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マスメディアは、温暖化懐疑論に対して、
説得力のある根拠を示さずに、批判する ！
地球温暖化とは ？
（「植草一秀の『知られざる真実』」：2019/12/15より抜粋・転載）
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１）地球温暖化によって、地球の表面温度が、上昇傾向を示している ！
地球温暖化によって、地球の表面温度が、上昇傾向を示しているのは、特定の制約条件を置けば、事実であろう。
気温の上昇が続けば、さまざまな影響が生じるのも事実である。
プラス面もあるがマイナス面もある。
しかし、地球の歴史上、表面温度の変化は、大規模に繰り返されてきた。
もっとも深刻な影響が広がったのは、表面温度が、低下した局面である。
２）「パリ協定」は、ＣＯ２の発生量削減を取り決めた ！
「地球寒冷化」の方が、全体としては、深刻な影響をもたらしてきたと言える。
「パリ協定」は、近年に観察されている、表面温度上昇の原因が、化石燃料消費に、ＣＯ２発
生量増加によるものと断定して、ＣＯ２の発生量削減を取り決めたものである。
しかし、表面温度の上昇が化石燃料消費増加に伴うＣＯ２発生量増加によるものであるとは、実は断定できない。
「気候の複雑なシステムは根本的に予測が困難である」、「人間活動が温暖化の支配的な原因かは明らかでない」、とする、科学的な見解が広く表明されている。
いわゆる「地球温暖化仮説への懐疑論」は、科学的根拠をもって、広く保持されているものだ。
３）マスメディアは、温暖化懐疑論に対して、
説得力のある根拠を示さずに、批判する ！
しかし、マスメディアは、「人間活動による地球温暖化仮説」に対する、懐疑論に対して、説得力のある根拠を示さずに、頭ごなしにこれを批判する。
このような、マスメディアのヒステリックな対応に、疑念を持つことが重要だ。
地球の環境破壊を望む者は少ない。自然災害の増加を望む者も少ない。
地球環境の悪化が進行している主因がＣＯ２発生であることが疑いのない真実であればＣＯ２発生を抑制することが重要ということになるだろう。
４）地球の表面温度の上昇が、ＣＯ２
を主因とするものと断定しきれない ！
しかし、地球の表面温度の上昇が、ＣＯ２を主因とするものなのかどうかは、断定しきれない。
地球の表面温度は、長期で捉えると大きな変動を示している。
第2次大戦後というような、ミクロの時間軸ではなく、1000年単位、1万年単位、1億年単位で大きな変動が示されてきた。
はるかに温暖な時代もあった。はるかに寒冷な時代もあった。
生物は、それぞれの環境のなかで、多様性の形状を変化させてきた。
５）地球の表面温度の上昇は、その背景
を根拠不十分に断定する事は控えるべきだ ！
したがって、現在観察されている表面温度の上昇について、その背景を根拠不十分に断定することは控えるべきだ。
この問題と離れて、人類として、どのようなライフスタイルを追求するのかを考えるべきだ。
化石燃料の大量消費がさまざまな弊害をもたらしているのは事実である。
エネルギー源として、再生可能エネルギーにシフトさせること、自然エネルギーにシフトさせることに反対する人々は、少ないと思う。
―この続きは次回投稿しますー
（参考資料）
地球温暖化とは ？
（ウィキペディアより抜粋・転載）
地球温暖化（ちきゅうおんだんか、英語: Global warming）とは、気候変動の一部で、地球表面の大気や海洋の平均温度が長期的に上昇する現象である。最近のものは、温室効果ガスなどの人為的要因や、太陽エネルギーの変化などの環境的要因によるものであると言われている。単に温暖化[1]、気候温暖化[2]とも言われている[要出典]。
◆概要
地球の歴史上、気候の温暖化や寒冷化は幾度も繰り返されてきたと考えられている。地球全体の気候が温暖になる自然現象を単に「温暖化」と呼ぶこともあるが、近年観測されており、将来的にも百年単位で続くと予想される「20世紀後半からの温暖化」の意味で用いられることが多い。この記事では20世紀後半からの温暖化について説明する。
◆現状の科学的理解
☆世界の年平均気温の偏差の経年変化（1891〜2010年）[3]
地球表面の大気や海洋の平均温度は「地球の平均気温」または「地上平均気温」と呼ばれ、地球全体の気候の変化を表す指標として用いられており、19世紀から始まった科学的な気温の観測をもとに統計が取られている。
地球の平均気温は1906年から2005年の100年間で0.74℃（誤差は±0.18°C）上昇しており、長期的に上昇傾向にある事は「疑う余地が無い」と評価されている[4][5]。上昇のペースは20世紀後半以降、加速する傾向が観測されている[4]。これに起因すると見られる、海水面（海面水位）の上昇や気象の変化が観測され、生態系や人類の活動への悪影響が懸念されている[4]。
この地球温暖化は自然由来の要因と人為的な要因に分けられる[注釈 1]。
20世紀後半の温暖化に関しては、人間の産業活動等に伴って排出された人為的な温室効果ガスが主因とみられ、2007年2月に国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が発行した第4次評価報告書 (AR4) によって膨大な量の学術的（科学的）知見が集約された結果、人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率は9割を超えると評価されている[注釈 2]。
このAR4の主要な結論は変わっておらず、より多くのデータを加えた第5次評価報告書の作成が進められている[6]。
AR4によれば、2100年には平均気温が最良推定値で1.8–4°C（最大推計6.4°C）上昇すると予測される[注釈 3]。地球温暖化の影響要因としては、「人為的な温室効果ガスの放出、なかでも二酸化炭素やメタンの影響が大きい」とされる[注釈 4]。
その一方で太陽放射等の自然要因による変化の寄与量は人為的な要因の数%程度でしかなく、自然要因だけでは現在の気温の上昇は説明できないことが指摘されている[注釈 4]。
一度環境中に増えた二酸化炭素などの長寿命な温室効果ガスは、能動的に固定しない限り、約100年間（5年–200年[7]）にわたって地球全体の気候や海水に影響を及ぼし続けるため、今後20–30年以内の対策が温暖化による悪影響の大小を大きく左右することになる[注釈 5]。
理解度が比較的低い要因や専門家の間でも意見が分かれる部分もあり、こうした不確実性を批判する意見も一部に存在する。ただし、AR4においてはそのような不確実性も考慮した上で結論を出しており、信頼性に関する情報として意見の一致度等も記載されている[注釈 6]。
地球温暖化は、気温や水温を変化させ、海面上昇、降水量（あるいは降雪量）の変化やそのパターン変化を引き起こすと考えられている[注釈 7]。洪水や旱魃、酷暑やハリケーンなどの激しい異常気象を増加・増強させる可能性や、生物種の大規模な絶滅を引き起こす可能性も指摘されている[注釈 7]。大局的には地球全体の気候や生態系に大きく影響すると予測されている[注釈 7]。
ただし、個々の特定の現象を温暖化と直接結びつけるのは現在のところ非常に難しい。 こうした自然環境の変化は人間の社会にも大きな影響を及ぼすと考えられている。真水資源の枯渇、農業・漁業などへの影響、生物相の変化による影響などが懸念されている[注釈 7]。
2–3°Cを超える平均気温の上昇が起きると、全ての地域で利益が減少またはコストが増大する可能性がかなり高いと予測されている[注釈 8]。温暖化を放置した場合、今世紀末に5–6°Cの温暖化が発生し、「世界がGDPの約20%に相当する損失を被るリスクがある」とされる（スターン報告）。既に温暖化の影響と見られる変化が、世界各地で観測され始めている[注釈 9]。
このように地球温暖化のリスクが巨大であることが示される一方、その抑制（緩和）に必要な技術や費用の予測も行われている。
スターン報告やAR4 WG III、IEA等[8]の報告によれば、人類は有効な緩和策を有しており、温室効果ガスの排出量を現状よりも大幅に削減することは経済的に可能であり、経済学的にみても強固な緩和策を実施することが妥当であるとされる。
同時に、今後10–30年間程度の間の緩和努力が決定的に大きな影響力を持つと予測されており[注釈 10][8]、緊急かつ現状よりも大規模な対策の必要性が指摘されている[8]。
このような予測に基づき、地球温暖化の対策として様々な対策（緩和策）が進められているが、現在のところ、その効果は温暖化を抑制するには全く足りず、現在も温室効果ガスの排出量は増え続けている[8]。これらの対策に要するコスト等から、このような緩和策に後ろ向きの国や勢力も少なくない。
対策としては京都議定書が現時点で最も大規模な削減義務を伴った枠組みとなっている。現行の議定書は、議定書目標達成に成功した国々もある一方、離脱・失敗した国々もあるなど、削減義務達成の状況は国により大きく異なり、議定書の内容に関する議論も多い。
しかし温暖化が危険であり、対策が必要であることは、既におおむね国際的な合意（コンセンサス）となっている[9]。対策費用増加を含めた今後の被害を抑制するため、現状よりもさらに強固な緩和策が必要であると指摘されている[8]。
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