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ウクライナでNATOの敗北が確定した場合、米国の生物兵器開発が露見する可能性
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202512140000/
2025.12.14 櫻井ジャーナル
ウクライナの北東部、ロシアとの国境近くにあるスーミィにはウクライナ軍やNATO軍の重要な拠点で、ロシア軍の標的になってきた。このところイギリスの軍人や情報機関員が戦死したとする情報を聞く。
12月10日にイギリスのRC-135W偵察機からの支援を受けたウクライナ軍はロシアの民間船舶を攻撃したが、その直後、ロシアのスペツナズ（特殊任務部隊）はウクライナのGUR（国防省情報総局）やイギリスのSAS（特殊空挺部隊）を含む部隊を殲滅、その際にイギリス軍兵士3名が捕虜になったと伝えられている。
12月10日の夜には北カフカスクラスノダールにある基地を飛び立ったロシア軍のSu-57M戦闘機がKH-69巡航ミサイルでオデッサのチェルノモルスクにある偽装された基地を攻撃、イギリス軍の将軍を含むイギリスやウクライナの高官が死亡。この後、イギリス軍に所属する現役の軍人がアクシデントで死亡したとイギリス政府は発表した。
ウクライナ軍は総崩れになりつつあるが、それに伴ってイギリスをはじめとするNATO軍将校の戦死者が増えているようだ。
そして、もうひとつ大きな問題が再浮上してきた。アメリカの国防総省がウクライナで行っていた生物兵器の研究開発に関する情報が再び流れているのだ。
ロシア軍の核生物化学防護軍司令官を務めるアレクセイ・ルティシチェフ少将は12月12日、そうした活動にUSAID（国際開発庁）が関与、2019年10月18日にニューヨークで実施されたコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーション「イベント201」にもこの機関は資金を出していたという。USAIDはCIAの資金を流してきた機関だ。
ルティシチェフ司令官の前任者、イーゴリ・キリロフ中将は2024年12月17日にモスクワで暗殺されたが、そのキリロフは22年5月、ウクライナ国内における生物学的研究プログラムについて発表ている。そのプログラムにはアメリカだけでなくドイツとポーランドも参加しているとしていた。
ウクライナにはアメリカ国防総省のDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が約30カ所あり、研究開発はDTRAから資金の提供を受け、CBEP（共同生物学的関与プログラム）の下で進められていた。
ロシア軍は2022年2月にウクライナを攻撃を始めた際に回収した機密文書を分析、23年4月に報告書を発表した。その中でアメリカがウクライナで「万能生物兵器」を開発していたと指摘されている。人だけでなく動物や農作物にも感染でき、大規模で取り返しのつかない経済的損害を与える遺伝子組換え生物兵器を開発していたというのだ。そうした兵器を秘密裏に標的を絞って使い、「核の冬」に匹敵する結果をもたらすという。
キリロフ中将がウクライナにおける生物化学兵器の研究開発について発表した翌月、つまり2022年6月にウラジミル・プーチン露大統領は連邦金融監視局のユーリー・チハンチン局長と会談、マネーロンダリングについて話し合っている。特に農業、医療、建設、輸送建設、防衛調達などの分野に注目していた。
また、金融監視局はFSB（連邦安全保障局）と共同で、外国の製薬会社が医療機関の責任者や医療従事者と結んだ契約に関する事件に取り組んでいるとしている。製薬会社は医薬品を売るために医療関係者を利用し、その見返りに多額の報酬を支払っていたとしている。
アメリカでは「COVID-19ワクチン」に関するファイザー社の関連文書をFDA（食品医薬品局）は75年間、封印しようとしていたが、一部の専門家が情報の開示を求める訴訟を起こし、迅速な公開を裁判所が命じて文書は明らかにされた。
そうした文書を分析したサーシャ・ラティポワは「COVID-19ワクチン」について、アメリカ国防総省のプロジェクトだと発表する。つまり騒動は軍事作戦の結果であり、医薬品メーカーは国防総省の契約企業ということになる。そうした企業は情報を公開する必要がなく、免責だ。
病原体だとされたSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）は人工的に作られた可能性が高いのだが、このウイルスに感染した動物は中国でなく、北アメリカで見つかっている。北アメリカの自然界ではシカ、ノネズミ、コウモリを含む5種類の動物が感染していることが判明、それらの種はモンタナ州にあるロッキー・マウンテン研究所で実験動物として使用されていたことが突き止められた。（Jim Haslam, “COVID-19 Mystery Solved,” Truth Seeking Press, 2024）
ラティポワによると、2020年2月4日に保健福祉長官はCBRN（化学、生物、核、放射線）緊急事態に関するふたつの宣言をしている。そのひとつがEUA（緊急使用許可）で、大量破壊兵器が関与する重大な緊急事態を想定、CBRN物質に対する対抗手段を安全性と有効性を確保するため、規制監督なしに使用する許可だ。
しかし、この問題でUSAIDの資金が動いているということは国防総省だけでなくCIAのプロジェクトでもあることを意味、しかもWHO（世界保健機関）も関与している。
ネオコンをはじめとするアメリカの一部エリートはヨーロッパ人を巻き込んでウクライナでさまざまなことを行った。生物兵器の研究開発だけでなく、資源や耕作地の略奪、マネーロンダリング、人身売買、臓器売買などさまざまな犯罪行為の舞台になった。ウクライナでロシアが勝利することにより、ロシア征服にかけた富豪が経済的な窮地に陥る可能性もあるが、そうした犯罪的な行為が明らかになるかもしれない。
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