日米同時金融危機の予兆は国債金利の上昇（3）25.06.12
https://www.youtube.com/watch?v=VkeYqJLLOAw

3回目では、現在、日米の債券市場で起こっている「期待インフレ率の上昇」が長期国債の金利を上げ、国債価格を下落させるメカニズムを示します。 国債価格が下がると、国債をもつ銀行の損失になる。その損失は、銀行の自己資本の減少になり、銀行は信用増総額（貸し付け金＝預金マネー）を減らさねばならない。こうした一連の「信用収縮の過程」を示します。

日米同時金融危機の予兆が、長期国債金利の上昇（4）25.06.12
吉田繁治チャンネル
https://www.youtube.com/watch?v=qHThGZ_uHUQ

 世界金融の基礎部分では、トランプ関税の25年の4月、5月、6月から、 特に米国は｢金融危機の寸前｣にあるという認識をもつ必要があるでしょう。 事実、米財務長官ベッセントは、長期の借り換えと新規国債の発行が集中する7月末〜8月と言っています。 4回目では、世界の銀行に自己資本規制を課しているBIS(国際決済銀行）の、国債の時価評価を言うバーゼル3を解説し、トランプ関税で、世界の株価が20％下落した25年4月の金融状況と、関税の90日延期で、楽観的になった株式市場の原因を示します。更に、ドル危機をもたらす原因になるものが、世界の通貨に対するドル指数の、25年2月からの10％下落、2025年末の可能性は20％下落であることも示します。