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業界激震！「10代20代の半数はテレビを見ない」の衝撃と対策 5年前より20ポイント減
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/291931
2021/07/15 日刊ゲンダイ
写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ
テレビ離れはここまで進んでいた――。
NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2020」が発表され「プレジデントオンライン」が詳細を分析している。
「毎日テレビを見る人」は全体の８割を切り、「10代・20代のおよそ半数はテレビを見なくなった」というのだ。
基になった調査は、NHKが５年に一度行っている、他の生活行動と関連付けながらメディアとの接触率を分析した信頼性の高いデータ。
記事によれば「平日の１日に少しでもテレビを見る人（行為者率）」の割合は、全世代で79％。これは2015年調査の85％から、５年間で６ポイント減少している。中でも若年層の落ち込みは激しく、10〜15歳は56％、16〜19歳は47％、20代は51％と、いずれも2015年調査に比べて、20ポイント前後減少。これは他の世代に比べて減少率が大きく、記事では「若者のテレビ離れ」が加速している実態を指摘している。
さらにインターネットの利用率も分析しており、「平日にインターネットを利用する人（SNS利用・動画視聴を含む）」は、全世代で45％。このうち、16〜19歳は80％、20代は73％、30代は63％。30代を境に「テレビを見る人」との割合が逆転する。70歳以上では、テレビ95％に対して、インターネットは20％に過ぎない。つまり「若い世代ほどネットを見ていて、テレビを見ているのは高齢者ばかり」と言えそうなのだ。
民放キー局の編成関係者はこう話す。
「“若者のテレビ離れ”が加速していることは、もちろんテレビ局も十分認識している。それもあって、広告販売の基準となる視聴率も『世帯視聴率』から『個人視聴率』に代わり、その中でも購買力のある『コア視聴率（13〜49歳の視聴率）』が重視されるようになってきた」
しかし、「悲観しているばかりではない」とこう続ける。
映像コンテンツの需要は伸長
「テレビという『箱』では見なくなっているが、“映像コンテンツ”の視聴自体は決して落ちていないんです。ドラマや映画やバラエティーも、若い人ほど、スマホで見ている時代です。『テレビは見ない』ではなくて『テレビで見ない』という感じですね。テレビ局はユーチューブやTVer、そして各局が取り組んでいるHuluやFODなど、どんどん配信系を重視する方向に移行している。広告出稿もそうです。いずれNHKと同じく、民放の地上波の番組も、ネットの同時配信で見られるという時代が来るでしょう」
「テレビ離れ」は進んでいるが、「映像コンテンツ離れ」は進んでいないということのようだが、さて。
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