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すでに医薬品としての命脈が尽きた「mRNAワクチン」を大量生産する目的
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202310130000/
2023.10.13 櫻井ジャーナル
すでに「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の危険性は明白になっている。その「mRNAワクチンの開発を可能にした塩基部修飾ヌクレオチドに関する発見」したBioNTechのカタリン・カリコとペンシルベニア大学のドリュー・ワイスマン教授に「ノーベル生理学医学賞」が授与されるそうだ。
しかし、大多数の国は危険性を認識、2022年以降、接種しなくなった。世界の潮流に逆らい、その「ワクチン」を接種させようとしているのが日本だ。政治家、官僚、マスコミなどは流れに逆らっている。「なりゆくいきほい」に逆らわない傾向が強い日本人としては珍しい。
「権威」に弱いという特徴もある日本人だが、「COVID-19ワクチン」の危険性を認識する人は増えているようで、接種者数は減っている。接種すると体調が悪くなり、感染を予防できないどころか、さまざまな病気に感染しやすくなることに気づき始めたのかもしれない。
ところで、「mRNAワクチン」の実態は遺伝子操作薬であり、ワクチンではない。人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るという理屈になっているが、このスパイク・タンパク質が病気の原因になるのだ。
そのため、人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃し、炎症を引き起こす。そうした炎症を免疫の低下が抑えている。いわばAIDS状態にするわけで、VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めている。
接種が始まる前から懸念されていたADE（抗体依存性感染増強）も引き起こされているようで、「ワクチン」を接種した後、それまで感染したことのない、さまざまな細菌性の病気にかかることになる。
また、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねない。
COVID-19なる悪霊が世界を徘徊し始めたのは2019年12月。中国湖北省の武漢においてSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まる。翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させることになった。
しかし、その後、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはなっていない。つまり世界的な感染爆発とは言えない状態なのだが、WHO（世界保健機関）は2020年1月30に緊急事態を宣言、3月11日にパンデミックを宣言した。
パンデミックを宣言できたのは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前に定義の変更があったからだ。「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのだ。
2020年4月にWHOやアメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、COVID-19を死因としてかまわないと通達した。つまり感染者数や死亡者数の水増しが行われたのだ。
安全性が確認されていない遺伝子操作薬の接種が本格的に始まったのは2020年12月下旬。先行したのはイスラエルだが、そのイスラエルで2021年4月に十代の若者を含む人びとの間で心筋炎や心膜炎が増え、問題になる。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）のACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は6月23日に「mRNAワクチン」と「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと認め、その2日後にはFDA（食品医薬品局）がmRNA技術を使ったファイザー製とモデルナ製の「COVID-19ワクチン」が若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性があると発表している。心筋炎や心膜炎の問題を否定できなくなったのである。
患者数や死亡者数が水増しするため、医療界へ多額の資金が流れているが、ロシアも例外ではなかった。2022年7月、ロシアのウラジミル・プーチン大統領はユーリ・チカンチン連邦財務監視庁長官と会談、外国の巨大医薬品メーカーからロシアの医療関連機関の幹部へ多額の資金が渡っていることを問題にしている。
法律には違反していないようだが、こうした慣習が医療システムを損なうことは間違いない。医薬品メーカーの利益を優先することは医療機関の利益につながり、適切な治療が行われないこのになる可能性があるからだ。連邦財務監視庁はFSB（連邦安全保障局）と共同で医療世界におけるカネのやりとりを止めさせるために調査を始めたとされていた。
世界的に見ると昨年の春頃から接種者数が激減、唯一接種していた日本でもブレーキがかかったように見える。「COVID-19ワクチン」の需要はなく、生産体制を強化するのは狂気の沙汰だ。医薬品としては先がない。それでも生産工場を建設するのは医薬品以外の目的があるからだと言われても仕方がない。
日本政府は米英私的権力の命令に従い、戦争の準備をしている。
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