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「インタビュー『パンデミックは必ず再来する 正しい情報で判断を』尾身茂・結核予防会理事長」
（エコノミスト Online 2025/12/22）
https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20260106/se1/00m/020/053000c
パンデミックの発生から5年。感染症が再び世界を混乱に陥れるリスクはないのか。政府の新型コロナ対策の司令塔を務めた尾身茂氏に聞いた。（聞き手＝伊藤奈々恵／稲留正英・編集部）
尾身茂〈おみ・しげる〉結核予防会理事長
1949年、東京生まれ。78年自治医科大学卒。90年から世界保健機関（WHO）西太平洋地域事務局に勤務し、ポリオ根絶などに携わる。2022年から結核予防会理事長。政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会会長を務めた。
── 新型コロナのようなパンデミックは再び起こるのか。
■必ず起こる。歴史を振り返れば、そう考えるべきだ。
スペイン風邪（1918〜19年）に始まり、アジア風邪（57〜58年）、香港風邪（68〜69年）、重症急性呼吸器症候群（SARS、2002〜03年）、新型インフルエンザ（2009年）、中東呼吸器症候群（MERS、2012年）そして新型コロナ（2019年〜）が起きた。スペイン風邪では5000万人、アジア風邪、香港風邪はそれぞれ100万人が亡くなったと言われている。
SARS、MERSの死者はそこまで多くないが、新型コロナでは3年間で600万〜700万人が亡くなった。だから、「100年に1度の危機」と言ってきた。
── 発生する背景は。
■要因はいくつかある。まず、人口が増加している。原始時代も感染症はあったが、大流行するような人口密度ではなかった。グローバリゼーションで、人とモノの動きも活発になっている。
森林伐採などの開発も進み、動物とヒトとの接触も増えている。パンデミックを引き起こすのは、ほとんどが動物由来の人畜共通の感染症だ。気候変動も要因のひとつだ。蚊はデング熱やマラリアなどの感染症を媒介するが、温暖化が進めば生息域は広がる。干ばつや水害などの災害は、衛生環境を悪化させる。
── 以前よりも発生しやすくなっていると。
■人と人との交流が増え、温暖化も進み、以前よりパンデミックの間隔が短くなってもおかしくはない。ただ、いつ起こるのかはわからない。
リスク高い呼吸器系感染症
── 次のパンデミックの原因になるのはどんな病気か。
■リスクが高いのは、呼吸器系感染症だ。一気に広がりやすい。
米国では近年、乳牛に鳥インフルエンザが広まり、牛から人への感染も起きて懸念が広がっている。幸い、人から人への感染はまだ起きていないが。
── パンデミックの影響を抑えるためにできることは？
■スペイン風邪の時代と異なり、今は科学的な知識がある。新型コロナでは、ワクチンも治療薬もでき、重症者数や死亡者数を抑えた。これがなければ死者が1000万人を超えていた可能性もある。ワクチンについては、これは、さまざまな研究機関が、異なる手法で研究し、死亡あるいは重症化予防の効果がかなりあったと、査読付きの医学誌で数多く発表されている。
新型コロナの経験を経て、パンデミックが起きてから100日以内にワクチンを開発する国際的な目標が立てられている。次のパンデミックでは、より早くワクチンや薬ができると期待している。
しかし、ワクチンができるまでの間は、公衆衛生学的に古典的な方法に頼らざるを得ない。
── その方法とは。
■人と人の接触をなるべく避けることだ。新型コロナでは、緊急事態宣言を出し、不要不急の外出と接触を控えるように呼びかけた。人との接触を断てば、感染者も死亡者も減る。日本は海外のようなロックダウンはせず、医療の逼迫(ひっぱく)状況に応じて、対策に強弱をつけた。医療が逼迫しそうになると緊急事態宣言を出し、改善すると解除した。医療崩壊を防ぐのが目的だった。病院は命綱であり、それが機能しなくなったら、社会、経済と感染症の両立などと言ってられなくなる。
新型コロナの第1波（20年）と第8波（22〜23年）を比較すると、実は、第8波の方が感染者も死亡者も多い。しかし、ワクチンができ、新型コロナの患者を診る医療機関が増えたので、緊急事態宣言を出さずとも対処できている。
日本と他の多くの国との違いは、ロックダウンなしでコロナをしのいだことだ。GDPの落ち込みも、ロックダウンをした他の主要国と比べ悪くはなかった。
── ワクチンに対する懐疑論もある。
■パンデミックはいつ起きてもおかしくないということを理解してほしい。さまざまな情報が発信されているが、その根拠は何か、背景には何があるのか、正しい情報を得たうえで、判断することが重要だ。
-------(引用ここまで)-----------------------------
尾身茂氏はワクチンという名の毒物注射を打て打てと急かし、大勢の国民を
死傷させる一方、自身が理事長を務める地域医療機能推進機構は
半分近く空床なのにもかかわらず、300億円以上の補助金を得て、
有価証券運用も130億円増加させたと厳しい批判が集まっています。
もう一度甘い汁をたっぷり吸いたいと思うのは当然で、
「次のパンデミックは必ず起きる」ではなく、「次のパンデミックは必ず起こす」
ということでしょう。
本来なら逮捕されてもおかしくないのに、偉そうにインタビューに答える。
この世の中は完全に狂っています。
（関連情報）
「【独自】尾身理事長の医療法人がコロナ補助金などで311億円以上の収益増、
有価証券運用は130億円も増加」 （AERA 2021/9/24）
https://dot.asahi.com/articles/-/66269
「尾身茂氏 『コロナワクチン接種後の死亡事例」に言及
2283人が死亡も「因果関係があると思われたのは』 （スポニチ)」
（拙稿 2025/6/11）
http://www.asyura2.com/24/iryo13/msg/692.html
「尾身茂氏 『コロナワクチンの感染防止効果は残念ながらあまりない。
若者の接種に関しては、本人たちの意思に任せていた』
（読売テレビ・そこまで言って委員会NP）」 （拙稿 2025/6/9）
http://www.asyura2.com/24/iryo13/msg/689.html
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