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元記事http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2050903.html
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「メディアが言っていることのほぼ逆が正しい」。メディアが情報による支配装置であるという本質を理解している人には、この命題は常識である。 新聞やテレビと決別できない人は、社会事件はじめ環境問題への対応や国際関係、経済政策に至るまで、この視点で報道を受け止めればまず間違いはない。
権力をめぐる闘争の場である政治についても同じだ。田中角栄や中川一郎・昭一親子ら日本の真の独立を図るために動いた者は、マスコミの餌食になって政治生命を絶たれた。一方、国際カルトの意向に沿い日本をハゲタカ外資に献上しようとした小泉純一元首相や竹中平蔵「剽窃（ひょうせつ）」教授、コロナ茶番の大番頭ビルゲイツはテレビ・新聞・雑誌・インターネットの全メディアニュースでいい者扱いされ続けている。
脳とAIを接続し、人間精神をクラウドにアップロードする計画を技術面で支援するイーロン・マスクも同様で、ツイッター社買収によるトランプのアカウント復活を願うおめでたい大衆に支持されている始末だ。
カルトの邪魔者は常にメディアから集中放火
近年のわが国においても、国民のためになるという意味で「正しい政治家」をスキャンダル報道によって失脚させる手法は健在だ。
卑近な例を挙げれば、初鹿明博・安藤裕の両元衆院議員の末路である。初鹿氏は立憲民主党の所属議員だったが、2019年12月に5年前の女性関係を『デイリー新潮』に報じられ、同党を離党。翌20年10月には議員を辞めてしまった。女性問題とはタクシーで知人女性に強引にわいせつな行為をした疑惑で、2017年に『週刊文春』が最初に報じている。19年に報道が再燃したのは、消費税減税研究会第2回会合に出席した直後。馬淵澄夫氏と山本太郎氏が主宰する消費税引き下げに向けたこの勉強会に、立憲民主党所属衆議院議員としてただ一人参加していた。同勉強会には立憲民主党執行部の署名で、参加しないようにとのお触れが回っていた。結局、同事案は不起訴処分になっている。
安藤氏は2021年6月、『週刊文春』に不倫疑惑を報じられた。選挙区の京都6区を抱える京都府連から「選挙の応援は出来ない」と通告され、選挙区支部長を辞任。次期衆院選に不出馬の意向を示した。安藤氏は自民党内の「日本の未来を考える勉強会」会長を務め、プライマリーバランス黒字化目標の延期や消費税0%の実現を一貫して唱えてきた。自身のブログで不倫の事実を完全に否定し、巻き込んだ女性にもお詫びの意を表明している。
「ミスター円」と称された元財務官の榊原英資氏は、「国際交渉で上手く事を運び帰国すると、後ろから撃たれる」とこぼしたことがある。「後ろから撃たれる」とは、メディアに個人攻撃されることを指す。“文春砲”や“週刊新潮砲”は、朝日新聞やNHKが伝えるのもはばかられる下衆な事柄を下品な表現で記き立てることができる。その背後にはグローバル資本、その上には国際カルトが控える。田中角栄を葬ったのも、こうした媒体である。
今、メディアで攻撃されている政治家といえば、真っ先に浮かぶのが吉川赳衆院議員と細田博之衆院議長だろう。吉川氏はメディア上で「パパ活」の語句でやゆされている。女子大生に焼肉屋で酒を飲ませ、高級ホテルで共に過ごし、4万円のお小遣いを渡したとの疑惑が持たれている。たたかれている本当の原因は分からないが、尋常でないたたかれ方をしてるだけに、カルト権力にとって相当困る存在なのだろう。「ほんこん」という芸人が「出て来い！ 吉川さま」と罵倒する記事が今日も『東京スポーツ』に載っている。
『東スポ』も夕刊形式のカルトメディアだ。会長の太刀川恒夫はロッキード事件の児玉ルートもみ消しのキーマンであると平野貞夫が暴露している。太刀川は児玉の秘書で中曽根の書生だった。「強大な権力は太刀川を使って児玉を口封じし、田中はスケープゴートにされた」と指摘する。
細田氏は女性記者に「セクハラ発言」をしたなどと文春砲がぶっ放されている。深夜に「今から来ないか」などと自宅に誘ったとされるが、女性記者にそのような電話をかける政治家など、ざらにいる。私の数少ない知り合いの女性記者に電話を頻繁にかけていた某代議士は、今も現職で党幹部にいる。番記者は皆、知っていて書かないだけである。細野氏は合区解消の急先鋒で、ジェンダー問題には否定的。米軍在日米軍1万4000人をグアムに移転させることによる沖縄駐留米兵の大幅削減を唱えている。集中砲火を浴びる本当の理由は分からないが、カルトアジェンダ（実現目標）の邪魔になっていることは間違いないだろう。
有望な石井章と要友紀子
さて、今参院選の立候補者 をめぐるスキャンダルを見てみよう。真っ先に挙げるべきは、日本維新の会から比例代表に立候補している前職の石井章（あきら）氏（65）だろう。
石井氏は、栃木県で開かれた女性候補の事務所開きで「顔で選んでくれれば1番を取る」などと持ち上げたことがマスコミに取り上げられ、党幹部から厳重注意を受けた。
マスコミによる攻撃はこれだけでなく、地元の有権者たちに餅やレンコンを配ったとか、党の創設者である橋下徹氏の出身地について「差別を受ける地区だった」などと発言したことがやり玉に挙げられている。石井氏は橋下氏の立身出世を強調するためにそのように表現したにすぎない。彼はもともと旧民主党の小沢グループにいて、2012年の消費税増税法案では党の方針に反して反対票を投じ、結果として除籍処分を受けている。今回、何がカルトのかんに触ったのか定かではない。
次に強烈な攻撃を受けているのは、立憲民主党から比例代表として立候補する要友紀子（46）である。
彼女は性産業で働く人々の権利を守る団体の代表を務める。コロナ茶番で自粛要請が出された時、風俗業者に持続化給付金が支給されない問題が持ち上がり、要氏が同党に陳情に訪れたことが公募のきっかけらしい。カルト・ウェブ・ニュースサイト『デイリー新潮』は、「売春肯定本の著書もある女性候補の過激な主張」との副題を付け、攻撃している。
記事の中で目を引くのが、21年6月に「問題」発言し、議員辞職に追い込まれた本多平直氏を擁護している部分である。本多前議員は党ワーキングチーム内で「50歳近くの自分が14歳の子と性交したら、たとえ同意があっても捕まることになる。それはおかしい」と発言したことがマスコミから集中砲火を浴びた。要候補は「本多さんを辞職に追い込んだ同僚議員ら、人間として最低です」とツイートしているとのこと。まさに正論である。これでは少子化にとどめが刺されるに等しい。
彼女が立候補予定段階からメディアによる攻撃を受ける理由は単純明快だ。国際カルトは人間同士による増殖を廃止したいのである。2020年の緊急事態宣言下、最も攻撃にさらされたのが東京・新宿の歌舞伎町。戒厳令のような自粛下で、男女の出会いの接触が奔放に営まれている最大の場所だからである。
カルトの意向に沿いわが国も2017年に刑法が改正され、177条の「強姦罪」が「強制性交等罪」に変更された。主な改正点として親告罪が非親告罪に、罰則が3年以上から5年以上に引き上げられたことが挙げられる。さらにカルトのフロント（偽装出先機関）である政府は、法務省に「性犯罪に関する刑事法検討会」を設置し、不同意性交罪の新設や性交同意年齢の引き上げを議論している。本多氏の失言は、これに対する党の方針を話し合う席上で出た。現在進行中の報道に、人類廃止を望むカルトの強い意志が見て取れる。
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