神が存在しなくとも、仁愛、正義、愛情、徳行、は人に存在し、それを履行する人間という生物たち。天皇の為でなく、神のためでなく、ただただ思いの為に・・。

【 オウム真理教は日本売国政治家と北朝鮮、アメリカが作った宗教組織 】

オウム真理教をめぐる一連の事件で、最後までその行方がわからなかった特別手配犯の平田信、菊池直子、高橋克也の3人が、半年あまりの間に次々と逮捕されました。しかもそれは、これまでまったく影を潜め、死亡説まで流れていた中での連続逮捕劇だったのですが、良く考えるとこれは不思議なことだとは思わないでしょうか？

　　　しかもこの3人はほぼ一斉に逮捕されました。
　　　ましてや彼等は一緒に行動していたわけでもなく、一緒に住んでいたわけでもありません。一説には、すでに死刑が確定している麻原彰晃（本名・松本智津夫）の死刑執行を妨害するためにわざと捕まった、というものですが、仮にそうであったとすれば3人同時期にではなく間隔を空けるはずです。だから彼等の目的は教祖の延命のためではありません。

　　　そのもっとも大きな理由は、「役割を終えた」ということにあります。
　　　実はこの3人はこれまで、アメリカによって北朝鮮に連れて行かれ、北朝鮮当局によって匿（かくま）われていたようです。ですから警察がどこを探しても見つけられなかったはずだし、そのままであれば、時効になるまで捕まることはなかったでしょう。しかも逮捕されたのは、平田の自首がきっかけでした。2011年の大晦日に自ら出頭した平田は、「東日本大震災で不条理なことを多く見て自分の立場を改めて考えた」と言ったそうですが、その本心はまったく違います。彼は北朝鮮からメッセージを伝えるために帰国し、警察に出頭したのです。

　　　伝えられたメッセージのすべてはわかりませんが、はっきりしていることが2つあります。
　　　その1つは、「（国際アナリストの）飯山一郎氏のブログを本にして出版するように」というものです。そしてそのための費用として1000万円が持たされていました。その結果として出版されたのが、『横田めぐみさんと金正恩』（三五館）です。つまり、当初は誰も信じていなかった「横田めぐみ＝金正恩生母説』を飯山氏は早くから公言しており、詳細な情報を元にした緻密な分析は、高い信憑性（しんびょうせい）を持っていたにもかかわらず、そのあまりの内容にどの出版社も手を出さなかったからです。そこでそれを単行本として出版するように働きかけたのです。

　　　北朝鮮自身がこの説を日本に広めることを望んだということは、「横田めぐみさんは生きている。それどころか金正恩の母親として日本を助けるために奮闘している」ことを、日本にわかって欲しいと思ったからにほかなりません。

　　　もう1つのメッセージは、「拉致問題担当大臣を山岡賢次氏から、松原仁氏に替えて欲しい」ということのようです。2002年に結成された「北朝鮮に拉致された日本人を早期に救出するために行動する議員連盟」（拉致議連）に、発足当時から関わっていた松原氏は、「（北朝鮮にいる日本人を）いつでも連れ戻せる」と常に公言しています。つまり彼は拉致問題の背景を知っているのです。しかしそんなスペシャリストをなぜか歴代の内閣は、拉致担当相として起用することはありませんでした。

　　　なぜでしょうか？
　　　つまりアメリカの機嫌を恐れ、関係悪化を怖れて、誰も本気で拉致問題を解決しようとは思っていなかったからです。北朝鮮にとってそれでは困ります。アメリカ発の拉致問題を早く解決し、日本と国交を結びたいと思っているのです。なぜならその先に、「新国家建設」という大仕事が待っているからです。

　　　しかしこの時は内閣も一旦はそれを聞き入れて、松原氏を拉致担当相に任命しましたが、またすぐに、拉致問題にはまったく素人の田中慶秋氏へと替えました。田中氏は法相も兼務していましたが、暴力団との黒い交際や不正献金疑惑を追及されて、組閣から3週間後にあっさり辞任してしまったことは周知の通りです。

　　　オウムの特別手配犯であった平田信の出頭とほぼ同時期に、これまで「現物はすべて破棄されて存在しない」とされていた、麻原彰晃の説法テープが出てきました。これを、2012年5月にドラマに仕立てて放送したNHKでしたが、そのテープの出所は明かしませんでした。これは推測ですが、長らく北朝鮮当局によって保管されていたものを、平田が帰国する際についでに持って来たと考えられます。これも「オウム真理教の事件に幕を引くように」という北朝鮮からのメッセージだと思われます。

　　　この話を理解するためには、オウム真理教とは「何か」を完全に知る必要があります。
　　　結論から先に言うと、オウム真理教という宗教教団組織は、日本国内で非合法な活動をするために、日本政府や米軍などの、裏工作を担当する組織が主導で意図的に作ったものなのです。

　　　それは戦前から戦後にかけて、国内で非合法活動という地下活動をさせるために、米軍や日本政府が表向きは共産主義に対立しながら裏では共産主義同盟を支援していたように、古今東西、どこの国でも権力を握る為政者というものは、そのような活動を担う組織を常に必要としているのです。戦後であればその役割は共産主義同盟だけで十分でしたが、今の若者は共産主義には見向きもしません。そこで彼らは宗教という組織を作ることに目を付けたのです。

　　　そして特異な風貌とキャラクターを持つ松本を教祖の麻原として育て、潤沢な資金を与えてオウム真理教を立ち上げさせたのです。麻原は周囲の期待に応えて、教祖の指示なら殺人をもいとわない戦闘集団を作り上げました。日本政府の裏工作組織は彼等に軍事教練を施し、兵器を製造させ、いずれは革命政権のクーデターを誘発するための引き金として使う予定でした。そしてこの計画を主導したのはもちろんアメリカでした。なぜなら近い将来起こるはずの第三次世界大戦に、日本はアジアの先頭に立って闘ってもらわないと困るという、アメリカの意図がありました。

　　　しかしながら日本には、平和憲法9条があるためにそれが邪魔して、日本は対外的な武力行使ができない状態にあります。しかしながらその日本国憲法を創案したのはアメリカです。戦後において、当初のアメリカの意図は日本の牙（きば）を抜くために、二度と闘えないように武力を放棄させる必要がありました。しかし年月が経ち状況は様変わりしており、今度は逆にアメリカは日本の武力が必要になったのです。そのために今、陸上自衛隊では海兵隊を創設しようとしています。しかしそもそも防衛が主であるはずの自衛隊に、上陸戦闘工作員である海兵隊は必要ありません。つまりアメリカは、日本の武力を強化させて米軍の肩代わりをさせようとしているのです。

　　　アメリカとしては、いずれ日本も他の国と同様に、必要な場合は武力行使ができるように憲法を改正するだろうと考えていたようです。日本と同じように第二次大戦の敗戦国であるイタリアやドイツは、すでに何度も憲法を変えています。それなのにまさか日本が戦後70年近く経っても憲法を変えないとは、さすがのアメリカも想像してはおらず、そこにワシントンの誤算があったのです。日本人はどんな事情であれ、一度決めたらなかなか変えません。だからと言って今さら日本に「現行の憲法を破棄せよ」と命令しても、その改正案を通すまでには、それこそ気の遠くなるような時間がかかることも目に見えています。

　　　そこで平和憲法を改正させることを諦めたアメリカは、軍事クーデターを起こして革命政権を樹立させ、新しい憲法を創設させるという計画を思いついたのです。しかし平和な日本で突然クーデターを起こしても蟷螂の斧（とうろうのおの・カマキリのオノ）でしかありません。だから国民にクーデターを受け入れやすい状態を作るために、政府にわざと酷い悪政をさせて国民を疲弊させ、政府に対する不満を溜め込ませ、自衛隊が決起しやすい機運を高めるなどの、国内を内乱状態レベルへと陥らせる必要がありました。そしてそのためにオウム真理教をクーデターのきっかけとして使うつもりだったのです。そのあたりの経緯については、私の前著『ついに宇宙人が最終戦争後のシナリオを用意しました』(徳間書店刊）に詳しく載せてあるので、参考にしてください。

　　　北朝鮮は当初、アメリカのこの計画とは距離をとっていましたが、米軍がオウム手配犯を北朝鮮に連れて来てしまったので、仕方なく匿っていたのです。北朝鮮としては、一事が万事、アメリカの言いなりになる日本が歯痒（はがゆ）かったと思われます。だからこそ今、「戦争なんかやめて一緒に満州開発を」と呼び掛けているのです。

　　　度重なる北朝鮮当局からのアプローチにもかかわらず、日本の歴代政権は無視を決め込んでいます。恐らく政府の中にも北朝鮮の真実の姿に気づいている人がいるはずなのです。それでもあえて北朝鮮の誘いには乗らず、国交回復をわざと先延ばしにしようとしています。政府は、「国交回復は拉致問題が解決してから」という立場のようですが、よく考えるとこれは得策ではなく、実は国交がないためにアメリカによる拉致被害者を返したくても返せないのです。先に国交を回復してしまえば、否応なしに情報が増え、本人たちの足跡などの情報も追うことができ、返還交渉もやりやすくなるのです。

　　　少なくとも国際交渉の場で絶対条件を設定してしまえば、自分で出した条件に縛られることになるので、外交上不利になるだけです。「肉を切らせて骨を断つ」くらいの狡猾さがなければ、外交で成果を得ることはできません。日本の議員たちもそれくらいの駆け引きは心得ているはずなので、それは裏を返せば本気で解決する気がないと考えるべきなのでしょう。実のところ政府には、拉致問題などに関心はありません。

民主党は韓国・北朝鮮人の傀儡政党

　　　それもそのはずで、民主党国会議員のうち、少なくとも3分の1程度は韓国人で占められていたようです。この場合の韓国人とは、在日韓国人二世、三世、あるいは韓国生まれで日本に帰化した人、その子孫までのすべてを含みます。すでに日本国籍を取得している人もいると思いますが、日本のためでなく常に韓国の国益のために行動する、むしろ日本国の国益を損なう行動をとるような、そういう視点で見た韓国人という意味です。

　　　もちろん先祖が韓国人ではあっても、日本の国益のために議員活動をしている人も一部にはいると思いますが、しかし実際にはその多数の人々は日本のためではなく、韓国の国益の実現を果たすという使命を背負って日本に乗り込み、暴れている人々なのです。そう考えると、民主党政権が韓国に対して異常なほど弱腰であった理由も、また人権侵害救済法案や外国人参政権法案など、在日韓国人の権益拡大へとつながる、さまざまな法案の成立に異常なほど熱心であったのにもすべてうなずけます。

　　　ちなみに人権侵害救済と言えば聞こえはいいですがこの法案は、政府からは独立した人権委員会がそれを運用します。この人権委員会とは、「差別を受けた」という訴えだけで、裁判所の裁定を通すことなく逮捕や捜査を執行する権限を持っています。それは公正取引委員会と同様の、不必要なほどの強大な権限であるのです。

　　　外国人参政権についても同じです。
　　　現在の日本において、外国籍で日本の永住権を持つ人々と言えば、その99％が韓国と朝鮮系です。日本の参政権が欲しければ帰化すればいいだけのことですが、韓国籍を手放さないということは、韓国人としてのアイデンティティを強く持っている人々であることは明白です。本質的に反日感情が強い韓国人に、日本の参政権を与えるという行為は、日本の国益を大きく損なう恐れがあるにもかかわらず、その成立に積極的な国会議員が多いという現状は実に奇妙な話です。特に、野田政権になってから、こうした傾向が顕著に見られました。

（『大宇宙連合からの啓示」　田村珠芳著　徳間書店 ）