この秋、世界恐慌という拷問がやってくる

FRBは予想通り、景気低迷時に金利引き上げに踏み切った。小売、住宅、製造の数字は、GDPとともに減少している。その一方で、食料、エネルギー、住居費などの生活必需品の価格は目まぐるしく上昇し続けている。　まさにスタグフレーションの教科書的なケースである。FRBがこの先の暴落のダメージを大きくしたいなら、この上ないほどの利上げの好機である。以前に前科があるのだ。1930年代前半にFRBが行ったことがまさにそれであり、その結果、米国市場はさらに悪化し、世界恐慌という拷問デフレが長期化することになった。しかし今回は、インフレとデフレの両方が同時に発生することになり、もっとたちが悪い。40年ぶりの高インフレの最中にウクライナ侵攻が起きた。数か月以内に、株価は壊滅的なまでに大きく下落し信用市場は凍結される。あの2008年と同じように、金融システム全体が停止するだろう。

連邦準備制度は、味方か？敵か？

何年も警告してきたもう一つは、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が景気刺激を理由に金利引き上げを繰り返し、その果てに米国の株式市場が暴落することが避けられないということである。問題は、FRBが景気刺激策とともに中央銀行の量的緩和QEに米国市場がはまってしまうというシナリオを（意図的に）作ってしまったことだ。自社株買いは何年にもわたって米国株の主な原動力であり、この自社株買いの資金はFRBからの簡単な融資によって賄われている。もしFRBが利上げを行い、パーティーからパンチボウルを取り上げるようなことがあれば、株式や経済が暴落するだろう（2018年）。しかし、利上げをせず、資産買い入れを止めれば、ハイパーインフレになる。どちらにしても、アメリカ国民は損をし、一方でグローバリストは自分たちが望む危機を手に入れる。

誰も気が付かない、計画的ドル崩壊

計画的なドルの破壊と世界経済官僚機構の設立は、銀行家や国際金融業者が事務的に実行できる行動ではない。これらが行なわれれば、何百万人もの人々が自分自身と家族を経済的に支える能力を失う、世界恐慌よりもひどい大惨事と重なる。以前から、東西間の緊張をドル崩壊の隠れ蓑として利用されると言われてきたのは警告だった。米ドルの世界基軸通貨としての地位が失われても、国際社会は、権力に溺れたアメリカのオウンゴールとみなすように仕向けられ、まさか計画的ドル崩壊だとは誰も気が付かない。その結果、全面戦争に発展するか、あるいは財政の大混乱が起こり、多くの国が機能不全に陥るだろう。

それは計画詐欺なんです。

間違いなく、数年後には、IMFや世界経済フォーラムなどの機関が、国家的に「中立」な新しい通貨システムを使って世界経済を「救う」という壮大な計画をとつぜん知らされる。グローバリストがデフォルトで経済を支配していることを各国が受け入れる限り、全ての通貨をSDRバスケットに固定し、おそらくドルに代わる世界通貨として監視つきのデジタル通貨を強制してくる。確定的である。それは、何十年も前から計画されていた詐欺である。実態はまだわからないが、きっと「米ドルの方が良かった」と恨むことになる。だが、しかしグローバリストが成功するかどうかは別問題だ。この危機から逃れられるかどうか、どれだけ逃げられるかは、私たち次第である。真実を理解して、新体制に全力で反対する覚悟が必要だ。