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日本でも米国防総省が計画した「COVID-19ワクチン」の危険性が認識されだした
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202310180000/
2023.10.18 櫻井ジャーナル
厚生労働省は9月20日から「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」と名付けられた遺伝子操作薬の追加接種を始めた。多い人は7回目になるが、接種者数は増えていないようだ。
この新薬は人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るという理屈になっているのだが、このスパイク・タンパク質が病気の原因になる。
そこで人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃、炎症を引き起こす。そのまま放置すると非接種者を死に至らしめる可能性があり、そうした炎症を免疫の低下が抑えなければならない。
新薬にはそうした仕組みもあり、人間もそうした反応をする。いわばAIDS状態にするわけで、VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めた。接種が始まる前からADE（抗体依存性感染増強）も懸念されていた。
そのほか、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねないのだ。
このように新薬は人間に害をなす。これは意図的なものである可能性が高いのだが、誰が計画したのだろうか？
日本では東アジアの国の名前を聞くが、公開された文書の分析で、計画の中心にはアメリカの国防総省が存在していると指摘されている。医薬品メーカーはその手先だということだ。国防総省の背後には米英の私的権力が存在している可能性が高い。
医薬品業界で研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワの分析によると、国防総省はバラク・オバマ大統領の時代から「COVID-19ワクチン」の接種計画を開始、高度な管理を実施、製薬メーカーに劇場型パフォーマンスを注文したという。その契約により、製薬会社はすべての責任を免除されている。日本を含むアメリカに従属している国々は、この契約に拘束されているのだろう。
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