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日本が地震兵器によって脅されている可能性について考えてみる/国際情勢の分析と予測
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/397.html
投稿者 小沢内閣待望論 日時 2011 年 3 月 11 日 15:33:44: 4sIKljvd9SgGs
 

http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7243466e2d93cbaffc510b72a440e7d4
日本が地震兵器によって脅されている可能性について考えてみる
2006年08月29日 / 日本国内
●2004/03/29 「TVタックル」安全保障スペシャル

ハマコー
「日本はテロあると思う。みんな信用しないが。あること前提に国家政策の中で努力する。イラク撤兵はできない。日本はアメリカなくして生存できない。58年間日本が安全だったのは安保があったから。日本はアメリカに言うこと言っても、守るべきものは守る。テロがあったら東京だと思う」

森永
「アメリカについていけば、テロのリスクがある。同盟弱めると日本に三発目の原爆が落ちると、この前おっしゃいましたね?冷酷な国家」

●米軍OSS機密文書「地震を使った対日心理戦争計画」(1944)、地震・津波兵器はホンマやった
http://www.asyura2.com/0505/war72/msg/822.html

●ソ連「地震兵器」開発目前 地殻変動利用? 核爆発で誘発-陸軍少将語る
http://www.pana-wave.com/4/4_c_22.html


●人工地震
通常、人工地震は核爆発により引き起こされると考えられ、現実に震度8までの地震を誘発することが可能である。しかし、少なくとも2004年に生じた津波を伴う地震の場合、核兵器による誘発は考えられない。地震の測定数値が異なるからだ。先ほど引用したロシアの地震研究家ボーコフは長年の研究から大抵の地震が大気中(ないし周回軌道)で引き起こされるとの見解に達している。
「極地圏研究所は毎日、天気予報を入手しているが、それを見れば、多分どこで地震が起こるか予測できる。太陽と気圧が地震発生に対し最大の影響を与える。大気の重量は512 Trillion (Million の3乗)で、丘陵や平野を作り上げている。気圧が上昇すれば、地殻活動も活発になる。地殻プレートの張力が最大値に達すれば、地面が揺れ始める。」
この発言は既に何十年も前に同じ主張を行った科学者----ニコラ=テスラ----のテーゼを確認するものである。
テスラは大気中に波長の長い電磁波(現在では《シューマン波》と呼ばれている)が存在し、その助けを借りて地面を振動させることが出来ると主張していた。
この原理に基づく技術は複雑ではなく、核爆発に比べ必要とされるエネルギーも少ない。適切な周波数及び十分な強度の電磁エネルギーを発射出来るジェネレーターがあれば十分で、衛星からの発射も可能である。ある国際スタディーによれば、発射されたエネルギーは地殻層の中で5倍から6倍に集積する。こうして仕掛けられた地震が数日後に引き起こされる。
http://www.ohnichi.de/Toki/toki128.htm

●スマトラ地震巨大津波は、あのインド洋諸国制圧のための第2の9・11事件で「環境テロ」の真相
http://www.asyura2.com/0411/bd38/msg/737.html

●スマトラ沖大津波は自然災害なのか?それとも...
アレックス・ジョーンズ氏のHPに今回のスマトラ沖大地震の陰謀性について指摘する情報の掲載あり
http://www.asyura2.com/0502/jisin12/msg/109.html


●スマトラ地震が人為的「地震兵器」の可能性?(ソースのIndiaDaily記事はリンク切れで確認不能)
http://10e.org/mt/archives/200501/010244.php


●◎神戸大震災について◎
http://www.geocities.co.jp/Technopolis/7073/koubejisin.htm


●1994年以降の気になる地震
・ロサンゼルス地震(ノースリッジ地震):1994年1月17日午前4時30分55秒(太平洋標準時) 死者57名

・阪神・淡路大震災:1995年1月17日(火)午前5時46分52秒 死者6434名
・第4回日米都市防災会議 大阪国際会議場 1995年1月17日〜

・スマトラ島沖地震:
@2004年12月26日(月)午前7時58分50秒 死者226566人
A2005年3月28日(月)午後11時10分 死者約2000人

米国(ユダヤ金融資本)は地震兵器を保有しているという仮説がある。活断層、プレート境界面などに爆弾をしかけて、あるいは電磁波を利用して地震を誘発するのだという。妄想と笑い飛ばす人もいるかもしれない。しかし、2004年のスマトラ沖での巨大地震が地震兵器によるものである可能性について指摘する分析が幾つかあるようだ。現場はちょうど、米国海軍がイラク・アフガンへの攻撃で活動している地域である。また、米国の主要都市や主要港湾にはモサド(ユダヤ金融資本の実行部隊だろう)によって核爆弾が設置されており、その脅迫のために米軍はユダヤ金融資本の言いなりになってイラク攻撃等の戦争を行うことを強いられているという情報もある。

ハマコーの愛称で親しまれた浜田幸一元代議士はかつてテレビで「何故日本は米国の言いなりになってイラクに派兵するのか?」と質問されて、「日本が米国に逆らうと三発目の原爆が落ちますよ!」と叫んだのを私は覚えている(上記のテレビタックルの資料もそれを指したものだろう)。私は当時これは何かの比喩と思っていた。同盟国である日本に米国が原爆を投下できるはずがないと考えたからだ。しかし、米国に仕掛けられた核爆弾の話がもし本当ならば、日本の大都市、あるいは大都市の地下の活断層等に原爆が本当に仕掛けられていてもおかしくない。

1995年1月17日、大阪で開催された日米防災会議の初日早朝に神戸で地震が発生し、多数の米国の地震学者が大阪から被災地の視察に向かったという事実が気になる。神戸の地震のちょうど一年前の同じ日の早朝にロサンゼルスでも地震が起きていることは偶然なのだろうか?震源地であった淡路島では、関西新空港建設にも参加した米国の大手土木会社であるベクテル社が活動しており、地震兵器に関与しているのではないかという情報(ただし、ソースはオウム真理教系らしい)もある。もしこの地震兵器説が真実であるなら、早朝の神戸でなく、東京都心でラッシュ時に地震兵器を使用するという脅迫は恐るべき威力を持つだろう。

横須賀や厚木、相模原など神奈川県には米軍基地が集中している。これらの基地は相模湾から南関東の地下に沈み込むプレートの境界面に近く、地震兵器に利用できるのかもしれない。

韓国の首都ソウルは非武装地帯に非常に近いため北朝鮮軍の攻撃の脅威に脆弱である。朝鮮戦争当時のソビエト共産党の幹部の多くがユダヤ人で米英のユダヤ金融資本と親密な関係にあったとされることを考えると、韓国政府は南北からユダヤ金融資本の影響下にある軍隊に挟み撃ちにあっており彼らの言いなりに行動するしかなくなってしまう。

同様に、日本の首都東京は地震の巣の上に建設されており非常に脆弱である。もし日本政府が地震兵器により脅迫されたら、残念ながら日本は言いなりになるしかないだろう。


注:コメント欄で麦焼酎さんと愛さんのお二方から拙文に貴重な御批判をいただいたことにお礼を申し上げます。お二人の御批判を踏まえ、文章の内容を当初のものから大幅に変更しています。
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コメント
 
01. 2011年3月11日 15:39:15: UCpZWIcb1Q
現場はちょうど、米国海軍がイラク・アフガンへの攻撃で活動している地域である。また、米国の主要都市や主要港湾にはモサド(ユダヤ金融資本の実行部隊だろう)によって核爆弾が設置されており、その脅迫のために米軍はユダヤ金融資本の言いなりになってイラク攻撃等の戦争を行うことを強いられているという情報もある。


状況証拠とも言えない情報かく乱レベルだと思うが


02. 2011年3月11日 16:08:11: EGaQ73B5yp
IS JAPAN TO SOON SUFFER MONSTER 8/9+ MAG. EARTHQUAKE PER THE ZETAS?

According to the number 1 Zeta space people in their 7 of 10 scenario , Japan will suffer several
catastrophic 8/9 plus magnitude earthquakes in the very near future. This terrible tragic event is
listed as the eightth that will happen in the sequence of ten that I understand will occur before or
sometime around the end of 2011. Are they right? However, in the last few days, Japan is being
pelted and inundated with so many EQs that the count ishard to keep up with!
Here is a partial list of these recent EQs which havee peppering Japan also constantly though
none has reported to have caused any real damage.
I hope that Japan is preparing, as for a surety, this Zeta prediction should not be taken lightly!
Thanks,
*
5.8 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN   6.4 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.2 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.3 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.1 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.0 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.1 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.8 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
6.4 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.2 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.3 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.1 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.0 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.1 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.6 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN   5.7 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.3 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN   5.1 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.1 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN   5.0 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
5.5 OFF EAST COAST OF HONSHU, JAPAN  5.7 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN
7.2 NEAR EAST COAST OF HONSHU, JAPAN


03. 2011年3月11日 16:49:19: cNTQxcUeqA
絶対ものもんたが政治のことを語らなくなったことと関係があると思う

04. 2011年3月11日 17:06:20: hL9UovZjLg
HARRP Fluxgate Magnetometer
http://137.229.36.30/cgi-bin/magnetometer/gak-mag.cgi
3月10日付近の測定グラフの振れ幅に注目


05. 2011年3月11日 17:08:56: DCHDReL3A2
@菅の外国人からの献金問題への批判をそらすため

Aメイ国防省日本代表のゆすりコメント事件を日本人の頭からさっさと忘れさせるため

B地震対策への管内閣の活躍ぶりをテレビで放映しつづけて支持率を少し回復するため

C菅への脅し、「アメリカ様の命令に逆らったら今度は東京がターゲットだぞ」

間違いなく、この4つの目的だろう。
もちろん最大の狙いはC


06. 2011年3月11日 17:13:22: cNTQxcUeqA
東北の方!虹色の雲(HRAAP雲)を見た方いますか?

07. 2011年3月11日 17:46:26: DCHDReL3A2
ここまでされたら、早く核兵器をもつしかないでしょう。

オバマの鼻の穴めがけて核をぶち込むしか日本防衛はできない


08. 2011年3月11日 19:57:45: c3MGH08xSU
頓珍官よ、さっさとダメリカ国債を売れ!脅されてへらへらか?!馬鹿もんが!おい!でくの坊の官!ダメリカ国債を売れ!続けて、3回も同じレベルの地震かい?ふざけるな!ダメリカの奥の院よ日本人は、そう甘くないぞ〜!

09. 2011年3月11日 21:47:42: TD7i9vvqMo
>>01
あり得ない話でもないよ。
FEMAはの制圧部隊は外人部隊だと言うしね。

10. 2011年3月11日 22:08:11: PauKjqELSs
日本版フェーマの部隊は北朝鮮のぶたいですかね。世界政府の陰謀なら可能性がある。


たとえば予算関連法案を通すためと、前原などの在日からの多くの民主党員への賄賂を誤魔化すためと、統一地方選挙を延ばすための追い詰められた政府の自作自演の可能性は全然ないだろうね。そんな事はやっぱりないか。  米軍を遣った世界政府の可能性があるかもということだね。もしそれが本当なら世界政府はとんでもないやつらだ。


11. 2011年3月11日 22:23:08: M3mssBwoks
この地震で 菅は薄皮一枚で生き残った。
皆さん今回の地震は天罰です。
関東大震災は1923年、陸軍の横暴そして海軍の艦船派の反対を押さえて海軍軍縮に老躯に鞭打って加藤友三郎総理は病気で死亡したその直ぐ後、首相がいなかった、山本首相が首相に就任する前の1923年9月1日に起きた。

阪神淡路大地震は、自民党が禁じ手を使い、社会党(共産主義者)の村山富市を首相に就任させて、この首相は明治大正昭和の時代に韓国へ日本が大きな被害を与えたと韓国に謝るとんでもない首相であった。大地震はその任期中の1995年1月17日に発生した。

そして今年 2011年3月11日に福島沖大地震と大津波が発生した。

三度共、官僚(軍人も含む)が国民の苦しみを忘れ横暴を極めていた、政治家も
禁じ手を使う無責任ばかりであった。
特に 今回は菅直人(赤軍派、在日派、隷米派、無責任)を首相に選んでしまった。国民は苦しんでいる。
天におわす神は怒り、天罰を国民へぶつけてきた。
天は国民を助ける代わり、天災を起こし 国民を覚醒している。
国民は悪党 菅直人を排斥して、正しい人物を首相に選び 国を立て直すことを
神から告げられているのである。【天は自ら助ける者を助く】。
諸君 新しい首相を選んで、国家を建て直そう。
頑張れ 日本男児 !  


12. 2011年3月11日 22:23:58: P2fLc3l13s
損害保険の常識 
AIGグループは阪神大震災の前年に、神戸の港湾関係の損害保険を他社に全て売却で、難を逃れる。と言うか損保爆弾を他社に仕掛けたと言うか。
今回のサブプライムローンの売却によってデビッドロックフェラーグループは、
莫大な利益を上げる、
基本は同じです。仕掛けて儲ける。
すでにAIGをデビッドロックフェラーは2010年までにすでに売却していますが。実に逃げ足の速いお方です。

13. 2011年3月11日 23:40:07: SG8Oxw7fk6
>08

この緊急時の復興のために”アメリカ国債を売る”というのはいい方法ですね!!

全額でなくとも1/10でも売却して被害にあわれた多くの方々への支援すれば、かなりの財源になる!!

ダメリカもノーとは言えないだろう!!


14. 2011年3月12日 00:29:21: DCHDReL3A2
アメリカ国債売るなんて首相が口にしたら、橋本龍太郎や中川昭一さんみたいになっちゃんうんじゃないの?
あるいは。今度は東京や敦賀で地震を起こされるんじゃないの?
まず無理だと思うけど。


15. 2011年3月12日 00:31:16: EFikA2haFw
米国債、アメリカの許可がないと売れないらしいですよ。。
今回のこの地震、HAARPの可能性は排除できませんね。
都心部は酷くない、、脅しでしょうか。

16. 2011年3月12日 00:45:58: tCIaORrJAQ
前原切り、メア更迭、管醜聞、と日本を舞台に米中やりあって米が切り札使ったんじゃね?と直感的に思った。今日帰宅困難者になって20km歩きながら考えていたら、震源地は小沢の地元の沖合いだったからなおさら。

17. 2011年3月12日 01:03:15: qbmvrVTEnA
絶対地震来ると思ってただけに
こういう陰謀論はもっと検証してほしいという願望がある
地震兵器は原爆より安上がりだろうしね・・・

18. 2011年3月12日 01:05:40: DCHDReL3A2
今回のは、もはや、アメリカに戦争をしかけられたってことと同じでしょ。
日本がこれだけ破壊されたんだから、大空襲受けたみたいなモン。

インフラなどの経済的な被害は、ものすごいものだし。
村山内閣誕生で阪神大震災が起こされた時と同じようなやり方だよね
奴隷政権菅が絶対絶命になって、革命的な名古屋市議会選挙がひかえて、
ツボを抑えたアメリカの攻撃。

アメリカが日本に発した、目に見えない宣戦布告にどうやって対決するのでしょうかね。



19. 2011年3月12日 01:09:44: Eyx3dnjeQ2
ほんと、おかしい。

それになんで在日米軍に頼むんだよ。

天下の自衛隊はどうした?

阪神大震災の時と、マスコミ対応は全く同じ。

学習しない(できない)やつらだ。

もっと学術的な分析できないのかよ。もっと切れ味の鋭い、エキスパートを出せよ。ここまで、知的レベルを落とされちゃったのか。どっかの国によって。

IT、ITと煽っておいて、こんな大事な時に携帯電話が全くつながらないなんて、なんなんだ?

何が地デジだ。最も大切な時にコミニケーションが取れないなんて、何のための通信革命だ。

堂々と歩道を歩いて帰る方々の、頼もしい横顔に、負けるもんかの意地を見た。

胸が張り裂けそうで、言葉もない。

一緒に泣き、そして一緒に立ち上がろう。


20. 2011年3月12日 01:32:38: oWbillhalg
こういう投稿より、まずは救援情報や現況情報、個人地震対策情報を集め、被災者に役立つようにしよう。

21. 2011年3月12日 01:49:35: 1nMtKOmLuA
HAARPはフルフォードさんも言っています。 http://bit.ly/hG3y8e

22. 2011年3月12日 02:27:20: NUGdtM5mN2
>>06
彩雲の事か?
あれ、元々昔から吉兆とされるが
ありふれた気象現象だぞ?

23. 2011年3月12日 02:39:36: 7q3OnEGjOM
地震兵器は研究された事は事実だが、結局実用はできず放置された。
ただオツムの弱いオカルト連中には依然ブラフとして使える、と認識されていて
権力者への抵抗放棄・思考放棄を促す道具としての利用価値はあると権力者側は認識しているようだ。


24. 2011年3月12日 02:52:53: E8JFjIHyww
Haarpモニター観測しておられるKazumoto Iguchi Blog 紹介します。
http://quasimoto.exblog.jp/i18/
2011/3/10の記事です。(抜粋)
HAARPに地震波か?みなさん、こんにちは。
先ほどHAARPモニターを見ると、かなり大きな地震電磁波をとらえていた。これは最近見かけた中では最大クラスである。近々地球上のどこかで大きな地震が起こりそうである。あるいは、噴火活動かもしれない。3カ所のデータがほぼ同程度の強度であることから、アラスカHAARP群に垂直な方向、アジア日本を通る大円方向である可能性がある。
2011/3/11 記事(抜粋)
http://quasimoto.exblog.jp/d2011-03-11/
今回の地震は、NZのクライストチャーチのものと非常に良く似ている。これについて参考になるものは以下のものである。
クライストチャーチの地震はアルパイン断層ではない!
最初のM8.8のものは、震源地の震度10kmということから、ここ最近世界中で生じている「地下深部10km」地震と同じものだと考えることが出来る。
「地下10km地震の謎」:厳密に地下深部10kmで起こる地震

今のところ、今回の巨大地震がHAARPによるものかどうか分からないが、以下のような記事の内容とかなり符合する部分があるために、私はHAARPによるものではないかと思う。
米国の地震兵器テストが再び失敗して、ニュージーランド市を破壊します
ところで、HAARP兵器は、米軍だけでなく、ロシア軍も持っている。他にも密かに持っているところがある。北朝鮮も持ちつつあると言われている。だから、今後こんな感じで攻撃されることを覚悟しておかなくてはならないだろう。
とにかくみなさん、協力しあって生き延びてください。
(抜粋終わり)


25. 2011年3月12日 03:48:40: EGaQ73B5yp
>>20

被災者は阿修羅なんかみないよ。

それにそもそも、阿修羅掲示板の目的や存在意義は、
被災者の実用に役立つ伝言掲示板や災害状況を救援視点から
逐一リアルタイムで紹介していく掲示板でもない。
そうした機能を阿修羅に求めるのは、筋違いだし、能力的にも無理だ。

被災者は、2ちゃんの地震板や、もっと有用な地域掲示板などを
使って、特定地域の被災状況やゆるい形の安否確認のようなことをしている。
もっとピンポイントの安否確認は、ドコモの安否確認伝言板サービス
などがちゃんと機能している。

阿修羅の趣旨や能力を超えたことを求めるな!
求めたところで、それを担える者はここにはいない。
能力不足なのに僭称すれば、かえって被災者に迷惑をかけるぞ。
それは実害をもたらす。 

もしあなたが、被災者にとって本当に実用的な情報を求めているなら、
阿修羅でなく、2ちゃんの地震板や、あなたの関心の対象である
特定地域についての掲示板に行きなさい。


26. 2011年3月12日 10:26:57: E8JFjIHyww
情報拡散希望
皆様、お知り合いの国会議員にメールお願いします。
宮城県沖地震もHAARPか?〜 「脅された」は詭弁 〜 トゥウーンバやヴィクトリア州での洪水の裏に「雲の種まき」技術
http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/418.html
投稿者 千早@オーストラリア 日時 2011 年 3 月 12 日 04:18:12

27. 2011年3月12日 11:09:27: 9pQFfOlIg2
>>25
もはや、ここぞとばかりに災害を肴に陰謀論で楽しく騒ぐサイトに成り果ててるからなぁ

2ちゃんねるの最下層が、在日が朝鮮がと騒いでいるのと同じレベル


28. 2011年3月12日 11:20:40: TRqOqzgZZV
昨日の地震により、知人へ安否のメールを送ったところこんな返事が返ってきた。
「・・・磁場が狂うと元に戻すためリビングの時計(※知人の家は電波時計らしい)が0時を過ぎたあたりから狂ったように回りだした、、」と。

HAARP兵器の話しは、あながち与太には聞こえません。


29. 2011年3月12日 13:11:07: 9k430V7x9M
そうか三発目の原子爆弾がこれだったのか

被災地の海岸で不発弾が発見されたという情報がありました。
素人考えですが、何か人工地震の事を考えると何か関連があるのか・・・
実際広島、長崎の原爆投下の前にも、人工地震による津波攻撃を考えていたということだから、あながち可能性が無いわけではないと思う。
アメリカの海兵隊がいち早く援助を申し出てきているようだが、簡単に受ければ
良いというものでもないと思う。
証拠隠滅を図られてもね。

自衛隊が五万人という発表があったが、被害者の恐怖や困難を考えると一刻も早い
救助が必要だが、一方では御巣鷹の事故におけるアメリカと自衛隊や日本国政府の
関わりをみると、常に疑いの目を持って調査する必要がある。

9−11や中東におけるアメリカの横暴ぶりを考えるとそういう見方もする必要がある。

何といっても、日本を乗っ取っているのは、ならず者アメリカと売国管一家だからね。




30. 2011年3月12日 13:33:26: FFQ42QWiPY
17( qbmvrVTEnA)様
そうです自然のせいに出来る!

31. 2011年3月12日 14:31:57: 9lLEdfe5g6
これかな?

09.12.12 1/9リチャード・コシミズ【純粋水爆】東京学習会
http://www.youtube.com/watch?v=DelCQik3RVA

2/9
http://www.youtube.com/watch?v=Zvq1hbzkDfw&feature=related

3/9
http://www.youtube.com/watch?v=btw5virTUOg&feature=related

4/9
http://www.youtube.com/watch?v=GgcXr1saAoI&feature=related

5/9
http://www.youtube.com/watch?v=fHHRaIexU5o&feature=related

6/9
http://www.youtube.com/watch?v=51z_QPrZBko&feature=fvwrel

7/9
http://www.youtube.com/watch?v=qoi0OYmNp_8&feature=related

8/9
http://www.youtube.com/watch?v=1_0pqbnMT1Q&feature=related

9/9
http://www.youtube.com/watch?v=AobaOX5eaFM&feature=related

[削除理由]:2重投稿
32. みこ 2011年3月12日 15:50:53: QUkC//bwSRNag : MngNMxJAZE
今の中東情勢の中で、米国空母が日本に大集合
すぐにオバマの声明が流れたり、空母が来ることが大々的に
報道されたり・・おかしいとしか思えない。
空母の派遣ってそんな簡単な問題じゃない
あらかじめ決まってた。

33. 2011年3月12日 17:43:10: ytznUIkYHU
アメリカ
まじ、むかつく

34. 2011年3月12日 18:36:46: TfsprtsZTE
なんだよこれ。
被災者が苦しんでるそばで、災害をネタにまた陰謀論で騒いでやがる。恥かしいと思わないのかね。
そんなにアメリカの兵器だとか陰謀だとか言うんなら現地に行って来て、これはアメリカがやった事だ!とか騒いでこいよな。
それもしないのなら、どんだけ陰湿な集団だよ 阿修羅はさ

35. 2011年3月12日 18:43:47: FCJgtqnFFk
あほくさ

36. 2011年3月12日 20:25:41: Yfxy7ql7SE
いいかげんにしろ!
頭を冷やせ こんなこと信じてるならまともな話は一つもない

馬鹿ばっかり こんな奴らでは小沢の話だって誰も信じない


37. 2011年3月12日 20:31:13: 8ysLhGA9uc
何故原子炉建屋内の爆発なのに政府は情報が無いといって隠すのか。 専門家がTV映像を見てタービン建屋と原子炉格納建屋の何れが爆発したか判別ができないわけが無い。 本当に知らないのならメーカ(東芝・三菱・日立など)の社員に聞けば分かること。

38. 2011年3月12日 21:31:55: TCg7JW7WPQ
オー!セッカク、ワタクシタチアメリカノヨキパートナーニナルコトヲ、チカッテクレタ、カンサンガ、ノックアウトスンゼンデス。ソウダ!イマコソ、ニホンカイコウニシカケタ、ジシンヘイキヲ、ツカウトキダ!サンリキオキノシカケタジシンヘイキヲサドウサセタラ、ニックキ、オザワノセンキョクハ、ガタガタニナル。
バカナニホンジンドモハ、ジシンデアタフタシテ、カンサンノクビヲトルトコロジャナクナルC:。ミ!

39. 2011年3月12日 22:51:44: DKe9RHwEdk
14. 2011年3月12日 20:25:37: zUhHI1Ov4I
マスコミに載らない海外記事 より
新たに暴露されたTPPA文章はアメリカが強硬姿勢であることを示している

アメリカは、ニュージーランドに対し、強硬な姿勢でくることが予想されます。ニュージーランド側の交渉者も、同様に屈服しないよう期待すべきです。

http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/tppa-b55c.html


40. 2011年3月12日 23:15:36: 7i8HhK34tH

援助物資や義捐金は被災者に直接渡さないと、ハイチ地震の時のようにアメリカに詐取されかもしれません。

皆さん、注意しましょう。


41. 2011年3月13日 00:59:34: DCHDReL3A2
救援とかいっているけどアメリカ軍に紛れて地震兵器の成果を調査しにくる科学者や調査隊が大勢まぎれこんでいるだろうなあ。あと原発に何かしかけるかもしれないから気をつけたほうがい。
原発に匹敵する人体実験しやがって。
死者は10万人くらいになるだろう。
ふざけやがって。
アメリカ白人は獣だよ。


42. 2011年3月13日 06:52:49: Eyx3dnjeQ2
そう、豚インフルエンザワクチン、子宮頚がんワクチンに続く、日本人をターゲットとした人体実験であると思う。

洗脳教育を自分の頭で考える事もせずそのまま受け入れ、頭脳を磨き上げてこなかったこの国の誇りと知性のなさよ。
そして菅の無能さ。


被災された方々を思うと、胸が張り裂けそうだ。
だが、この国のすべての地域において、今まだ、大きな危険にさらされていると考えていい。

我々は今こそ心一つに、救国に立ち上がらなければならない。


43. 2011年3月13日 08:59:47: BJKG4avBXk
911の陰謀論を聞いたときも わが目を疑った。
どんな人間であれ、そんな悪魔のような所業が出来るはずがない、と。

信じたくない。
それが本当だとしたら私の人類に対しての根本的信頼が揺らぐ。
それを認めるのが非常な苦痛なのだ。だから否定する材料をまず探してしまう。


しかしそれで利する人の動き、事前に情報をつかんでいる人の言動を見ていると明らかに意図的に起こされたものであると認めざる得ない。
このことでだれが一番利するのか。それは行動を見ていれば、判明する。



44. 2011年3月13日 09:18:34: Rn0iQy73VE
本当に技術的に人間の手で地震発生させられるなら、アメリカならやる可能性あるかもしれない。白人的価値観持つ(有色人種は「人間」とは看做さないから、虫けら同様に扱ってもよいという意識ある)人々や国家や悪魔ならやるだろう。事実として、事前に「その投下後は廃墟になり人間は住めない。どんな害が人体に残るか判らない」とされていた原爆を、アメリカは実際に、しかも2回も使った事実があるのだ。

45. 2011年3月13日 11:47:18: ODhdjueiv6
36> まともなことは全くないだって!
そうやって、目の前のことにだけ夢中になるから
敵に上手いように裏をかかれる。善良さに酔いしれるな。
やるべきことは淡々と、誠実にやっていくだけさ!

46. 2011年3月13日 11:49:34: L2apX08sEk
忙しいが、一つだけ。

福島原発をどう考える?
地震兵器だかハ−ブティ−だか知らんが、原発が連立しとる太平洋の
あの地域に攻撃を仕掛けるなぞ、人類レベルの自殺行為になるが?
ちなみに溶融した炉心が、地球の中心を通過して日本の反対側に突き出ると
直撃するのは北米南米大陸のエリアだ。
あの一体に深刻な放射能汚染が起こるだろうし、それ以前に地球の息の根
を止めとるがや。


47. 2011年3月13日 11:52:20: h8Zet7RKfM
陰謀論とか言って馬鹿騒ぎって言ってるやつの無能ぶり。
もしくは在日、電通の手先。きもいぞ、こんな掲示板きて何ほざいてんだ。
頭おかしいやつの戯言だと思ってんだったら態々むきになって批判することないだろう。もっとおかしなやつは他でもいる、民度下げてんじゃねぇ!!
反論は理論を持って陰謀論の妄想という根拠を言ってみろ、ベンジャミンフルフォードと対等に張り合ってみろ、そんなこともできずに吠えてんじゃねぇ、あほか。
散れ

48. 2011年3月13日 11:55:03: L2apX08sEk
>47

じゃ、46に反論してくれ。


49. 2011年3月13日 12:04:59: zO30nbXEss
>>47
陰謀論とか、クズ過ぎて笑うわ。ちょっとでも早く持論を展開させようとすんな
せめて全部が落ち着いてから書けよ
関西でも関東でも電力節電、回線が混乱してるからインターネットも控えて欲しい、って各所がコメント出してるのに

50. 2011年3月13日 12:05:11: uBJ077eetk
米空母レーガンがわざわざ来る理由として考えられるまたはあり得ること:
1) 一義的には、勿論「救済活動、人道支援」
2) 二義的には、被害状況の調査(もし、HAARPその他の武器などでアメリカ、ロシア、またはその他三国が人工的に地震発生させたと仮定した場合の、その結果調査と検証)。
3) アメリカの、最終的、本当の目的は、これから将来の、主に対中国、対ロシア戦略行うためにアメリカの利益確保のために必要となる、日本の完全基地化要塞化。
4) もしHAARPでアメリカが地震引起したと仮定した場合、対中国、対ロシアへの威嚇警告行為。
(補足:もしHAARPでアメリカがやったとしたとすれば、これはかつての「原爆」と同じように、日本をモルモットにし、効果確認した等とも推理(邪推?)可能だ。)

アメリカは、あくまでも常に「自国利益優先」の国であり、他国を利用したり他国から利益収奪し続けてきた国だから、今回のレーガン派遣も、けっして単に純粋に「救助活動、人道支援」でやって来たという、能天気でナイーブな日本人多くが思い疑わない理由からではないのは間違いない。プラグマテイズム、資本主義、ギブアンドテイク本山の国アメリカは、何事もその金銭貸借バランスが確証できない限りはけっして無償で物事行うなどしない。これは絶対に間違いなく言えることだ。良し悪しとは無関係だが、全てを計算づく算盤勘定で行うのがアメリカという国だ。システムとしてのアメリカやアメリカ的資本主義国は、その原理で動いているというのが冷酷な事実だ。(なお、個人的関係や友人知人関係などでは、勿論こんな算盤勘定とは無縁であることが多く、見返り求めるなどしないのは言うまでもないが。)


51. 2011年3月13日 12:23:24: c3MGH08xSU
今こそ、頓珍官を引き摺り下ろし、三陸沖地震真相究明だ!お姉さん達、そして、親友(連絡付かない)の敵討ちだ。絶対、貴奴等許さんぞ!ダメリカ空母緊急派遣?証拠隠蔽する為にか?小沢も、のこのこしてんじゃない!そして、真っ先にダメリカ国債を売って、救済にあてろ!馬鹿もん!(怒り)

52. 2011年3月13日 14:19:43: Frdjt0XQxQ
大地震と大津波を人工的に地震攻撃兵器で引き起こすことは不可能と考えています。科学的に不可能ではないでしょうか。根拠があるというなら伝聞でなく、検証可能な精密な説明を聞きたいと思います。

53. 2011年3月13日 16:01:23: DE1Ghg210A
52様
震源地の正確な特定に尽きると思います。

ピンポイントだとしたら、絶対におかしいでしょう。

三陸沖と、茨城県沖にピンポイントだったとしたら。

長野も新潟も余震と考えるのですか?

関東地方で、今現在もほぼ持続的にゆるく、時に大きく続いている揺れも余震ですか?

千年ごとにM8級の巨大地震が起きている痕跡って、今年が千年めですか?

今更何を言ってる、としか言えませんね。


54. 2011年3月13日 22:45:31: hvgkSx7MVA

小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやNATO軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽(あお)るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか?」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす33%以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして2007年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が2回も連続してマグニチュード6.8の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

 その後、稲川会の幹部が僕を「UFO会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたUFOの映像(※1:この映像はインターネットで「FULFORD VS.HAARP」と検索すると見ることができる)を見せてくれた。
UFOというよりプラズマのように僕には見えた。

 それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書NO857139。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。
 
次に見つけたのはHAARPという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。HAARPは1970年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは1976年だ。当時、ソ連とアメリカはHAARPを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして1994年の夏に「500年に1回しかない」(ニューヨークタイムズ・7月9日付)ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

 この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士(※2:物理学者・HAARPのコンセプト開発者)が1987年にその特許(※3:US特許4,686,605号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」)を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがHAARPについて報道した。HAARPというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが600Wに対して、HAARPは17億Wになっている。常識的に考えると17億Wの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに2005年8月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「500年に1回しかない」とアメリカ政府などが発表し、2008年5月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル ジオグラフィック』によると「500年に1回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「500年に1回しかない」と言うのだろう。

 HAARPはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすこと
ができる。HAARPの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊(かたまり)が目撃されることだ。なぜならHAARPは超高周波の強力な放射
ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、すごい光が目撃された。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

 またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている

http://blog.livedoor.jp/hyouhei03/archives/51263997.html#


55. 2011年3月13日 22:47:25: hvgkSx7MVA

1990年2月に米空軍地球物理学研究所と米海軍研究局がまとめた「高周波能動オーロラ研究プログラム合同サービスプログラムの計画および活動」という報告書には、次のような文言がある。

「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」

・「電離層を加熱する独自の能力を開発し」
HAARP(高周波能動オーロラ研究プログラム)は、技術的には一種の電離層加熱装置である。
高周波エネルギーを電離層に照射して加熱し、数千度も温度を上昇させるのだ。
電離層加熱装置は世界中に十数基あるが、HAARPは地上に並べたアンテナ(送信機)の放射電波の位相を調整することで、指向を制御するという、他の装置にはない仕組みを持っている。
これを地平を超えた監視に用いれば、弾道弾迎撃ミサイル制限条約(ABM条約)に違反することになる(HAARP計画が始まった時には同条約は有効だった)。

・「電離層強化技術」
加熱すれば大気は変化する。
対流などを利用すれば、電波がどこでどの程度反射するか制御できる。
HAARPが生み出す熱は、空気の分子をばらばらにする。
物を壊すことが「強化」などという発想ができるのは「軍」ぐらいのものである。
空気の分子がばらばらになるまでに加熱すると、電離層は極低周波(ELF)の電波を放出する。
極低周波(ELF)は、地面や海の深部まで到達する。
極低周波(ELF)で深海の潜水艦と交信したり、地球透過トモグラフィ(EPT)という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設や配備拠点に照準を合わせたり監視したりすることを狙っていたのである。
電離層を加熱すると、活性化された領域がプラズマ化し(気体分子が電離した状態になる)、それが宇宙に向かって広がっていく。ICBMやスパイ衛星など、電子装置に依存した物体は、すべて理論上その部分を通過すると機能停止に陥ることになる。

・「国防上の目的に」
国防上の目的とは戦争に勝つことである。国防関連の研究の目的も、新たな兵器を開発したり、既存兵器や人員の効果を高めたりすることであるはずだ。
つまり、「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」というのは、要するに「大気を兵器として活用したり既存兵器を強化したりするのにこの技術が有効か、米国防総省が知りたがっている」ということなのである。
いわゆる技術の兵器化を狙っているのである。


56. 2011年3月13日 22:48:51: hvgkSx7MVA

2002年8月、ロシアの下院がHAARPに対し「従来と質的に異なる新型兵器」の開発であるとして、懸念を表明していた。下院の国際問題・国防合同委員会が、次のような報告を行っている。

「アメリカ合衆国は高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)で、新型の複合的地球物理学的兵器の開発を進めている。この兵器は高周波で地球近傍の媒質に影響を与える可能性があり、質的な変化は刃物から銃火器、あるいは通常兵器から核兵器への進化に匹敵する。この新型兵器は地球近傍の媒質に直接影響を与え、兵器の一部にするという点において、旧来の兵器とは異なっている」

報告はさらに米国がHAARPの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地球全体の住民の精神的攻撃に悪影響をもたらすといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。

このような球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書にロシア議会の90人の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。


57. 2011年3月13日 22:49:42: hvgkSx7MVA

1983年3月23日、ロナルド・レーガン大統領が全米の科学者にこんな要請を行った。

「この国に核兵器をもたらしてくれたあなた方の偉大な才能を、今度は人類の大義と世界平和のために役立てていただきたい。我々に核兵器の無力化と廃絶の手段を与えてほしい」

核戦争を回避するための技術や兵器の開発を目指すこのプロジェクトは「戦略防衛構想(SDI)と命名され、マスコミは「スターウォーズ計画」と呼ぶようになった。

SDI構想により、米国の軍産複合体は人類史上最も大規模で金のかかる兵器開発へとのめり込んでいった。何千ものアイディアが出され、そのうち何百ものアイディアに資金が投じられた。SDIの研究は公式には中止されたことになっているが、アイディアの一部は今日も研究が続けられている。

それらの開発計画のすべてが、軍や軍事契約会社の研究所で行われているわけではない。これらの中には兵器として用いた場合に国際条約に抵触する技術が含まれているものが多数あるほか、大多数の米国人が倫理的・道徳的に許されないと感じるようなものもある。世論の非難や国際的批判を避けるため、計画のいくつかは民間研究の体裁を装っており、HAARPもその一つである可能性がある。


58. 2011年3月13日 22:50:30: hvgkSx7MVA

HAARPの生みの親」とされているバーナード・J・イーストランド博士(1938−2007)は、こんなふうに述べている。
「SFと科学の差は、提示したものを実現できるかどうかにすぎない」

イーストランド博士は、マサチューセッツ工科大学(MIT)で物理学修士課程を修めた後にコロンビア大学で博士号を取得した物理学者であり、アトランティック・リッチフィールド社(ARUCO社)の完全子会社であるアドバンスト・パワー・テクノロジー社(APTI社)の科学者と技術者のチームを率いている。イーストランドのチームが考案した「大規模アンテナアレイ」という考え方は、ロナルド・レーガン大統領が求めている「盾」として活用できる可能性を秘めていた。

HAARPの基盤になっていると考えられているAPTI社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃を引き起こすことなどが公然と語られている。

また、電離層を上昇させて宇宙空間にまで拡げ、通過した電子装置「接近するICBM(大陸間弾道ミサイル)やスパイ衛星」をすべて、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった「特許」まである。

これらを見る限り、HAARPは地上版のスターウォーズ兵器であり、冷戦の遺物と言うべきものだ。ただ、他の多くの遺物と違うのは、現在も稼働していて、潤沢な資金が注ぎ込まれているという点である。


59. 2011年3月13日 22:59:32: cTjvKPuSkc

公式には、HAARPが立ち上がったのは「1989年12月13日の午前中」であるとされている。ワシントンの海軍研究局で海軍と空軍の合同会議が開かれ、共通の関心事である電離層改変の国防プロジェクトが話し合われたとされる。

軍やHAARPの文書では、この会議において国防への応用をにらんだ「重要な実験」のための独自の加熱装置が建設する必要があるとの認識に至ったことになっている。

公式に伝えられているHAARP誕生の経緯では、海軍と空軍の関係者が海軍研究局で朝食後に開いた会議で、国防高等研究計画局(DARPA)をプロジェクトに参加させることに決まり、その日のうちに彼らがDARPAに出向いて国防総省の計画として立ち上げることを提案したとされる。この2つ目の会議には、DARPAの代表者のほか、国防研究技術局(DDR&E)の関係者も出席していた。

1990年1月24日、ハンコム空軍基地の地球物理学研究所で再び海軍と空軍の合同会議が開かれ、「新たな国防上の目的」を達成するための計画が練られた。さらに同年2月12日、海軍研究所で国防研究技術局(DDR&E)の代表者を招いた会議が行われ、HAARP計画が示されてその実施方法が話し合われた。


60. 2011年3月13日 23:00:18: cTjvKPuSkc

DARPAとはどような組織か。ジェームズ・ボンド(007)の映画の「Q」という人物が研究チームを率いてボンドのために奇抜な秘密兵器を開発していた。この「Q」のチームが政府の巨大な部署になって、何百万ドル(何十億ドル?)もの予算と数千人(数万人?)の人員が与えられたらどうなるか。それがDARPA。

公式の説明では、次のような組織とされている。
「国防高等研究計画局(DARPA)。国防総省の中央研究開発機関で、国防総省の重要な基礎・応用研究開発プロジェクトの管理統轄を行う。従来の軍の役割や作戦を大きく飛躍させる可能性のあるハイリスク・ハイリターンの研究や技術を探求する。」

「ハイリスク」という言葉に注目。これは政治的リスクや環境リスクを含む複数の可能性がある。HAARP計画が始動した当時は、まだ旧ソ連が存在していた。スターウォーズ計画を進めれば、米国が先制攻撃をしてもソ連の反撃を無効化できるようになり、世界の軍事均衡がくずれる可能性があった。これは、冷戦の緊張緩和の基盤となっていた相互確証破壊(MAD)体制の崩壊を意味する。そうなればソ連が先に攻撃を仕掛けて第三次世界大戦が引き起こされる可能性すらあった。

一方、研究者の中には、HAARPが自然の仕組みに深刻な影響をもたらす可能性があると警鐘を鳴らす者もいた。彼らは、気象の暴走、磁極の移動や反転、想像することすらはばかられる恐ろしい環境変異がもたらされるかもしれないと指摘し、場合によっては全生物が絶滅する可能性すらあると警告していた。まさに「ハイリスク」というほかない。

DARPAには8つの研究室があり、HAARPはそのうちの「戦術研究室」に属している。この戦術研究室については、公式には次のような部署だと説明されている。

「戦術研究室。軍事向けのハイリスク・ハイリターンの先進技術の開発を行う。とりわけ、無人システム、宇宙システム、戦術的増強要因の開発を「システム」および「サブシステム」に重点を置いていく」

戦術的増強要因という言葉に注目。これはDARPAがHAARPを「戦力増強要因としての気象:2025年に気象を掌握するために」に述べられている一種の戦力増強要因とみなし、電離層の改変を研究していた可能性があることを示唆している。
DARPAは2002年11月に、この計画を請け負わせる合意覚書を空軍および海軍と取り交わしている。


61. 2011年3月13日 23:01:13: cTjvKPuSkc

UCLA(カリフォルニア大学ロサンゼル校)プラズマ物理研究所は、アラスカ州フェアバンクスの近くに電離層加熱設備を持っている。この設備は「HAIPAS(高出力オーロラ刺激装置)と呼ばれており、委員長のデニス・パパドプロス(メリーランド大学教授:物理学)はこの施設の上席研究員の一人だった。彼がここで行った研究により、電離層加熱装置でELF(極低周波)を発生させて地中の目標物を発見できることが明らかになった。

BBCとA&Eが制作した「電離層の支配者たち」というテレビ番組では、デニス・パパドプロスが誤ってHAARP計画の主任研究員と紹介されていた。この番組で彼が熱く語っていた初の地球透過トモグラフィ実験はHAIPASを使って行われたものだが、まるでHAARPのことを語っているかのように伝えられていた。番組中で彼は、電離層で発生させた極低周波を用い、「地下30メートルほどのところにある古い鉱山をターゲットにした実験で実際に画像化できるか確かめてみました」と証言している。

パパドプロス博士によると、この実験は成功したという。フェアバンクスの測定装置が地下深部から戻ってきた極低周波を検出し、その電波を解析したところ、地中の古い坑道がはっきりと浮かび上がったそうだ。番組中、パパドプロス博士はカメラに向かってこんな証言をしている。

「コンセプトを試す世界初の実験でした。みんなが驚いていました。私もです。初回は失敗するのが普通ですから。でもこの実験は予想外の大成功でした。すばらしい遠隔計測装置ですよ。電離層、地表、地下、海の遠隔計測が可能です。海水温も測れます。四半世紀にわたって夢見てきたことがついに実現しつつある感じです。二週間前に行われた実験はその最初の実験でした。最高の瞬間でした。」


62. 2011年3月13日 23:09:51: pKa7Ng6aLM

国連が禁止したにもかかわらず、米軍は現在も環境改変への関心を持ち続けている。ロナルド・R・フォーグルマン米空軍参謀長はアラバマ州マクスウェル空軍基地の空軍大学に21世紀に米国が航空宇宙分野の軍事的優位を保つために今後30年間に必要になる概念、能力、技術を明らかにすることを要請した。

10か月にわたる研究を行った結果は、「空軍2025」または単に「2025」と呼ばれており、1996年6月にフォーグルマン将軍、同年7月にシーラ・ウィドノール空軍長官に報告された。研究報告「2025」は後に、41編の論文と要旨からなる3,300ページを超える一連の白書の中で公開されている。

白書の一つ、「戦力増強要因としての気象:2025年に気象を掌握するために」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者たちがいることがわかる。この論文はこんな書き出しで始まっている。

「先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、2025年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」できるようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、すべての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成するための戦略の概要を示すことにある。」

「2025」は米国の公式の政策ではなく、政策(および兵器システム)の叩き台にする目的で作成されたものである。


63. 2011年3月13日 23:10:48: pKa7Ng6aLM

1992年4月13日〜19日の「防衛ニュース(Defense News)」によると、米国は砂漠の嵐作戦(第一次湾岸戦争)において電磁パルス兵器(EMPW)を配備していたという。これは核爆弾の電磁的閃光ー電磁パルス(EMP)を再現することを狙った兵器である。

「核戦争用語辞典(The Language of Nurclear War)」では、電磁パルスが次のように説明されている。

「核爆発の直後に生じる爆発的放射。基本的には電場と磁場が爆心点より広がっていく現象である。電磁パルスは電子回路を焼損させ、通信システム、コンピューター、その他の高度な電子機器を破壊する。電磁パルスの効果についてはいまだ不明な点が多いが、大型核爆弾を米国中央で爆発させた場合、米国全土で停電が起こる可能性があると指摘する専門家もおり、ミサイルの回路を損傷させて目標到達能力を失わせる可能性もある。電磁パルスは1962年のジョンストン島での核実験において初めて検出された。」

HAARPの初期の文書を読むと、施設を利用して人工的な電磁パルスを生み出す可能性が検討されていたことがわかる。だが、イーストランド博士が世間に知れ渡るようになると、公式の文書からはこの手の記述がすべて消えた。

多くの研究者は、HAARPが大気上層で電磁パルスに似た効果を発生させられると考えている。HAARPの電波は、電離層のβ粒子(電子)を励起して光速近くまで加速する(イーストランド博士はこれを「相対論的粒子」と呼んだ)。HAARPの照射を受けた領域(正確にはそれによって生じた、電離層から上空に広がる物質の上昇流)を通過した宇宙船やミサイルは、この粒子によって損傷する。この相対論的粒子の殻(プルーム、雲)は電磁パルスと本質的に同じ作用を持つが、こちらは持続するため、より大きな破壊力を有することになる。

一部の研究者は、HAARPでこの方法がすでに実用化され、いつでもー今この瞬間にも敵の(あるいは味方の)ミサイルやスパイ衛星を落下させられる状態にあるという。


64. 2011年3月13日 23:11:38: pKa7Ng6aLM

HAARP計画管理者のシェルドン・Z・メス博士は、空気レーザーと磁気流体力学爆弾(MAHEM)の研究プログラムも統轄していた。レーザー開発を率い、特殊な爆弾を設計していた人物が、大気の最上層が電波にどう反応するか調べていたというのは、なんとも奇妙な事実ではないだろうか。

特に注目してもらいたいのは、DARPAのホームページや、「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書において、「応用」「活用」という言葉が使われている点だ。「高度な防衛に先端的な電離層・無線科学技術を‘活用‘する研究」、「新たな軍事システムのために電離層および高出力無線技術を‘活用‘すること」という文言を見ればわかるように、HAARPは単なる研究ではなく、実用を想定しているのである。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」に明言されているとおり、この計画は「電離層の研究から技術の確立と応用へと踏み出す」ためのものなのだ。それを彼らは「電離層強化」と呼んでいるのである。

HAARP計画の重要な目的の一つは、深海の潜水艦と交信することである(アラスカ大学の職員はこのことを認めようとしないが、他の関係者は認めている)。すくなくとも一つは軍事的用途がはっきりしている。


65. 2011年3月13日 23:17:18: rQQHxedQ2M

HAARPの将来の活用例として、「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護するシステムの開発と整備につながる科学的原理の研究と改良」が挙げられている。「非対称脅威」については、2002年9月に国立公共政策研究所が「米国がさらされる可能性のある‘非対称‘脅威について」(ランバキスらにより作成)という報告書をまとめている。

「非対称脅威」という言葉は様々な意味で使われるようになっており、基本的な定義はない。誰かがこの概念に基づいて「非対称な敵」と言うときには、多くの場合、狡猾・予想外・間接的ないしは非情な手段で我が国の脆弱性を衝いたり、軍事的優位を損なわせることを狙う者のことを指す。(中略)一般には、この言葉は我が国が防御できない攻撃形態を指し、道徳的に問題があるか、法的合意で禁じられているという理由で我が国の政府が用いることのない戦術を意味する。

「非対称」というのは、2001年9月11日に米国に対して行われたテロ攻撃を形容するのに用いられた言葉である。しかし、一部の人に言わせれば、HAARPの目的は「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護する」ことではなく、むしろHAARP自体が「他の国の保有機器に対する非対称脅威」であって、自国に対しても脅威になる可能性がある。

2003年2月1日、スペースシャトル・コロンビア号が大気圏に再突入した際に分解し、7名の宇宙飛行士全員が死亡したが、研究者の中にはこれにHAARPが関わっていると考える人たちがいる。


66. 2011年3月13日 23:18:13: rQQHxedQ2M

HAARPを連想させる技術の12件の特許(すべて研究者たちが所属していたAPTI社に譲渡された)のうち、3つがバーナード・イーストランド博士によるものであった。博士の第2の特許は「地表面より高い高度で相対論的粒子の殻を形成する方法」というもので、その方法とは次のようなものであった。

高密度、高エネルギーのプラズマ領域を地表面よりおよそ1,500KMより上空に形成する。地球磁場の磁力線と実質的に並行な第1の周波数の円偏向電磁波を送信し、高度およそ250KMより上空に通常発生しているプラズマに電子サイクロトロン共鳴加熱を起こして鏡面作用を発生させ、その高さのプラズマを高度およそ1,500KMより上空に上昇させる。さらに第2の周波数で加熱を続け、プラズマを前述の磁力線の頂部まで広げて、少なくともその一部がその磁力線と鏡面点の間に閉じ込められて振動するようにする。プラズマは隣接する磁力線に挟まれた状態で広がり、地球の一定領域に相対論的粒子の殻を形成する。

これは簡単にいうと、「相対論的粒子の殻」を通過した電子機器を破壊する‘死の領域‘を創ることだ。スパイ衛星や核ミサイルなど、電子装置を搭載したものはこの領域を通るとすべて使いものにならなくなるのである。この特許は1991年に米国特許5038664として承認されている。


67. 2011年3月13日 23:19:00: rQQHxedQ2M

ColumbiasSacrifice.comというサイトには、スペースシャトル・コロンビア号の事故について独自に調査報告がなされている。
調査をしたのは、カリフォルニア州立工科大学ポモナ校で機械工学学士号を取得したジョン・ヒックスという人物だ。彼は同大学で副専攻として航空宇宙学を学び、とりわけ大学卒業後にマクドネル・ダグラス・エアロスペース社に入社し、多くの経験を通じてさまざまな工学・電子システムの故障パターンを見極める能力を磨いた。その彼がコロンビア号の事故を分析したところ、NASAの公式の調査に多くの隠蔽が発見された。これを見る限り、控えめに言っても調査報告は疑わしいと言わざるを得ない。

ヒックスは技術者の視点で次のように結論付けている。「コロンビア号は再突入だった13時47分32秒に、航空電子機器と誘導・飛行プログラムの大部分が破壊されるような何らかの事態に陥った可能性が高い」。つまりコロンビア号は、一定時間かけて溶解するうちに順次システムが破壊されていったわけではなく、ある種の突発的な電子的異変に見舞われたのである。ヒックスは、意図的かどうかはともかくコロンビア号がHAARPの電磁的手法で破壊されたことを示唆する証拠を挙げている。ヒックスは、電磁パルス(EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

「シャトルは設計により3重・4重の電子システムを搭載していますし、油圧系や電力系も3つの完全に独立したシステムになっています。また、各ミッションに先立っては徹底した保守点検が行われますから、シャトルの特定の機能を担ったシステムがすべて同時に停止する確率は極めて微小です。計算で細かい数字を出してもあまり意味がないようなレベルで、これらの誘導・制御システムが、通常の宇宙飛行で起こる事象によって同時に影響を受けることはありえないと考えられています。コロンビア号には、ミッション飛行に必要十分なバックアップシステムが備わっていました。つまり、単独の機械的・電子的故障で1つか2つのユニットがやられたのではなく、何らかの想定外の異常事態でシャトルの設備全体が影響を受けたと考えられるわけです。
詳しく調査を進めたところ、事故は2つの可能性に絞り込まれました。1つは、コロンビア号の再突入の際、近くで核爆発が起こって電磁パルス(EMP)が放射された可能性です。コロンビア号の飛行経路と交差するタイミングで核弾頭ミサイルを発射すればそういうことは十分起こりえますが、1960年代と70年代の高高度核爆発関連の文献によるとこのような爆発は何百キロも離れた場所からでも見えるので、現実問題として考えにくいでしょう。事故が起こった時に、高高度核爆発のものと思われる異常が空で観測されたという報告はありません。
2つ目の可能性は、電磁パルス(EMP)と同様の効果を狙って生成された高速β粒子の領域をコロンビア号が通過したケースです。この種の効果に関する学術的論文では例外なく、弾道ミサイル防衛のためにそのような状態を作り出すことが可能だとされています。とりわけ冷戦時代は、ICBM(大陸間弾道ミサイル)の攻撃を防ぐために複数の国がそのようなシステムの開発を試みていたことが知られています。これらの試みが成功したかどうかは不明です。そのような情報は最高度の機密事項になっていると考えるべきでしょう。」

HAARPでコロンビア号を安全に帰還させようとして、あるいは潜水艦との通信(HAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない)や、シャトルとHAARPを使った実験の最中に、何らかの想定外の事態が起こってコロンビア号の悲劇がもたらされたと考えるのはうがちすぎだろうか。過去のシャトルのミッションでも、そうしたことが行われていた可能性はある。


68. 2011年3月13日 23:21:24: Eyx3dnjeQ2
54 hvgkSx7MVA 様

物凄くわかりやすかったです。

謎が解けました。

ありがとうございます。

命を振り絞って、救国活動開始ですね。

まず岩手の方々、宮城の方々、福島の方々、茨城の方々、アホの菅なんかに頼らず無視して、自分たちの故郷のため、行きますよ。


69. 2011年3月13日 23:30:46: FZLlP5eyck

NASAの元研究員で、教育関連NPO法人テディ・スピークス財団の理事長兼研究責任者を務めるマーシャル・スミスは、機械工学と電子工学、物理学の学位を持ち、無線技士および上級コンピューターシステム解析者として長いキャリアのある人物だ。彼はNASAのスペースシャトル計画、タイタン・トライデント・トマホークの3つのミサイルシステム、SDI向けレーザー・粒子ビーム装置の開発などに、現場の人間として、またアドバイザーとして長年関わってきた。軍産官のさまざまな極秘研究施設の情報も知る立場にある。

彼もまた、HAARPの監視を続けており、自身のホームページ(BroJon.com)上で、スペースシャトル・コロンビア号が再突入を試みる90分前よりHAARPが相対論粒子生成モードで使用され、同機の信号が途絶した90分後まで運用されていたと主張している。北朝鮮が米国に向けて放ったミサイルを破壊した際に、コロンビア号が巻き添えを食ったのだという。

これを裏付ける証拠もいくつかある。コロンビア号が再突入時に分解した後、アラスカで北朝鮮のミサイルのノーズコーンが発見された可能性があるのだ。
2003年2月4日、韓国の大手新聞「韓国日報」は、韓国議会の代表団が核兵器やミサイルをめぐる北朝鮮との地域的対立の報告書をまとめたことを伝えたが、この記事には、日本の元外相が「北朝鮮のミサイル弾頭の最後の部品がアラスカで発見された」と述べたと書かれている。

ところがその後、「ロサンゼルタイム」と「アンカレッジ・デイリニュース」に「韓国日報」の報道を否定する内容の記事が掲載された。彼はノーズコーン発見の報道が否定されたのは隠蔽工作だと主張している。「韓国日報」の記事自体も、ネットに掲載されてからいろいろ尾ひれが付け加えられている。HAARPがスターウォーズ計画の防衛の盾として実際に活用されていることを隠すため、大規模な隠蔽工作がなされたのだろうか。それとも、最初の報道が単にずさんだったのか。マーシャル・スミスは、この問題に関する見解を述べている。

「イーストランドが1991年に取得した「HAARP」の特許はそれ自体が情報撹乱の一環です。特許ではアラスカのパイプラインの石油のほとんどを使って送信装置を持続的に運用し、世界規模の放射エネルギーの盾を造って米国領空へのミサイル進入を防ぐという使途が示唆されていますが、これはそもそも荒唐無稽です。そんなことをすれば現在軌道上にある何百もの衛星がすべて破壊されてしまいます。ISS(国際宇宙ステーション)も、放送や通信用の静止衛星もすべてダメになります。HAARPの理想的な使い方とは到底言えないでしょう。イーストランドの特許に書かれているのは完全な絵空事です。軍事的なミスリードであり、情報撹乱にほかなりません。
公の特許に書かれていない実際の使われ方は、持続的にではなく3秒のごく短いパルスを発射するというものです。これにより、高いエネルギー効果でエネルギーを放射しつつ、中国や朝鮮から発射されてアラスカ上空を経由するミサイルを一掃できます。1基や2基ではなく、数百機という規模でまとめて落とせるのです。そのうち何基かが残ったとしても、10秒後にもう一度パルスを発射すれば始末できます。アジアから放たれたミサイルがHAARPを通過することはできません。
また、短距離で直接狙い撃ちすれば、味方の衛星や宇宙基地を避けつつ、空軍や北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)の指示に基づいて飛来するミサイルを選択的に撃ち落とすことも可能です。HAARPの放射は細く的を絞ったビームや光線のようなものではありません。爆発的なエネルギーを宇宙に拡散放射するもので、殺虫剤をスプレーして何百匹もの蚊をいっせいに殺すのと似ています。もちろん、中国やISSなど味方の宇宙機の軌道に沿ってミサイルを撃ってくれば、厄介なことになります。
2003年2月1日、中国の弾頭を搭載した北朝鮮のミサイルがカンザス州中部に向けて放たれたときがそのような状況でした。このとき、スペースシャトル・コロンビア号が着陸のために数千キロ南のハワイ上空を飛行していました。NORADは北朝鮮のミサイルを通過させるか、南方を飛んでいるコロンビア号を危険にさらすかの二者択一を迫られたのです。結果についてはあなたもご存じの通りです。」

マーシャル・スミスは、米国との対話が物別れに終わったために北朝鮮が(中国の指示で)米国にミサイルを発射したのだという。HAARPの防御シールドの範囲を知りたがっていた中国が、北朝鮮の走狗たちの尻を叩いてコロンビア号が再突入しているときにミサイルを発射させたというのが彼の主張だ。HAARPが狭い領域しかカバーしていなければ、北朝鮮のミサイルだけが撃ち落とされてコロンビア号に影響はないし、広い領域をカバーしていれば、HAARPのオペレーターがコロンビア号を巻き添えにすることを恐れて使用を控え、ミサイルが通り抜ける可能性があるわけだ。

もしこの推測の通りだったとすれば、HAARP関係者が防御シールドの大きさを正確に把握していなかったか、米国の都市を守るためにコロンビア号をあえて犠牲にしたかのどちらかということになる。

スペースシャトル計画の情報を網羅したサイト(ColumbiasSacrifice.com)を主宰するジョン・ヒックスは北朝鮮のミサイルが事故に関係していたというマーシャル・スミスの主張を否定している。彼はつぎのように語っている。

「わかっているのは、アジアの大手新聞がアラスカでミサイルの弾頭が発見されたと報道されたということだけです。残念ながらこの報道そのものは何の証拠にもなりません。いつミサイルが発射されたのかを確定できる証拠があれば、まだ検討の余地はあります。コロンビア号が分解する数分前に発射された、あるいは少なくともコロンビア号が再突入する日の午前中に発射されたといった程度まで時間を特定できれば、マーシャルの説にもそれなりに信憑性は出てきます。しかし現状では、ミサイルはコロンビア号の事故の1カ月前に発射された可能性もあるわけです。米政府も北朝鮮も沈黙しているので、真相はわかりません。まあ、彼らが何も言わないのも、むべなるかなという感じではあります。」

仮にHAARPが実際にコロンビア号の破壊に関係していたのだとしても、シャトルの安全な(放射線のない)帰路を確保しようとして、何かの手違いが起こった可能性は考えられないだろうか。あるいはHAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない。ヒックスは、電磁パルス(EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。


70. 2011年3月13日 23:31:36: FZLlP5eyck

「悲観的だが楽観の余地も残している人間」を自称するシニカルなカナダの人気作家、ジェフ・ウェルズは、自身のブログにこんなことを書いている。

「スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。だが、自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私たちの多くが論外だと考えていることが軍にとってはそうではないことを物語るもう一つの実証例だ。60年前に、軍はそのような‘論外‘なことを実行していた。
反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在ペンタゴン(米国防総省)が進めている、自然の力を自分たちの都合のいいように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。そうしたくなる気持も理解できないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこきお下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。」

ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」がゆえに、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶために、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないのだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないのか。2004年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引がうまくいかなかったために引き起こされた可能性はないのか。

コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかもしれないが、残念ながらこれはすでに現実になっている。


71. 2011年3月13日 23:32:21: FZLlP5eyck

ニュージーランド・ヘラルド」紙のユージーン・ベンガム記者が2度にわたって、ウェルズも指摘した「プロジェクト・シール」という驚くべき計画の存在を伝えているのだ。最初の記事は、1999年9月25日に「戦時中の驚くべき秘密ー津波爆弾」という見出しで同紙に掲載された。以下に引用しよう。

「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が1944年と45年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した53年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
1946年7月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は1940年から50年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、1973年に祖国オーストラリアで亡くなった。1947年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。だが、ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器がまだ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。」

「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の3日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。

「津波の専門家たちは、50年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大30メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、1944年から45年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した53年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは1メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、1つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」

つまり米軍は1970年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。


72. 2011年3月13日 23:38:03: kUGhL8EInI

HAARPは1995年以降、さまざまな出力で運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。それらのアイデアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた(「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに囁かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ)。他にも惑星防衛システムの一部で、異星人の侵略から地球を守るものだとする説もあった。

しかし、HAARPが極めて危険な動きの氷山の一角にしぎないことがわかり、電磁(無線)波技術に、知らないでおきたかった「負の側面」があることもはっきりと見えてきた。

軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘理にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間のプロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。

世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。

もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社が所有する「知的財産権(特許)」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が100%出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである(HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である)。

建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステムズ社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。1995年4月のことだ。そして、レイセオンはEシステム部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。

「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。HAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの建設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされず、プロジェクトに‘裏(非合法作戦)‘の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。

HAARPの操作は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないか確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬ間に「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。


73. 2011年3月13日 23:38:47: kUGhL8EInI

地球はバンアレン帯に囲まれている。1958年に人工衛星に搭載したガイガーカウターでその存在を確かめたジェームズ・バン・アレン(1914年ー2006年)にちなんで名付けられたこの帯は、地球の磁場によって放射線が閉じ込められている場所である(この放射線がどこからやってきているのかについては諸説ある)。

以下はウィキペディア(英語版)の説明だ。

「バンアレン帯とは地球を取り巻く放射線帯のことであるが、同様の放射線帯は他の惑星でも見つかっている。
巨大な外帯は高度10,000kmから65,000kmまで広がっており、14,500kmから
19,000kmの領域で最も放射線強度が高くなっている。(中略)内帯は地球半径の0.01倍〜1.5倍の高さに広がっている(地球の半径は中心から赤道までの距離で
6378.135km)。外帯と内帯の間にギャップがあるのは、低周波電波により粒子が弾かれ、集積できないからである。
太陽電池、集積回路、センサーなどは放射線によってダメージを受ける場合がある。1962年、高高度核爆発(スターフィッシュ・プライム実験)によりバンアレン帯が一時的に増強された際には、いくつかの衛星が機能を停止している。宇宙機の電子部品は磁気嵐によって損傷を受けることがあるが、電子装置と論理回路の小型化やデジタル化により、衛星は一層放射線に弱くなった(飛来するイオンの電荷が回路の電子の電荷に匹敵するケースが出てきたため)。衛星の信頼性を高めるには、電子装置の放射線耐性を高める必要がある。中でもハッブル宇宙望遠鏡は、放射線の強い場所を通るときにはセンサー類を切ることが多い。」

スペースシャトルやISS(国際宇宙ステーション)、スパイ衛星などは、バンアレン帯の内帯よりも十分に低い高度を飛行する。だが、衛星を静止軌道上に乗せるにはバンアレン帯を通過させなければならない。月や火星、太陽系の内外に宇宙機を運ぶ場合も同様である。放射線のせいで宇宙飛行士が死亡したり、まともに活動できなくなるため、人類は月に到達していないと主張する人々もいる。しかし、
バン・アレン自身はこれを否定している(ちなみに彼はHAARPを強く支持していた人物でもある)。

HAARPでバンアレン帯の放射線強度を低下させられるとすれば、地球圏外に飛び出すには好都合である。だが、これには弊害がともなう可能性がある。地球の生命は、電離層が危険な宇宙線や太陽放射の盾になり、オゾン層が紫外線から保護してくれているおかげで生きていられる。さらにバンアレン帯が、太陽風(太陽から全方向に放たれている強い放射線)から地球生命を守っているという説を唱える科学者もいる。バンアレン帯が弱くなれば、地表の電子機器や生物にダメージがもたらされたり、さらには地電流(広大な地下や海面下、地表付近の地面に流れている自然の極低周波電流)にも影響が及ぶかもしれない。バンアレン帯が無くなれば、地球の磁極がおかしくなる可能性もある。

バンアレン帯の放射線を弱める方法については、公表されている文献の中にきちんと説明しているものはない。電波を照射するか過剰な粒子を送り込むかして放射線を降下させる(地球に降り注がせる)らしいのだが、詳しいことは不明だ。

仮に強い放射線が大気上層に降り注いだとして、いったいどんなことが起こるのだろう。反応が連鎖的に広がって地表にまで影響が及んだりはしないのだろうか。
バンアレン帯を過負荷にするのに失敗し、過剰な放射を逃がす代わりにかえって強めてしまったらどうなるのだろう。

DARPAの運用例の「放射線帯における荷電粒子減少による宇宙機システム運用の安全確保」が「極低周波および超低周波電波による地下・海面下通信」と同じ項目に記載されているのは、どちらかを達成すればもう片方も達成されるからではないのだろうか。つまり、HAARPのアンテナアレイからあるモードで電波を送信することで、両方の目的が果たされるのではないのか。だとすれば、潜水艦と通信しようとしたときに、副作用として放射線帯の荷電粒子が増減する危険性も考えられる。


74. 2011年3月13日 23:39:40: kUGhL8EInI

やがて世界のマスコミが注目し始め、「マザー・ジョーンズ・マガジン」誌は、HAARPを「1994年に最も検閲の対象となったニュース」の一つに挙げた。同誌は2000年のミレニアム記念号でも、「もっと報道されるべきだった20世紀のニュース100件」の一つにHAARPを挙げている。HAARP関係者にさらに追い打ちをかけるようなことも起こった。防衛関連情報の権威ある雑誌として国際的に認められている「ジェーン・ディフェンス・ウィークリー」誌が、HAARPを「兵器」として分類したのだ。


75. 2011年3月13日 23:45:15: EeitVmYfbQ

プロジェクトは速やかに実行された。1990年度の歳出予算法でHAARP建設予算が割り当てられ、米空軍研究所と米海軍研究所が合同で監督することになった。アルコ社の子会社であるアドバーンスト・パワー・テクノロジー社(APTI社)が実現性を検証するための3つの契約を請け負い、1991年度に調査に乗り出した。そして、1992年度には、APTI社が事業主体となって建造を始める契約が取り交わされた。

これと並行して、環境影響評価のプロセスも開始された。1993年2月にMITRE社(マイター社)から「環境影響分析プロセス第1号」というHAARP向け環境影響評価のひな形が示され、同年7月には「最終環境影響報告書」の2冊目が提出された。さらに1993年5月14日には「高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)において提案されている発信装置の電磁干渉の影響」という報告書が出されている。

環境保護庁に提出された「最終環境影響報告書」は、1993年7月23日の連邦公報で公表され、同年10月18日にジェームズ・F・ボートライト空軍副次官補が「決定事項:最終環境影響報告書」を発表したことをもって承認された。
1993年11月初旬、米空軍は報道発表においてHAARPの事業主体がAPTI社に決定し、契約が取り交わされたと発表した。それからかなり経って、HAARPの調査を進めている反対派の人々が、ダン&ブラッドストリートの「米国企業名鑑1993年版」第1巻156頁にAPTI社の情報が記載されていることを発見した。それによると、社長はカリフォルニア州に在住し、ワシントンにCEOと25名のスタッフがいて、年間売上は500万ドルとなっている。

ニック・ベギーチ博士は、HAARPの契約が年間売上の5倍である事実を指摘した。博士はまた、通常の軍の調達プロセスの一部を同社が免除されていることも指摘している。博士はこれこそが、APTI社が独自情報(イーストランドの特許)を保有していて同社のみがプロジェクトを進められることを示す証拠であるとする。プロジェクト開始後、特許とそれを保有する企業は何度も所有権が移転し、そのたびに新しい親会社が契約を引き継いでいるのだ。この点は、この問題に関して政府が国民をどのように欺いてきたかを理解する上で重要なポイントである。

HAARP計画に関わる政府と大学の関係者は上層から末端に至るまで例外なく、自分たちの研究は平和目的のささやかな科学実験であって、イーストランド博士のスターウォーズ計画とは一切関係ないと主張している。また、APTI社が「競争調達方式」によってHAARPの契約を獲得したという、一般に広く認知されている空軍と海軍の発表と、同社が特別な特権を与えられて免除を受けている事実に矛盾がある点も見逃せない。

1993年の暮れにアラスカ州ガコーナで試作装置の建造が始まり、その1年後(94年暮れ)に完成した。ARCO社はこの間に、APTI社をテキサス州ダラスの大手防衛関連企業Eシステムズ社に売却している。
APTI社がEシステムズ社に売却されたのと時期を同じくして、イーストランド博士は「イーストランド科学事業コーポレーション」(ESEC社)という会社を立ち上げている。HAARP関係者は、施設を「気象改変」目的で使ったことは一切ないと否定しているが、イーストランド博士は2002年、HAARPを用いた気象改変の可能性を評価する契約をESEC社が欧州宇宙機関と結んだと発表した。ESEC社はまた、太陽発電衛星で高出力の電磁波を放射して「竜巻」を抑制する技術の数値シミュレーションを行う契約も取り付けており、現在までに2つの研究報告を発表している(これらの研究報告はESEC社のホームページで閲覧可能)。


76. 2011年3月13日 23:46:00: EeitVmYfbQ

1994年、米上院は、地球透過トモグラフィ(EPT)を核の拡散対策により積極的に活用することを約束しない限りHAARPを支援しない方針を固め、予算を凍結した。
フィリップス研究所地球物理局宇宙効果部門は「ELF(極低周波)およびVLF(超低周波)を用いた地下構造の探知および画像化」とういプログラム研究開発通告において「天然および人工由来のELFおよびVLF波を用いた地下構造探知技術の理論的解明、実用的開発およびデモンストレーション」に関する調査研究を提案している。これを読むと、HAARPの予算がどのような事情で凍結されたのかがよくわかる。同通告から引用。

「ELFおよびVLF波は、地球深部まで届いて地球の地質構造と相互に作用する。これにより、地表とその上空の2次的な場に顕著な効果が誘発される。ELFおよびVLF波の発生と伝搬の物理機序や、地球の物質との相互作用を解明することで、これらの電波を地下通信や地質構造探査に活用できるようになる。そのためには、電磁誘導の仕組みを利用した地下構造物(トンネル・壕・その他潜在的軍事目標)の探知および画像化の実用可能性を研究する必要がある。
雷などの天然由来のELFおよびVLF波、オーロラで発生する信号を用いた地球物探査は、すでにプロセスが確立されている。だが、このプロセスは一般に、金属鉱床のような伝導性の高い場所を見つけることに主眼を置いたものとなっている。」

1994年、上院軍事委員会は高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)の能力に着目した。HAARPはアラスカ州にある送信装置で、電離層の物理的性質を調べる世界レベルの研究施設であるが、これを地球透過トモグラフィ(EPT)に用いれば北半球の大部分を探査することもできる。このような能力があれば、トンネルや地下壕などの地下施設を探知し、位置を正確に特定することが可能となる。強化された目標の正確な攻撃や兵器拡散対策関連の国防総省の計画においては、このような能力の欠如が深刻な脆弱性をもたらしていることが指摘されている。

実際、1994年5月に国防副長官がまとめた「不拡散、拡散対策関連活動および計画」に関する報告書でも、地下構造物探知関連の予算を年間7,500万ドルに増額することが勧告されている。上院軍事委員会はPE(計画要素)62601FにおいてHAARP計画継続のために500万ドルの拠出を勧告する一方で、HAARP施設全体の費用は最大9,000万ドルに達する可能性があることを指摘した。これは、国防総省が今後もこのプロジェクトへの予算要求を続けていかなければ、1995年度の勧告だけを認めてもほとんど成果が期待できないことを意味する。このため上院軍事委員会は、国防長官が、1994年5月の報告で勧告された「不拡散・拡散対策活動および計画」の一環としてHAARP施設の費用全額を1996年度の予算要求に含めることを上院軍事委員会と下院軍事委員会に通告しない限り、予算の計上や支出を行わないよう指示した。
これとほぼ時を同じくして、空軍フィリップス研究所と海軍研究局により科学委員会が設置された。委員会の運営主体はメリーランド大学東西宇宙科学センター(所長ロアルド・ジヌコビッチ・サグデエフ)で、以下の人物によって構成されていた。

*デニス・パパドプロス(委員長)=メリーランド大学教授(物理学)
*ポール・A・ベルンハルト(能動実験プロジェクトリーダー)=海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
*ハーバート・C・カールソン・Jr=空軍フィリップス研究所地球物理局副主任。
*ウィリアム・E・ゴードン=ライス大学元学長・教授、米国科学アカデミー会員。
*アレグザンダー・V・グレビッチ=レデベフ研究所電離層部門主任。ロシア科学アカデミー客員会員。
*マイケル・C・ケリー=コーネル大学電子工学部教授。
*マイケル・J・キスキネン=海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
*ロアルド・Z・サグデエフ=メリーランド大学物理学部の著名な教授。ロシア科学アカデミー会員。米国科学アカデミー外国会員。
*ゲナディ・M・ミリフ(書記)=メリーランド州研究員。

この委員会が「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書を作成し、HAARPの計画と目的をまとめた「概要」を別冊の形で作成した。これらが海軍と空軍、DARPA職員に配布され、根回しが行われた


77. 2011年3月13日 23:46:46: EeitVmYfbQ

科学委員会を通じて3人のロシア人がHAARP計画の立案に参加している点にもご注目いただきたい。サグデエフ博士は米国に渡る前にソ連宇宙研究所(米国のNASAに相当する機関)の所長を15年にわたって務めていた。博士は同研究所に在籍中、数多くの有名な国際プロジェクトを率いている。米ソ合同のアポロ=ソユーズ計画や国際ハレー彗星探査計画の責任者を務めたほか、後には火星の衛星フォボスの探査チームを率いた。ハレー彗星とフォボスの探査は、アカデミー会員サグデエフ博士が12を超える国と協力して、計画・実行したものである。

1973年にソ連宇宙研究所所長に就任する前、博士はプラズマ物理学者として核物理学の分野で顕著な業績を残しており、最年少でソ連科学アカデミー正会員になっている。1998年頃にはロシア科学研究所名誉所長の肩書を持ち、米国のメリーランド大学で著名な物理学教授として教鞭を執っていた。米国科学アカデミーにも外国会員として加わっており、「ソ連崩壊後のロシア研究センター」の上級研究員も務めていた。

科学委員会が1995年に報告書を発表してほどなく、サグデエフ博士はエフゲニー・P・ベリホフとともにレオ・シラード公益物理学賞を共同受賞している。受賞の理由は「米ソの核軍拡競争を反転させる大きな原動力となったソ連のグラスノスチ(情報公開)における独自の貢献を称えて」であった。同賞は米国物理学会が「環境、軍縮、科学政策などの分野で社会に寄与する物理学の応用を推進した物理学者の著名な業績に光を当てる」ために毎年授与しているものだ。

レオ・シラード(1879−1945)は、1930年代に初めて原子爆弾製造のアイデアを考えついた物理学者として知られる人物である。1940年、彼はアルバート・アインシュタイン(1879−1955)に働きかけてフランクリン・D・ルーズベルト大統領への手紙を書かせた。この手紙がきっかけとなって「マンハッタン計画」が始動し、原子爆弾が誕生することになった。

ベリホフとサグデエフは、1983年3月に「核の脅威に対抗するソ連科学者平和委員会」を創設した功績が認められて同賞を受賞した。この委員会は3年後、物理学的見地から戦略防衛構想(SDI)を批判する声明文を発表している。

サグデエフ博士は、HAARPとSDI、プラズマ物理(HAARPは名目上、大気上層のプラズマの物理学的性質を調べることが目的ということになっている)、環境、軍縮に大変興味深いつながりがあることを示唆する存在だ。これらはHAARPの真実を調べる中で繰り返し浮かび上がってきたキーワードでもある。

旧ソ連で国家機関のトップを務め、SDIの専門家でもあった科学者が、なぜHAARPの誕生に関与しているのだろう。これが、HAARPがSDI技術である証左に他ならないと考えている(しかもその実用化は着々と進んでいる)。

レーガン大統領はSDIを発表した際、技術をソ連にも提供すると言っていた。この発言に、どうかしているという声と評価する声が二分していたが、科学委員会に3人のロシア人が加わっているのは、HAARPがスターウォーズ計画の一環でロシアへの技術提供を想定しているからだとは考えられないだろうか。


78. 2011年3月13日 23:54:36: nRbTz6cWEs

1995年4月3日付「ウォールストリート・ジャーナル」紙には「レイセオン社がEシステムズ社を1株64ドルで買収」という見出しが躍った。これはHAARP計画を再開するための買収劇だったようで、1995年12月4日の報道発表では「新年度防衛予算法案にアラスカのプロジェクトを盛り込むことを決定」という件名で以下の内容が伝えられた。

「先週可決した2,430億ドルの防衛予算法案には、アラスカ州関連の複数の項目が含まれている。防衛予算小委員会の委員長を務めるスティーブンズ上院議員の要請で、アラスカ州における国防総省のサービス・建造プロジェクトの地元雇用条項を残すことが決まった。スティーブンズ上院議員の求めに応じ、アラスカ州で実施される合同軍事演習ノーザンエッジに500万ドル、高高度オーロラ研究プログラム(HAARP)「原文まま」の継続に1,500万ドルが割り当てられる。」

ベギーチ博士によると、テッド・スティーブンズ上院議員は1995年から1996年にかけての上院議員選挙の演説で、地元州でHAARPを‘天からの授かりもの‘であるかのように称賛していた。スティーブンズは自らの委員会で次のように熱弁をふるい、HAARPを擁護している。

「アラスカ大学の関係者が私のところにやってきて、オーロラを地上に降ろせる可能性があると言ったときのことを今でもはっきり覚えています。オーロラのエネルギーを活用できるかもしれないというのです。(中略)国防総省の人間も、エネルギー省の人間も、政府の人間も、誰一人として興味を持っていませんでした。そこで私は、有権者の皆さんから期待されていたことを実行しました。連邦議会で予算を取り付けたのです。そして現在、実験が進められています。総費用は1,000万ドルから2,000万ドル。成功すれば世界の歴史が変わるでしょう。


正直、スティーブンズ上院議員の発言には腑に落ちない部分がある。非公式のものも含め、HAARP関連の文書の中には、アラスカ大学やスティーブンズ上院議員の提案がきっかけでHAARPが始まったことを示唆する記述は一切ない。これも、陰謀や隠蔽の存在を示唆しているのだろうか。

1995年には、これに先立ってレイセオン社がEシステムズ社をAPTI社の特許ごと手に入れている。翌1996年には「「拡散対策および先進開発」という名目でHAARPに1,000万ドルが拠出された(スティーブンズ上院議員はこれが自らの働きかけによるものだと主張している)。1997年の拡散対策先進開発予算概要を見ると「プロジェクトP539カウンターフォース」という小見出しの下にHAARPの名前があり、そこに「1996年度予算で連邦議会がこのプロジェクトの高周波音響オーロラ研究プログラム(HAARP)「原文まま」に1,000万ドルを計上した」との記述がある。別の個所には、「1996年度の単年度項目として連邦議会が計上したHAARP計画の予算は、大量破壊兵器の開発・貯蔵が行われている可能性のある地下構造をオーロラ電波を利用して探知し、位置を特定する能力の研究に充てられる」と書かれている。


79. 2011年3月13日 23:55:32: nRbTz6cWEs

「ザ・ウォー・アンド・ピース」という隔月の国際メールマガジンがある。軍縮、政府機密、メディアの責任、(民間の原子力発電から軍事兵器に至る)核の脅威、環境破壊、国連を通じた紛争解決などの問題を扱っているこのメールマガジンの1992年8月号に、1989年4月14日にワシントン州シアトルで開かれた国連および世界平和に関する第2回年次会議に関する記事が掲載された。執筆したのはカナダのニューブランズウィック大学のゲーリー・T・ホワイトフォード教授(地理学)である。

ホワイトフォード教授は膨大なデータを参照して核実験と地震の相関を調べ、「地震と核実験:危険なパターンと傾向(Earthquakes and Nuclear Testing : Dangerous Patterns and Trennds)」という論文を書いている。「ザ・ウォー・アンド・ピース」の記事を引用。

ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超えるすべての地震について調べた。教授によると「20世紀前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていたため、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。しかしこの規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の20世紀前半の地震の発生率と、1950年から1988年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の50年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間68回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間127回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ2倍になっていたのである。米軍は今日に至るまで、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。だがホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動するかたちで特定地域に地震が集中発生しており、‘純粋な偶然‘として片付けるのには無理がある」としている。
教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。1989年7月、カリフォルニアで地震が発生したが、そのわずか数日前に、立て続けに2度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。20世紀最大の地震は、1976年7月27日に中国東北部の唐山で起こった地震である。マグニチュード8.2、80万人が死亡したこの地震のわずか5日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その4日後には米国もネバダで実験を行い、それから24時間後に中国で地震が起こっている。
ホワイトフォード教授はさらに詳しい分析を行い、1,000人以上の死者が出たいわゆる「大規模被害地震」についても調べてみた。1953年以降発生したこのタイプの地震をすべて集めて核実験の日程と照らし合わせたところ(一部の実験については期日が判明しなかったため、期日がわかっているもののみで検証)、明らかに相関が見られた。「大規模被害地震」の62.5%が、核実験のわずか数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在までに100万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然にすぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径15マイル(約24km)を超えた地域に影響がもたらされたことはないと主張し続けている。
しかし、近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することができる。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径15マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第一波にすぎないと考えている。
1991年、「核の時代平和財団」がホワイトフォード教授の研究結果を「核実験が地震や火山活動を誘発している可能性(Is Nuclear Testing Triggering Earthquakes and Volcanie Activity)という論説にまとめた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。
「単独の実験では、ゾウが虫に刺されたようなもので地球への影響はほとんどないかもしれませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかもしれません。ゾウも虫の大群に襲われれば、走り出す可能性があるのと同じです」
博士はさらに「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。
論説は次のように締めくくられている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分たちには責任がないと世界を納得させらるのか」

最後のくだりを読んで、民間の気象改変にまつわる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分たちのせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのがいかに困難かは想像に難くない。
「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・J・F・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、わずかなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。

軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることはすでに証明されている。そして、人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。


80. 2011年3月13日 23:56:27: nRbTz6cWEs

HAARPの最終電離層研究装置(FIRI)では、アンテナ180基を12×15の長方形に配置する予定だった。初めに一部を建造して予定通りの性能であることを確認してから全体を完成させることになっていた。性能を確認する前半部分は「開発試作段階」と呼ばれ、1995年4月までに8×6の計48基のアンテナ塔のアレイ(配列)が完成した(この時点で電力が供給されていない未使用の塔30基もすでに建造されていた)。

1995年4月、開発試作段階の最初の一連の実験が行われた。7月と11月にも同様の初期実験が行われた。9月には航空機警戒レーダー(AAR)の実験も行われていた。航空機警戒レーダーとは、HAARP実験場周辺に設定された「安全区域」に接近したり進入したりした航空機を探知したときに、「継続すべきでない送信」を自動的に遮断する仕組みであった。

HAARP関連文書では、1995年11月21日に行われた開発試作段階最後の初期低出力実験の終了にともない施設が閉鎖されたことになっており、1年以上経ってから科学的研究に使用されるまでHAARP施設で実験は行われなかったというのが公式の説明である。

この‘科学的研究‘は「キャンペーン」と呼ばれ、1997年2月27日から3月14日までの2週間に集中的に行われた。期間中は科学実験が行われただけでなく、いくつかの団体が施設を訪問している。また、近くのコミュニティカレッジでHAARP関係者による一連の説明会が開かれたほか、電離層研究とHAARP施設に関する講演も行われた。HAARPの電波をアマチュア無線で受信する初の実験も行われ、熱狂的なハム愛好家たちがHAARPの信号にダイヤルを合わせた。

1997年8月初旬の実験期間には、当時ちょうどいい位置にあったNASAのWIND衛星を用いたいくつかの実験が行われた。同月23日と24日には3度目のHAARP年次公開実験が行われ、プログラム関係者がプロジェクトについて解説したほか、施設を案内して装置のデモンストレーションを行った。電離層の物理作用の専門家数名により、研究計画や、地球の大気上層の物理作用の解説も行われている。

当時はニック・ベギーチ博士とジーン・マイニングの著書が世に出てから2年が経過しており、ベギーチ博士がラジオにたびたび登場したおかげでHAARPのことは重要なポストにいる人たちの耳にも届いていた。ミハイル・チョスドフスキー教授の「温室効果ガスの排出だけではない:気候変化が引き起こす力を持つ米政府の新世界秩序兵器」という記事によると、ベギーチ博士は欧州議会の目をHAARP問題に向けさせることにも成功している。同記事から引用。

「1998年2月、長年平和活動携わってきた欧州議会スウェーデン代表マジ・ブリット・セオリン女史の報告を受け、欧州議会外交・安全保障・防衛政策委員会がブリュッセルでHAARPに関する公聴会を開いた。これにより同委員会が採択した「決議案」が、欧州議会に提出された。
環境に多大な影響を及ぼす可能性があるHAARPは国際的な懸案であり、法律、環境、倫理的問題を国際的な独立機関により検証する必要がある。(中略)HAARP計画の環境的、社会的なリスクを判断するための情報を公聴会に開示することを米国政府が繰り返し拒否していることを(当委員会は)遺憾に思う。
しかるに「軍事活動が環境にもたらす影響」に関する政策提案をまとめるべきだという当委員会の要請は、「環境と防衛の関連性」に踏み込む権限が欧州委員会に与えられていないとの理由で一蹴された。ブリュッセルはワシントンとの衝突を避けたいという立場のようである。」

この記事を簡単にまとめるとこういうことになる。
APTI社は最初の契約を受注した後、さまざまな要素が統合的に機能することを確かめるためにまず数十基のアンテナ塔を建造して配線を行った。機能することが確かめられたので、さらに多くのアンテナ塔を追加し、必要な配線を施して、アンテナ群が想定した強度の電波を出力できることを確認する実験を行った。これもうまくいったので、「キャンペーン」と銘打って2週間にわたる運用実験を敢行した。

2000年以降、HAARP関係者はさらに厳しい状況に追い込まれる。2002年までに最終電離層研究装置(FIRI)を完成させたいという思惑と裏腹に、予算が打ち切られてしまったのだ。新たに就任したジョージ・W・ブッシュ大統領は、電離層の研究(あるいは特殊電磁兵器の研究)よりもミサイル迎撃ミサイル計画の方に関心があったようで、就任から2年連続でHAARP関連予算を凍結してしまった。

そしてその傷口に塩を塗るかのように、2002年8月にはロシアのインターファックス通信が、ロシア下院がHAARPが「質的に従来と異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明したと伝えた。この種の大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書に90名の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

HAARPのホームページは2000年以降、ほとんど更新されていない。最大のニュースは、発電所に設置される予定だった2台の大型ディーゼル発電機のうち1台を調達したというものである。発電所というのは航空写真に写っている大きな白い建物のことで、HAARP計画の前、ここがまだOTHレーダー(地平の先の領域まで探査できるレーダー)の施設だったところに建設された。このレーダー設備は建設半ばで計画が中止され、発電所も建物が造られたのみで発電機は入っていなかったが、HAARP計画のために1台が設置され、事務所と一部の制御設備がプレハブから発電所に移された。この大型発電機が設置されるまで、IRIの電力は、送信装置とともに「シェルター」に収められた多数の小型発電機で供給されていた。噂によれば、HAARPの科学者たちは指で机を叩きながら、発電機の燃料費が足りなくて何もできないとぼやいていたそうだ。

2002年1月時点で稼働していたIRIのアンテナ素子は8×6の計48基で、送信出力は合計960キロワットだった。実効輻射電力3.6メガワットの最終的な装置(FIRI)は2005年の暮れから2006年の初めに完成したようである。

プロジェクトが始動して間もなく、海軍研究局(ONR)はHAARPの公式ホームページを開設し、空軍も情報を提供するサイトをつくった。後にはアラスカ大学が海軍のHAARPホームページをそのまま引き写した内容のホームページを開設した。それにともない、海軍のHPは閉鎖されている。アラスカ大学のHAARPサイトはほとんど放置状態で、いくつかニュースが追加されただけで3年間にわたり更新が止まっている。これも情報隠蔽のテクニックの一つなのだろうか。現在、HAARPに関する新情報のほとんどは、国防高等研究計画局(DARPA)のサイトで発表されている。

HAARPは当初、海軍研究局とマサチューセッツ州にある空軍フィリップス研究所が合同で管理していたが、2002年、HAARP計画の管理はDARPAに移管された。この動きについては、プロジェクトを軌道に乗せるためにDARPAが駆り出されたような印象がある。DARPAのHAARP公式ホームページによると、プロジェクトにおける自分たちの役割、つまりFIRIの建造が完了したため、HAARPは2006年度に再び空軍と海軍に移管される、とある。


81. 2011年3月14日 08:05:43: FWW6MdiwXI

ベンジャミン・フルフォード氏は言う。

HAARPはまた、地震を起こすこともできる。地震の場合は、対象となる物質が持つ固有の周波数を強力に送り込むことで引き起こす。オペラ歌手が高い声でガラスのコップを割るパフォーマンスを見たことがある人もいるだろう。
それと同様に、ある周波数の電波を地面に発信すると堅い石でも割れる。ニコラ・テスラが「地球でもリンゴを割るように」と表現したとおりである。
また、電子レンジと同じ周波数を照射すると地下水が熱せられ、地殻が膨張する。
これによって地震を引き起こすことができる。HAARP地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空にプラズマの塊が目撃されることだ。なぜなら、超高周波の強力な放射ビームを地球の大気の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返すからだ。

1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、ものすごい閃光が事前に目撃されている。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

 またこれらの災害が起きるタイミングも実に怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波発生前のことだが、当時対テロ戦争を展開中だったアメリカは、太平洋艦隊をマラッカ海峡を通行させたがっていた。しかしインドネシア政府はそれを頑なに拒み、さらには米軍による‘偽テロ戦争‘にも参加したくないと協力を拒否していた。そして津波が発生した。その直後、‘偶然に‘待機していたアメリカ海軍艦隊は労せずしてマラッカ海峡に入ることができた。

1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災では、暴対法(暴力団による不当な行為の防止等に関する法律)への対抗策として地震兵器が使用された、と聞いている。このときは日本政府の救援活動が遅れるなかで、山口組が救援物資を用意していたように思える。

このような不自然な事柄は他にも多数ある。
CIAの内部告発者や関係者からの情報によると、2008年5月にミャンマーで起きた3万人近くの死者を出したサイクロンはアメリカの気象操作によるものだという。ミャンマーはコメの豊富な産地であり、フィリピンなど食糧難に陥っている国にコメを送る約束をしていた。これを妨害する勢力、つまり人工的な餓死を引き起こそうとしている勢力によって、サイクロンが引き起こされたという。

また、ミャンマーの軍事政権の是非を問う国民投票の直前であったため、混乱を招く狙いもあったのではないか。事実、ローラ・ブッシュ大統領夫人が記者会見でミャンマーの軍事政権を非難している。このような緊急事態にファーストレディが正式な記者会見をするのは異例なことだ。その当時の前ブッシュ大統領は顔にアザをつくったり、記者会見で卑劣な言葉を発言したりなど、天性にもましてますます頭がおかしくなっているという情報もあった。また、このサイクロンは形状が異常だと証言する専門家もいた。他にも、あるべき衛星写真が見つからないなど不自然な点がたくさんある。そして何より、アメリカとイギリス、さらにはフランスの艦隊が、偶然近くの海域で援助物資を積んで待機していたのが何よりも奇妙なのだ。

他にも地震兵器による恫喝の情報はある。
2008年6月に起きた、日本の岩手・宮城内陸地震は、天皇・皇后両陛下が秋田県へ全国植樹祭へ向かう途中であった。これは、米国債を日本に買わせるための脅しであったという。

中国への脅しでは、軍事研究施設や核兵器の保管施設のある四川省が地震兵器によって狙われた。その攻撃は、反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後で、ちょうど北京オリンピック開催の「88日」前であり、中国人にとって縁起の悪いタイミングにしたつもりであった。しかし中国政府による懸命の救済活動で、逆に地震をPRし、うまく乗り越えてしまった。

この攻撃に対して中国は、ロシア製の気象兵器や地震兵器を使ってアメリカに反撃した。それで2008年6月に「500年に一度」という大規模な洪水がアメリカ中西部を襲ったのだ。同時に中国は、核兵器を搭載する潜水艦を主要海域に配備して、核戦争がいつでもできるようにした。さらにロシアも協力して、アメリカの周りに核兵器を装備する爆撃機を配置した。


82. 2011年3月14日 08:07:28: FWW6MdiwXI

マクドナルド博士は、国の資金で活動する非営利の研究開発企業マイター社(1958年創業、7,000名の研究者を擁し、クラウドコンピューティングから無人戦闘機まで幅広い新技術を開発している)の取締役も務めていた。HAARPが環境に与える影響に関する許しがたいほど欠陥だらけの調査報告書を作成したのはこのマイター社だ。この報告書は、アンテナアレイから放出された電波の行き先に言及するのを巧みに避け、HAARPによる環境への影響はないと断じている。

マクドナルド博士は、新世界秩序の研究者から世界主義の陰謀に加担していると名指しされている二つの組織のメンバーでもある。その組織というのは、外交問題評議会(CFR)とJASON(JASON Society research group)という怪しげな顧問団だ。外交問題評議会は、三極委員会や世界連邦主義者連合などの関連機関とともに、グローバル化や世界統治計画を強力に推進している。そのことは、機関紙の「フォーリン・アフェアーズ」にも述べられている。

JASONは「世界トップクラスの科学者の精鋭集団」とされ、米政府の複数の部局のために研究を行っている。「JASON国防顧問団」とか、単に「JASONグループ」とも呼ばれ、現在はマイター社のJASON計画室が本部となっている。JASONは元々、防衛分析研究所(IDA)の精鋭部門として創設された。IDAの沿革史には、次のような記述がある。

「防衛分析研究所(IDA)の歴史は、1947年にジェームズ・フォレスタル国防長官が、兵器システムおよびプログラムの技術的分析を行うために兵器システム評価グループ(WSEG)を創設したことに始まる。1950年代半ばには国防長官と統合参謀本部議長がマサチューセッツ工科大学(MIT)に非営利の民間研究所の創設を求め、大学連合組織の主導で集められた極めて優秀な科学者たちが、我が国の最も困難な防衛上の課題に取り組むWSEGをサポートする体制が整えられた。」

その後IDAは出資母体の要請に応えられるように組織を改変していった。1958年には国務長官の求めに応じて、新設された高等研究計画局を支援する部門を創設した。ほどなく、この部門の役割は拡大し、国防研究技術局長が統轄するすべての組織の科学的、技術的研究を担うようになった。さらに、コスト分析、コンピューターのソフトウェアおよび技術、戦略および戦力評価、運用試験および評価などの部門が追加されていった。

国防研究技術本部(DDR&E)もHAARPの初期の計画立案に加わっていたほか、もう一つの大きな組織として国防高等研究計画局(DARPA)も参画していた。DARPAの前進は、インターネットの原型であるアーパネット(ARPANET)を開発した高等研究計画局(ARPA)である。ARPAは1972年3月にDARPAと改称され、1993年2月にいったんARPAに戻ったのち、1996年3月に再びDARPAという名称になっている。

マクドナルド博士は未来の兵器技術に関して膨大な論文や記述を発表している。これらにおいて「先端」技術として紹介されているのは、気候や気象の操作や制御である。具体的には、「海洋波による破壊」「極氷冠の融解」「オゾン層の意図的な破壊」「地震の誘発」「地球のエネルギー場を利用した人の脳の制御」などだ。現在、極氷冠は現実に溶け出しており、オゾン層の穴(ホール)も拡大している。これは先端兵器によるものなのだろうか。地震やマインドコントロールはどうなのだろう。私たち一般市民は、これらの現実離れした兵器のターゲットにされているのだろうか。

HAARPで地域全体の住民の精神的健康に悪影響がもたらされる可能性もあるというロシア下院の主張も気になる。これに関しては「ネクサス・マガジン」誌に掲載された「空が破壊の舞台に」と題する重要な記事がある。この記事において、ニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは、HAARPを使えば精神障害を引き起こすことが可能だとしており、その根拠としてマクドナルド博士の提案に対するブレジンスキーのコメントを引用している。

「政治戦略の立案者にとって、脳や人の行動に関する研究は大変魅力的だ。戦争における攻撃手法に関する専門家である地球物理学者ゴードン・J・マクドナルドは、正確なタイミングで人為的に電子的異常を発生させれば「ある種の振動を引き起こして地球の特定領域に比較的高出力のエネルギーをもたらせる可能性がある。(中略)この方法を用いれば、ターゲットとして選んだ地域の大勢の人々の脳活動に長期にわたって深刻なダメージを与えるシステムを造ることも可能だ」と述べている。」

マクドナルド博士は1996年にはこんなことを書いている。「基礎環境科学および技術に関する我々の知識は原始的な段階だが、手を加えた結果に対応するための政治形態や手続きに関する知識はさらに原始的だ」

人間の環境科学および技術の知識と、それらを政治の枠組みの中でとらえる能力との間に横たわるギャップは、ここ数十年ほとんど縮まっていないようだ。


83. 2011年3月14日 08:08:11: FWW6MdiwXI

人工的に生み出されたと認めらている比較的古い地震が、何と1890年代にニューヨークで起きている。

ニコラ・テスラ(1856〜1945)は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の一人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の一人であることは間違いない。

ニコラ・テスラのあまり知られていない‘業績‘の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス(遠隔地球力学)」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送(自由電波出力)の実験でも有名である。

1880年代から1890年代にかけて、テスラは無線に利用できる周波数帯の電磁波についての研究を行っている。実際、米国の最高裁はテスラの無線技術の特許を認めている。

ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていたときのことだった。高周波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。

「ニュードーン・マガジン」誌の「地震:自然か人工か」から引用。

テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を制作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
ある日の夕方に散歩に出かけたときも、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。

1930年代のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所は、実は、テスラのデモを見た人たちから聞いた話に基づいて作られている。

テスラの高周波発振器は、今でも完全には解明されていない。テスラは同時代の人々より百年以上も先の世界を見通しており、そのビジョン今なお、多くの点において西洋科学のパラダイムを凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明である「テスラコイル」を生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。


84. 2011年3月14日 08:09:05: FWW6MdiwXI

最終電離層研究装置(FIRI)の建造が完了したことで、アラスカ大学と海軍、空軍がHAARPをフルに活用できる体制が整った。ただし、今後どのように使っていくつもりなのかはまったく公表されていない。アラスカ大学のホームページは何年も更新されておらず、BAEシステムズ社が完成の契約を受注して以降、放置されたままである。科学者と軍の計画立案者に配布された、HAARP計画の詳細を含む検討書類はネットには上がっていないし、主要メディアでも一切報道されていない。

これがHAARPの現在の状況である。数百万ドルかけて造られた同施設は、名目通り「大気上層と太陽地球間の物理作用」の観測のために使われているのかもしれないし、もっと別の用途に使われているのかもしれない。HAARPは高周波‘能動‘オーロラ研究プログラムであり、受動的な観測のようなものではない。能動的に働きかけ、大気を改変しようという研究なのだ。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書にもあるように、HAARPは「純粋な研究から軍事・民間への応用に移行」することを想定している。私たちは、具体的にどのような応用がなされるのかを知るべきである。仮にHAARPが名目通りの使われ方をされるとしても、それはよいことなのだろうか。

HAARPのことを知った当初に抱いた最も大きな懸念は、地球のどこかのかなり広い範囲の人々に、意図せずして精神的、心理的な機能不全が引き起こされるのではないかというものだ。だが、HAARPのことを詳しく知るにつれ、この施設がより深刻なさまざまな危険を持つ‘パンドラの箱‘であることがわかってきた。HAARPが地上に設置されたスターウォーズ兵器であることは間違いない。旧ソ連は米国が第一撃能力を持つことになるとしてSDI兵器に反対した。冷戦構造が解消されても、この危険がなくなったわけではない。相手が旧ソ連から中国に変わっただけで、HAARPは依然として国際関係に不安定をもたらしかねない要因なのである。

環境面にしても、HAARPや類似の技術は底知れない危険を秘めている。今最も恐れているのは皮肉なことに、HAARPが計画通りの使われ方をすることだ。何も知らない民間の技術者が指示に黙々と従って、地球の広大な領域を対象にした危うい実験を進め、未知の結果がもたらされるかもしれないのである(彼らの口からこのような言葉が出てくることはないが、やっているのは実質的にそういうことだ)。

なぜそのような実験を行うのか。彼らはプログラムの柱が大気を兵器に利用すること(あるいは大気の一部である電離層などをいじって高度な軍事目的に利用すること)だと明言している。常識的に考えれば、「大気を兵器化」することは、たとえ可能であるとしても大きな危険をはらんでいる。そのような技術を手に入れたとして、敵国が同じ能力を持つまでどれだけの時間がかかるだろう。お互いが地球物理兵器を保有した状態で戦争が起こったら、どんな事態になるのだろうか。もしかすると、核戦争のほうがまだましだと思えるような、悲惨なことになるかもしれない。

HAARPは実在の施設であり、危険をはらんでいる。だが、おそらく多くの人が考えているような使われ方はしていない。むしろ脅威は他にある。世界では無数の研究プロジェクトが進められているが、そのほとんどについて一般市民は何も知らない。DARPAだけでも何万というプロジェクトを抱えており、今この瞬間にもHAARPが子供のおもちゃに思えるような研究がたくさん進められているのである。我々が知らないだけなのだ。情報に基づいて推測するのは結構だが、まずは正しい情報をつかむ必要がある。

HAARPは、私たちが抱えているより大きな病の一部にすぎない。その病とは、あらゆる手段を用いて戦争に勝たなければならず、自分たちが常に主導権を握らなければいけないという発想である。この発想が、軍産学複合体をより危険な技術の研究へと突き動かし、国防の名の下に私たちの精神を蝕んできた。私たちは今こそこの歪んだ理念に正面から向き合い、理性で見つめ直していかなければならない。

HAARP以外にも、私たちが知らないとんでもない実験や危険な実験が進められていることは十分に考えられる。環境に新たな脅威をもたらしたり、私たちの自由や生活を危険にさらすような研究が、エリア51のような極秘軍事施設で行われているかもしれない。それらの研究は、近くの大学や、町外れの工業施設で行われている可能性もある。それらはまさに私たちの足元で、あるいは‘頭上で‘進められているのかもしれないのだ。


85. 2011年3月14日 08:12:59: FWW6MdiwXI

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その1)
 タイトルから直ぐに通俗的な陰謀ものを連想しますが、著者は米国の環境改変兵器の専門家で、可能な限り実証的に研究しようとしています。慎重な姿勢なので陰謀論が好きな人には物足りないかも知れませんが、充分読むに値する内容です。ただ、科学的な素養のないと、やや解りにくいところがあります。

 気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。

 気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

 もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

 戦争末期の1944年、OSS(米戦略事務局、現在のCIAの前身)が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

 この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

 クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。
 一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
 多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。
 コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

 「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか? コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。


86. 2011年3月14日 08:14:00: FWW6MdiwXI

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その2)
 気象兵器などの環境改変兵器が存在する確実な証拠はないと前回述べましたが、間接的な証拠なら幾つもあります。コーエン国防長官の演説だけが根拠になっているわけではありません。その一つが、国連が主導して締結された「環境改変兵器禁止条約」の存在です。

 この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。
 米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。
 環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

 この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

 『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」(ジェイソン・ジェフリー執筆)という記事には、次のような記述が見られます。
 「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
 1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。(太字は引用者)
 人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

 地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

 40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、(財)地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。


87. 2011年3月14日 08:14:41: FWW6MdiwXI

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その3)
 環境改変兵器を語る際には、「HAARP」の存在を欠かすことはできません。HAARPは有名なので説明は要らないと思いますが、これは「高周波能動オーロラ研究プログラム」などと訳されています。アラスカ州南東部に巨大なアンテナ群が林立しており、実効輻射電力3600キロワットという世界最大の無線電波発生装置を備えています。

 HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。

 HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

 HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

 著者は、古い友人(天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです)のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。
 基本的に今年(2006年)の熱帯低気圧は、(HAARPによる)シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません(それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです)。今年は、どのハリケーンもシールド(表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています)にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。
 HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

 この話はどこかで聞いたことがありませんか? 我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。(南方の島々は別です) これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか?

 とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT(欧州非干渉散乱)」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。(詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照)

 我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。


88. 2011年3月14日 08:26:05: Eyx3dnjeQ2
すばらしい御論考。
これが知りたかった。

89. 2011年3月14日 17:08:56: RyVduVcjp2

結局、意味不明のコメントをダラダラつづけただけ。
46に答える奴はいないのか?

90. 2011年3月23日 01:55:58: TfsprtsZTE
全部読んでみたが、最初は感心して読んでいたが、結局、ふーん、で?だったな。
結局、今回の地震がその地震兵器?によって起こされたかどうかは不明、仮定しかできない。
そして、阿修羅信者は今日も自分は安全な位置から煽って嗾けてた。それだけ。
なんで俺が阿修羅に動けと言うか分かるか?2chを普段から目の敵にしていながら、自分達も同じくヌクヌク引きこもってるからだよ。
自分達は違うっていうんなら行動で示してみろや。卑怯もんが。

91. 寝言戯言戯言 2011年6月11日 15:27:30: Fk0JGB6Scc/rc : IIiLL7rjIU
アメリカ?日本?あいては国じゃ無いでしょ・・・国家対国家で青写真を描いてる、金を腐るほど持ってる自分のことしか考えない人の命を使い捨てと思ってる連中でしょ・・国名を出したらあいての思う壺な気が・・・日々の生活に追われて、まともに考える余裕の無い人が見てしまうと。簡単に考えて・・真実からそれるおそれが・・何が本当なのか・・・わかんね〜な・・・・組織対組織になってる今のあらゆる状況はどっちに転んでも、良くも悪くもならない気がしてる・・・個人対組織でも分が悪いし・・行き着く答えはいつも・・喜怒哀楽がある弱い人類だからしょうがないのかな・・人間だから・って
機械的な社会?文明?それは人間だから無理なのに金のために無理して働くしかない・・・・結局終わるのが人間の運命・・・
世界に核爆弾落としちゃえよ・・人間が消えて初めて地球は平和になるんじゃん・・・虚しいな・・悔しいな・・この世界は・・いつも惜しいところまでいくんんだよな・・けど・・・堂々巡り・・・メビウスの輪・・・そりゃ創価学会なんかに手を出すわな・・・・・弱いんだな人間って・・・・一回終われば50年位まともな時代がくるかもな


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