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クリスマスを前に「オミクロン」が宣伝されている
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2021.12.19 櫻井ジャーナル
クリスマスに対する思いは人さまざまだろうが、人びとが集まり、物を買ったりするシーズンであり、例年、「稼ぎ時」だと考える企業は消費を煽ってきた。経済活動の中でそれなりの役割を果たしてきたと言えるだろうが、そうした人びとの行動をロックダウンや「自粛」で制限する動きがある。ロックダウンは「ワクチン・パスポート」と密接に結びついている。
オーストリアではロックダウンに続き、来年2月1日から「ワクチン」の強制接種を始める。ドイツでは「ワクチン」を接種していないと店へ入れず、オーストラリアでは「ワクチン」を接種しない人は収容所へ入れられてしまう。イギリスやアメリカの政府も強制接種を実現しようと必死だ。
ロックダウンの口実として「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」が使われている。2019年12月に中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た症状の肺炎患者が見つかったところから始まり、翌年の3月11日にWHO（世界保健機関）は「パンデミック」を宣言、そこから騒動は本格化した。この「パンデミック」がインチキではないかと指摘する人は少なくない。WHOにはそうした偽パンデミックを演出した前歴がある。
現実を見ていると、COVID-19なる伝染病が世界に蔓延しているようには思えず、人びとは「COVID-19対策」への批判を強めた。そうした批判を回避し、リスクの高い「ワクチン」を接種させるために新しいタグを考えている。最近は「オミクロン」だ。
これは11月11日にボツワナで最初に発見され、「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」の「スーパー変異種」だと宣伝されるのだが、ボツワナに続いて「オミクロン」が発見された南アフリカでは入院患者が増えているわけでなく、深刻な事態とは言えないとしている。これは南アフリカ政府の主席顧問を務めるバリー・シューブの話だ。
そうした話を無視してWHO、各国の政府機関、有力メディアなどは「オミクロン」の「感染拡大」を宣伝、恐怖を煽り、「ワクチン」のさらなる接種を推進し、デジタル・パスポートを広め、経済を麻痺させようとしている。
こうした流れを彷彿させるシナリオが存在する。2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が発表した「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」だ。2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網がダメージを受けると想定されている。
その対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制されるとも想定している。そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続き、支配者だけでなく被支配者である市民も安全と安定を得るために自らの主権やプライバシーを放棄するというのだ。ロックダウンも推奨している。
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