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≪野蛮なテロ国家“米国”、広島・長崎の原爆投下の真相〜当時から現在へ受け継がれる問題、他（前編）≫
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投稿者 Roentgenium 日時 2010 年 8 月 15 日 16:27:37: qfdbU4Y/ODJJ.
≪野蛮なテロ国家“米国”、広島・長崎の原爆投下の真相〜当時から現在へ受け継がれる問題、他（）≫
≪ユダヤ・フリーメーソンが支配する野蛮なテロ国家“米国”、広島・長崎の原爆投下の真相〜当時から現在（Inferno 地獄 からPurgatorio 煉獄？）へ受け継がれる問題、他≫
〜利をもって合する者は窮禍患害に迫られて相棄つ 天をもって属する者は窮禍患害に迫られて相収む（荘子）〜
Roentgenium：これから数回に分けて、この表題に関する資料を厳選して纏めてゆきたいと思います。
すべて転載すればかなり膨大な活字量になるので、大部分はURLをクリックして読んでいただく形をとらせていただきますが、何か少しでも役立つものがあれば幸いです。
◆ ◆ ◆
■米国こそ、生まれながらにして世界一野蛮な、世界最大の“テロ国家”であり、“テロ支援国家”でもある その1
Roentgenium：Wikipediaによれば、
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%86%E3%83%AD%E3%83%AA%E3%82%BA%E3%83%A0
「
米国が時々発表する「テロ組織」の指定要件の1つには、
「その組織の活動は、合衆国国民の安全或いは合衆国の国家安全保障（国防、国際関係、経済的利害関係）を脅かすものでなければならない」という要件も入っている。
」
と書かれている。マデレーン・K・オルブライト国務長官が指定し、1999年10月8日に対テロ調整事務所が発表したテロ指定の為の3つの条件は、次のように定義されている。
1．その組織は外国になければならない。
2．その組織は、移民国際法第212条（a）（3）（B）に定義されているテロ活動に携わっていなければならない。
3．その組織の活動は、合衆国国民の安全或いは合衆国の国家安全保障（国防、国際関係、経済的利害関係）を脅かすものでなければならない。
こうやって対立構図を描き（自作自演）、“敵”を作り上げることで、善悪二元論に基づいて自らを被害者であり、報復をする正当性があるとして、対テロ戦争を続け、
自国民に対しては恐怖政治で防衛本能を煽り、多国に対しては、対テロという名目＝これは米国だけの戦争ではないという論法で半ば脅しと強制によって巻き込み、
戦費を負担させるという、実に米国らしい筋立てだ。
その為にCIAやモサドが世界のあちらこちらで実際に暗躍しているのだろう（これらの諜報機関とは異なるが、日本にも一応、I.Sという組織がある）。彼らの活動はテロではないのだろうか？
現在、米国とイスラエルが敵対国として選んでいるのは、北朝鮮とイランだろう。核軍縮はその為のプロパガンダとして利用される。
オバマの「核無き世界」がプロパガンダでしかないように、多くの人が米国のあまりに乱暴で傍若無人な、非合法なやり方に疑問を抱き辟易しているにもかかわらず、
糾弾することも大勢が立ち上がって抗議することも出来ないでいる。それを封じる為の策が（歴史認識も含め）幾重にも張り巡らされてしまっているからだ。
（話は逸れるが、米国に隷属した政治が続く中、日本にとって唯一救いとなり、防波堤となっているのは、日本語による“言葉の壁”かも知れない。
それをしたたかに利用することも日本人には重要なことなのではないか・・・・）
時々米国（に託された）本当の目的は、この世に地獄・煉獄を生み続けることを重要視しているのではないか、自国民ですらその犠牲であり奴隷に過ぎないのではないか、
実は、“平和や平等ほど愚かな考えはない”という思想が基になっているのではないか、そう感じることがしばしばある。
中国が台頭し、いっぽうで米国は威信を失いかけているとする声も聞かれるが、それが崩壊であっても世界に与えている影響という意味では、絶対的なものがあるのは否定しようがない。
中国脅威論もパワーバランスの一つとして重視するべきだと思うが、米国に対してもこれまで以上に神経を尖らせて注視し続けなければならない。
敢えて言わせてもらうが、何が9.11だと言ってやりたい。しかもそれですら自作自演なのではないか？9.11を理由にイラクで空爆、クラスター爆弾や劣化ウラン弾を市街地に撒き散らすのが正義か？
自分たちが日本人に対してやったことについてはどう感じるのか？
ナチス・ドイツと変わらないような選民思想からか、そのおぞましい所業をユダヤ人エリートが被爆実験の為に日本人に対して行った。
（そして米国は今尚、多国に進軍して同じような所業を行っている）
何故、ヒトラーは悪の権化として描かれるのに、マンハッタン計画を指示したルーズベルトや原爆投下を指示したトルーマンが同様に非難されないのか？ブッシュ親子は？
独裁者でないという理由からか？或いは勝てば官軍だからか・・・・？
戦後の日本復興を米国が支えた、日本は恩恵に与ったと言う者も大勢いるだろう。確かにそうとも言えるかも知れない。
しかし、それも結局、最後は借金奴隷にされ搾取されて終わりでは？成金長者が最後には全て奪われて使い捨てられるように、日本もそうなってしまっているのではないか？
しかも、大事なものを奪われてしまったか、或いは奪われつつあるのではないか・・・・？
毎年8月だけは、日本人は米国に対して歯に着せぬ物言いが出来る。未だ許されている。先にも書いたように、それも“言葉の壁”によって守られているからという側面もあるだろう。
売国“談合”マスゴミも、政治家も、彼らでさえ言いたいことをある程度言うことが出来ている。勿論、特需や評判稼ぎに因する所も大いにあるのだろうが・・・・。
（今回の、“官”談話（韓国への謝罪）は、局部をクローズアップして政治力の弱さを隠すという小ざかしい話題づくりという他に、一つには米国批判をかわす意図にあるように思えてならない。
それこそが最大の狙いではないか？そして、米国から“官”へのアジェンダは消費税増税であることに何ら変わりはない）
しかしながら、庶民の側は、そのような“自由”を当たり前と思ってはならないだろう。
教育方針が歪められれば、戦争を知らない世代に伝えていくべきものが伝わらなくなるかも知れない。
そういえば中田安彦さんが、
「・・・・総合して考えると、ルース大使はあの場にやってきたのは、「日本の首相の発言を監視すること」が目的だと判断するしかないように思える」
（米国のプロコンスル（執政官）、ジョン・ルース大使の国外追放ものの非礼 - ジャパン・ハンドラーズと国際金融情報 2010年8月7日）
http://amesei.exblog.jp/11699475/
と指摘していたが、米国は11月に中間選挙を控えてもいるから見当違いだとは思わない。ジャパン・ハンドラーズたちの監視は常にあるだろう。
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