現時点で思う最高に優れた、不正選挙ほか事実に基づき証明活動を収録された動画です。見事な解決策も提案してくれています。

https://www.youtube.com/watch?v=fs8EkuNt_CQ
不正選挙ドキュメンタリー動画
与国チャンネルBAN-BA-BAN

3時間と長いですが、全部最後まできっちり見ると全て提起してくれています。見事です。
植民地日本の構造問題と不正選挙については、解明者は命がけであることが分かります。

解決策とは、
トランプ大統領選挙時の米国市民による不正選挙防止策。トランプ大統領を生んだ立役者だそうです。なるほどとうなりました。メディアの不正を糾したのです。
ちょうど太郎らがメディアから無視されたことも関係する。

2：48〜くらいから見れます。ヒラリートランプ選のときのこと。

一部記載すると、

「一般市民は今ようやく（今年）関心をもった。大勢の国民が民意が反映されない点で不正選挙を疑っていたのは間違いなかった。今まで選挙を定常的にハッキングし（戦争屋側）、票を盗んでいる人たちがいることを認めることは、米国民にとって辛いことだった。
出口調査の誤差の殆どが何度も同じ方向に偏ってシフトしている。無作為な誤差なら両方に不正がみられるはず。投票日の夜にＦＢＩに一部始終を報告していた。
メデイアが投票結果を報道したが、まだ1/4残っている。早計だ、発表は慎重にすべきだと訴えた。
メディアが行った出口調査を報告するよう法廷に強制すること、不正があれば一般市民に分かるように説明すること。出口調査に焦点をあてて訴訟を起こすと発表した。
すると、メデイア側は、出口調査を中止した。
よって市民による出口調査を準備した。裁判では不正の証拠となる24の出口調査全てを公開し、犯罪の証拠隠蔽（不正選挙の片棒かつぎ）を止めることを要求する。
メディアを犯罪の共犯者（証拠揉み消し）として訴える。出口調査だけでなく、得票結果のデータ矛盾を法廷で文書提出を請求する。
そして、報道の偏り（ヒラリーだけを特別に報道したり、選挙を無視するような報道姿勢）は、市民にとって重用な情報を知らせないことも犯罪であること。今日必要な情報というのが選挙だからである。」

などです。今回の太郎の報道隠しにピッタリ一致しますね。これも犯罪というのです。
あれもこれも日本の選挙実態では、犯罪だったということですね。
メディア側を提訴する方法があったか、とうなりました。

時間が許すときでも、見てくだされば大きな利益になると思います。

http://www.asyura2.com/19/cult22/msg/137.html#c10

ヒラリー側報道を鵜呑みにしてたんじゃ、戦争屋仲間となるぞ。

そもそも、ロシア疑惑が国家転覆罪となるのは、ヒラリー側だよ。
証拠不明なトランプ疑惑なんぞより、ヒラリー側の証拠は明白でどぎついよ。
もっと調べて報道したほうがいいぞ。

http://www.asyura2.com/19/kokusai26/msg/882.html#c7