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東京大学と京都大学には軍部と手を組み、生物化学兵器を開発した歴史
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2024.03.10 櫻井ジャーナル
アントニー・ブリンケン国務長官は3月5日、ビクトリア・ヌランド国務次官が数週間以内に退任すると発表した。文面から「解任」されたと推測する人が少なくない。
ヌランドはネオコンの重鎮であるロバート・ケーガンの妻で、好戦派のマデリーン・オルブライトやヒラリー・クリントンと親しい。2013年11月から14年2月にかけてウクライナで実行されたクーデターの中心グループに属していた。ホワイトハウスでクーデターを指揮していたのは副大統領だったジョー・バイデン、国家安全保障問題担当の副大統領補佐官だったジェイク・サリバンも重要な役割を果たしていた。この構図はバイデン政権になっても同じだ。
19世紀から始まる米英の帝国主義者の人脈にとってウクライナは戦略上重要な国。ロシアの喉元にナイフを突きつけることになるからだが、それだけでなく穀倉地帯であり、資源も存在する。2010年代に入ってからは生物兵器の開発にも使われ、医薬品メーカーの「治験」にも利用されてきた。
2022年2月にロシア軍がウクライナ軍に対するミサイル攻撃を始めた理由はウクライナ軍がドンバスで民族浄化作戦を始めることを察知したからだと言われているが、生物兵器の開発を懸念していたことも理由のひとつだとされている。
ロシア軍は生物兵器の研究開発施設も破壊、機密文書を回収、分析した。ロシアとの国境に近いウクライナ領内で生物化学兵器の研究開発を行っていることを知っていたのだ。ウクライナに建設された研究開発施設は、アメリカ国防総省のDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされていた。
ジャーナリストのディリヤナ・ゲイタンジエワによると、ドニプロ、ミコライフ、リビフ、ウジホロド、テルノポリ、ビンニツヤ、キエフにも施設があり、各研究所は2010年から13年の間に建設されたという。ウクライナでクーデターが始まった2013年、アメリカ国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれ、実際、建設されている。
昨年4月には「万能生物兵器」をアメリカの研究者が開発していたとロシア政府は発表している。敵の兵士だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができ、相手国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えて「核の冬」に匹敵する結果をもたらそうとしていたとされている。アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているという。
こうした「万能生物兵器」の特性は「レプリコン・ワクチン（自己増幅型COVIDワクチン）」を連想させる。日本の政府、企業、大学はアメリカの万能生物兵器を日本で生産し、日本人を「マルタ」に使い、生体実験しつつあるように見える。
日本軍は第2次世界大戦中、中国の東北部で生物化学兵器を研究開発するために生体実験を行っている。そのために編成されたのが「加茂部隊」で、責任者は京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将。その後ろ盾は小泉親彦軍医総監だったとされている。
加茂部隊はその後「東郷部隊」へと名前を替え、1941年には「第七三一部隊」と呼ばれるようになる。この極秘部隊は生体実験を行なっているが、その実験材料は捕虜として拘束していた中国人、モンゴル人、ロシア人、朝鮮人で、日本軍は「マルタ」と呼んでいた。研究開発の中心は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部で、そこから若い研究者が「第七三一部隊」へ派遣されていた。大戦後、日本の生物化学兵器に関する資料はアメリカ国防総省へ渡され、研究員もアメリカへ渡っている。
サーシャ・ラティポワによると、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動はアメリカ国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦であり、「第七三一部隊」からつながっている。
COVID-19騒動で「COVID-19ワクチン」と呼ばれるmRNA技術を利用した遺伝子導入剤が知られるようになった。その薬剤を販売している企業がファイザーとモデルナ。京都大学はファイザーと、東京大学はモデルナと手を組み、人類の存続を危うくする可能性が指摘されている薬物の研究開発を進め始めた。
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