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新型コロナの闇を検証する
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2022年5月30日 植草一秀の『知られざる真実』
新型コロナウイルスの騒動が収束に向かいつつある。
２０２０年２月の騒動表面化から２年余り。
この騒動の検証を行わなければならない。
人類は感染症との闘いを続けてきた。
ウイルスは種の存続のため、変異を繰り返す。
毒性が強すぎれば宿主を失う。
存続し続けるためにはウイルス自身が毒性を引き下げる必要がある。
新型コロナウイルスも変異を繰り返すなかで毒性を引き下げてきたと見られる。
しかし、そもそも、日本における新型コロナウイルスの被害は重篤なものとは言えなかった。
被害状況を見れば、通常の季節性インフルエンザと大きな相違がない。
問題表面化の当初は実態の把握が十分でないから、警戒を払う必要があっただろう。
しかし、時間の経過とともに被害状況が明らかになり始めた。
新型コロナウイルスに対してエボラ出血熱並みの対応を取る必然性はない。
ところが、日本政府は新型コロナウイルスを第２類相当の感染症に位置付けて対応してきた。
合理性のない対応である。
この対応は世界全体で取られた。
合理性を欠く世界的なヒステリー反応が観察された。
この反応の裏側に人為的作為があったと考えられる。
当初から指摘してきたように、最大の背景は「ワクチン利権」である。
コロナを人類史上最悪のパンデミックであると喧伝して実行された第一の目的は世界規模でのワクチン接種遂行だったと考えらえる。
治療薬投与の対象は感染者。
これに対して、ワクチン接種の対象は全国民。
総売上の相違は歴然としている。
マイクロソフトの売上が膨大な規模になるのはマイクロソフトがすべてのＰＣユーザーに必須のソフトウェアを提供するからだ。
コンピューターのＯＳやOfficeなどのビジネスソフトを提供する。
ほぼすべてのユーザーが購入する商品を販売するから売上が膨大になる。
マイクロソフトのビジネスモデルとワクチンのビジネスモデルには共通する部分が多い。
新型コロナウイルスのパンデミックが発生した（創作された）のは２０２０年３月だが、この半年ほど前の２０１９年１０月１８日にEvent201がニューヨークで開催された。
その内容を要約した動画映像をいまもネット上で閲覧することができる。
半年後に発生するコロナパンデミックが非常に精度高く予行演習されていた。
イベントの参画者はＷＨＯ、ＣＤＣ(米疾病予防管理センター)、ＣＣＤＣ（中国疾病予防管理センター）、世界銀行などである。
最大の資金提供者がビル＆メリンダ・ゲイツ財団であり、事務局機能を担ったのがジョンズ・ホプキンス大学である。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団はモデルナ等のワクチンメーカーへの最大級資金提供者でもある。
新型コロナパンデミックに伴うワクチン販売によって同財団は巨大な利得を得たと考えられる。
日本でも新型コロナウイルス関連の政府支出が１６兆円に達したことが明らかにされた。
そのうち、ワクチンに関連する政府支出は４．６兆円である。
巨大な資金がワクチン関連ビジネス関係者の懐に入った。
しかし、そのワクチンが巨大な災厄をもたらしている。
ワクチン接種後急死者が報告されているだけで１７００人を超えた。
極めて重大な薬害を発生させている疑いが濃厚だ。
６月４日土曜日の午後２時から５時までの時間帯で、東京都墨田区にある曳舟文化センター大ホール（京成曳舟駅前）において、
「選挙でコロナを終わらせる 徹底討論会」
が開催される。
第一部が基調講演「なぜ、既成政党はコロナとワクチンを止めないのか」
第二部はパネル討論である。
基調講演を私が担当させていただく。
参加費は１０００円。
問い合わせは
koewoageyo2021@gmail.com
多くの市民が参加してコロナ問題を考えることが重要だ。
『日本経済の黒い霧
ウクライナ戦乱と資源価格インフレ
修羅場を迎える国際金融市場』
（ビジネス社、１８７０円（消費税込み））
ぜひご高覧ください。
Amazonでの評価もぜひお願いいたします。
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