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“うわさ”の「7月5日」が過ぎて／nhk
2025年7月6日 17時26分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250706/k10014855191000.html
「2025年7月5日に日本で大災難が起きる」という“うわさ”。科学的根拠がなく、気象庁もデマだとしていましたが、YouTubeやXなどで広がり、香港と結ぶ航空便が運休にもなる事態に。その7月5日がすぎて、“うわさ”は“うわさ”で終わりました。
目次
「7月5日」が過ぎて
「7月5日」の“うわさ”とは
「7月5日」が過ぎて
「2025年7月5日に災害が起きる」という“うわさ”について、「7月5日」が過ぎた7月6日、SNS上には次のような書き込みが。
「『予言の日』何事もなく過ぎ去ったんだよね…正直ビビってた。よかったよかった」とか、
「7月5日滅亡予言外れましたね。誰だよ…そんなデマを流した奴…」。
また、「7月5日が過ぎたけども、トカラ列島の地震は気になる。備えは必要そうだなぁ…と思う今日この頃」などといった投稿が見られました。
「7月5日」の“うわさ”とは
“うわさ”は「日本が大津波に襲われる夢を見た」などという内容のマンガがきっかけとなっていて、YouTubeでインフルエンサーが取り上げるなどしたことから広く拡散されていきました。
YouTubeでは、動画が2023年ごろから増え始め、ことしに入って急増、関連する動画は日本語のものだけでも、少なくとも1400本以上あり、合わせて1億回以上再生されました。
さまざまなバージョンがあり、「隕石（いんせき）が落ちる」「南海トラフ地震が起きる」「火山が噴火する」なども。
“うわさ”に関連するXの投稿をNHKが分析
「2025年7月5日」の“うわさ”に関連するXの投稿をNHKが分析したところ、ことし1月からきのう、「7月5日」の午後7時まででリポストを含めておよそ20万6000件投稿されていました。
特に4月以降に投稿が増えていて、6月だけで6万件以上、7月は5日間だけでおよそ10万6000件投稿されていました。
具体的な投稿を見てみると、「7月5日」のうわさについて検証した報道機関の記事を紹介する投稿などが拡散した一方で、最近では鹿児島県の十島村で相次いでいる地震と関連付けるように「7月5日の予言に合わせてきているかのよう」などといった投稿も見られました。
また、「子どもの小学校で、7月に日本が滅びるというような予言がはやっている」とか、「避難しろと家族に言われた」とする投稿のほか、「信じる根拠がまったくない」などと否定する投稿も見られました。
気象庁「現在ひろがっているものはデマ」
日本で大地震が起きるという“うわさ”が広がっていることについて、気象庁は7月3日の会見で「『いつ・どこで・どの規模か』の3つを特定するのが予知の条件だが、今の科学技術では地震予知はできない。現在ひろがっているものはデマだ」としています。
“うわさ”の広まった香港 航空便運休発表も
それにもかかわらず、香港では日本のマンガの内容をもとに「7月5日に日本で大災害が起きる」という根拠のない“うわさ”が広まり、有名な風水師も日本への渡航を控えるよう呼びかけました。
香港から日本への定期便は各地で欠航や減便が相次ぎ、ことし5月の香港からの旅行者は前の年の同じ月より11％余り減少し、各地と結ぶ航空便が運休になる事態に。
香港の航空会社「グレーターベイ航空」は今月2日、香港からの利用客が減少しているなどとして▽徳島と香港を結ぶ週2往復の国際便と、▽鳥取県の米子空港と香港を週3往復運航する国際便をことし9月1日から運休すると発表しました。
“うわさ”の日が過ぎた香港では
「7月5日に日本で大災害が起きる」という根拠のない“うわさ”が広まった香港では“うわさ”の日が過ぎたことで「結局デマだった」などという受け止めも広がっていて、日本への旅行需要の回復につながるか注目されます。
“うわさ”の日となった5日、香港の新聞は1面で「予言の真偽がきょう明らかに」などという見出しとともに取り上げ、鹿児島県のトカラ列島近海で続く地震のニュースと並べて大きく伝えました。
しかし、その後は、SNS上で「何も起きなくてよかった」とか「結局デマだった」などという受け止めも見られ、落ち着きを取り戻し始めています。
日本へのツアーを販売している香港の旅行会社は、日本各地の平穏な様子を写真や動画で配信し「うわさ終結日」と題して割引価格でのキャンペーンを始めています。
香港から日本を訪れた旅行者は去年、のべ268万人余りと過去最多を記録し、最も人気のある海外の渡航先となっていて、旅行需要の回復につながるか注目されます。
日本政府観光局香港事務所は「科学的に根拠の乏しいうわさに惑わされず、適切に旅行の判断ができるよう呼びかけてきたが、引き続き正確な情報発信に努めていきたい」としています。
災害情報の専門家 “災害時などに広まるおそれが”
日本大学 中森広道教授
7月5日に大災害が起こるという情報が広まったことについて、災害情報の専門家は、こうした根拠のない情報＝「流言」は過去にも繰り返され、パターン化しているとして、事例を知ることで冷静な対応につなげてほしいとしています。
災害情報論が専門の日本大学の中森広道教授は7月5日に災害が起きるという情報は、トカラ列島近海で起きている地震との関係はなく、根拠が無い情報が広がる、「流言」だとしています。
中森教授は「地震への潜在的な不安の中で具体的な日付が出たことで広まったのではないか。現在の科学で日時を特定した地震予知はできない。地震はいつ起きてもおかしくないので今回の話とは関係なく、日ごろから対策をしておくことが大事だ」と呼びかけています。
また、今回のように、自然に広まる真偽のはっきりしない情報は「流言」や「うわさ」、真実でないと知りながら、情報操作のために意図的に流される情報は「デマ」に分類されるとして今後も災害時などに広まるおそれがあると指摘しています。
中森教授は「災害時は不安を持つ人がより多くなり『流言』や『デマ』の発生自体を防ぐことは難しい。起きる前提で少しでも広まらないようにする対策を考えるべきだ」と話しています。
“流言やデマのパターン 知っておくことが冷静な対応に”
その上で中森教授は、流言やデマは過去にも繰り返されていることからいくつかのパターンをあらかじめ知っておくことで冷静な対応につながるとしています。
中森教授のこれまでの調査結果に基づく流言やデマのパターンです。
1つめが“災害の再来”。
2011年（平成23年）の東日本大震災の際には、「次は東京で地震が起きる」とか「宮城県内の活断層が動く」、2018年（平成30年）の北海道胆振東部地震では「○日○時に全域で断水する」といった情報もありました。
2つめが“被害の誤報”。
1923年（大正12年）の関東大震災では「伊豆大島が沈没した」「富士山が噴火した」といった情報が広まったほか、2016年（平成28年）の熊本地震では「動物園からライオンが放たれた」といった誤った情報が発信されました。
去年の能登半島地震では偽の救助要請がSNSで発信された事例もあったということです。
3つめが“予言”。
東日本大震災では「予言者が言い当てた」とか、「宗教団体が日本から退去するよう通達を出していた」といった話を見聞きした人がいたということです。
中森教授は「災害時にどんな流言が起きるか知っておくことである程度、混乱や騒ぎを防ぐことができる。われわれ、研究者も含めて事例を整理して多くの人が確認できる仕組みを作っていくことが必要だ」と話しています。
防災心理学の専門家「分析する姿勢も必要」
京都大学防災研究所 矢守克也教授
また、防災心理学の専門家は「公的な情報の出し手は、根拠のない情報だと否定するだけでは不十分でなぜ根拠のない情報が行動につながったのか分析する姿勢も必要だ」と指摘しています。
防災心理学が専門で京都大学防災研究所の矢守克也教授は、情報に接するときの前提として「自分にとって大事な情報だと思ったときほど第2、第3の意見を大事にしてほしい。災害の情報なら気象台や自治体がどのような情報を出しているか確認することは非常に大切だ」と話しています。
その上で矢守教授は、公的な機関が流言やデマを打ち消す発信をするだけでは不十分な状況になっていると指摘しています。
背景には1つの客観的事実を追い求めるのではなく、個人の感情に訴えかけるものが影響力を持つ、「ポスト・トゥルース社会」とも呼ばれる時代になったことがあるとしています。
矢守教授は「根拠のある情報でも、人は場合によってはなかなかアクションをしないのに、今回、気象庁など公的機関が『根拠が薄弱な情報だ』とメッセージを出したにもかかわらずなぜ人々がアクションしているのか、逆に考えてみるべきだと思う。社会の多様性が増す中、真実を1つに決めるのは無理があるという考えも力を持ってきた。『専門機関の情報だけが真実で、あとはフェイク』という態度は逆に不信を生みかねない。頭ごなしに否定し、『取り合わないようにしましょう』というだけでなく、根拠薄弱に見える情報がなぜ多くの人に受け入れられるのか、分析をするといった歩み寄りから始めるべきではないか」と話しています。
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