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コロナで死亡する確率と、ワクチン接種
をして、死亡する確率は、比率は1対7だ ！
巨大財閥の深層・真相は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2870号：2021年6月1日）
１）テレビで、木村太郎氏が、おかしな数値説明をした ！
フジテレビ番組「Mr.サンデー」で、木村太郎氏がおかしな数値説明をした。
国内でワクチン接種した601万人のうち、接種後に85人が死亡したことが公表された。
他方、国内での陽性確認者数74.2万人に対して死者数は1.3万人である。
この数値から計算される致死率は1.74％である。
他方、ワクチン接種の致死率は0.0014％である。
1.74は0.0014の1,243倍である。木村氏はこの数値を比較して、ワクチン接種のリスクが低いと主張した。
２）コロナで死亡する確率と、ワクチン接種
をして、死亡する確率は、比率は1対7だ ！
木村氏は算数ができないようである。日本のコロナ死者数は1万2,920人である。
日本の人口は1億2,612万人である。日本人がワクチン接種も何もせず、コロナで死亡する確率は0.010％である。これに対して、ワクチン接種をして、死亡する確率は、601万人が接種して85人だから、0.0014％である。両者の比率は1対7である。
ワクチン接種を受けた人の死亡事例は、増える可能性がある。
ワクチン接種の長期的な副作用は確認されていない。
３）ワクチンを受けずに過ごした、致死率が0.01％、
ワクチンを受けた場合の致死率が0.0014％だ ！
ワクチンを受けずに過ごした、致死率が0.01％である。
ワクチンを受けた場合の、すでに明らかにされている、致死率が0.0014％である。
この数字を比較してみたとき、リスクのあるワクチン接種を、受けなければならないと考える人がどれほどいるか。
これまでの状況では、高齢でない健常者は、新型コロナウイルス感染症に罹患しても、重症化する可能性は極めて低い。
他方、新種のワクチンを接種した場合の長期のリスクは重大である。
４）公共の電波を使って、間違いの数値解釈を流布する事は、問題だ ！
公共の電波を使って、間違いの数値解釈を流布する事は、問題である。
1,200倍の差でなく、7倍の差である。
しかも、ワクチン接種の長期的なリスクは、無視できないほど大きいと考えられる。
新種のワクチンは、体内でコロナウイルスの、スパイクたんぱく質を産生する、メカニズムを体内に注入するものである。
そのメカニズムが、長期間作動することによって、免疫暴走、免疫機能不全が生じる、あるいは、がん発生リスクが、高まることが懸念される。
５）コロナ感染の原因になる行動を、控える
事と、自分自身の免疫能力を高める事だ ！
コロナ感染対策の基本は、コロナ感染の原因になる行動を、控えることと、自分自身の免疫能力を高めることである。
基礎疾患をもち、高齢である人においては、ワクチン接種メリットが、ワクチン接種リスクを上回る場合があるだろう。
ワクチン接種を、全面的に否定するものではないが、ワクチン接種の長期的副作用に対して、十分な警戒が求められる。
―この続きは次回投稿しますー
（参考資料）
○世界の富豪の資産、コロナ禍で27%増 過去最高の10兆ドル超に
（www.bbc.com：2020年10月8日）
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、世界中の富豪の資産が過去最高を記録している。特にテクノロジー分野や産業界の最高幹部らが最も収入を得ている。
スイス金融大手UBSの報告によると、世界の富豪の資産は4月から7月の間で27.5％増え、10兆2000億ドル（約1081兆2300億円）に達した。
世界的な株価上昇が主な要因で、これまでのピークだった2017年末の8兆9000億ドル（約943兆4000億円）を上回った。
UBSはCOVID-19（新型ウイルスによる感染症）危機の最中、富豪たちは「絶好調」だとした。
また、富豪の数は2017年の2158人から2189人に増え、過去最高を更新したという。
一方で世界銀行は7日、新型ウイルスのパンデミックの影響で約20年ぶりに極貧層が増加するとの報告書を発表した。
◆需要の増加
富豪の中で今年最大の勝者は、実業家で、資産は7月までの3カ月間で44%の脅威的な増加をみせた。
「市場が（世界各地でのロックダウンの後の）大幅な景気回復を見込む中、産業界は不釣合いな恩恵を受けた」とUBSは指摘した。
テクノロジー分野の大富豪もまた、資産が41%増え、パンデミックの恩恵を受けている。UBSは要因について、テクノロジー分野の「商品やサービスに対する需要が新型ウイルスで誘発されたこと」や、「デジタル・ビジネスを加速させ、数年分の発展を数カ月間に圧縮した」社会的距離戦略を挙げた。
新型ウイルスによる危機的状況で製薬会社や医療機器会社が脚光を浴びたことで、医療業界の富豪も恩恵を受けた。
資産の増加は、ほとんどの国で急激な景気後退が続いているにも関わらず、3月下旬以降の世界の株式市場がおおむね堅調に推移していることを反映している。
米アマゾンのジェフ・ベゾス最高経営責任者（CEO）や米電気自動車（EV）メーカー「テスラ」のイーロン・マスクCEOの資産は今夏、それぞれの企業株の上昇を受けて過去最高を更新した。
◆世界的な変化
UBSによると、過去11年間で資産増加の割合が最も大きかったのは、中国の富豪で、2009年から2020年までに1146％増加した。
一方、イギリスの富豪の場合はわずか168%増に留まった。
全分野で資産の増加がみられる。世界金融危機（Global financial crisis）以降、2020年の新型ウイルス危機（COVID-19）までの推移。青色がテクノロジー分野、赤色が医療分野、黄色が産業分野、緑色が不動産分野、紫色が小売分野、濃い紫色が金融サービス、灰色がメディア 出典：プライスウォーターハウスクーパース（PWC）
しかし、蓄財が最も大きいのは依然アメリカで、中国富豪の1兆7000億ドル（約180兆1900億円）に対して3兆5000億ドル（約371兆円）となっている。
イギリスの富豪は、わずか2050億ドル（約21兆7000億円）、ドイツは5950億ドル（約63兆650億円）、フランスは4430億ドル（約46兆9500億円）となっている。
◆寄付金
UBSによると、多くの富豪はCOVID-19対策を支援するため、私財の一部を寄付している。
「当行の調査では、2020年3月から6月までに総額72億ドル（約7631億円）相当を寄付した富豪209人を特定した」とある。
「この人たちは災害救援のようなやり方で迅速に対応し、受け取る側が最善の使い道を決定できるよう、条件なしで助成金を提供している」
一方で、イギリスの富豪の寄付金額が、ほかの国よりも少ないことが明らかになった。
アメリカでは、富豪98人が総額45億ドル（約4772億円）を、中国の富豪12人は総額6億7900万ドル（約720億456万円）を、オーストラリアではわずか2人の富豪が合わせて3億2400万ドル（約343億5858万円）を寄付した。
イギリスの富豪9人が寄付したのはわずか2億9800万ドル（約315億9485万円）だった。
（英語記事 Billionaire fortunes hit record high during pandemic）
○栄華を極める世界最大最強のロスチャイルド財閥
（inri.client.jp： 1997.1より抜粋・転載）
●資本主義の世界的発展とともに、当然の成り行きとして「国際資本家集団」という“国家”という枠組みにとらわれない新勢力（多国籍企業群）が台頭した。それまでの世界史において“世界戦略”と言う場合、「国家による領土獲得」という意味を強く持っていた。
しかし２０世紀半ばに入ると、国家と国家による領土争いというよりは、「無国籍性を帯びたビジネス集団たちによる利権争い」によって世界が大きく動くようになった。国の利益よりも自分たちの利益を最優先する“国際資本家集団”たちの水面下での暗躍は、“国家”という存在を非常に分かりにくくしてしまったといえよう。
●無国籍性を特徴とする国際資本家集団のドンはロスチャイルド家である。日本人の中にはロスチャイルド家の存在すら知らない人が多くいることに驚くが、ちゃんと現実に存在しているファミリーであり、現在、世界最大最強の巨大財閥を誇っている。
欧米の上層階級で、ロスチャイルドの名を知らぬ者は皆無と言われているが、彼らはロスチャイルドの異常な世界的利権支配を大衆に知られることを妙に嫌っている。そのため、一般人の間でロスチャイルドを問題にすることはタブーとされる風潮にある。
●私も、本当はこのロスチャイルド家の事柄にはあまり触れたくないのであるが、ユダヤ問題を総合的に取り扱うとき、どうしても避けられない存在なので、大ざっぱに触れておきたい。中途半端な説明をするとかえって大きな誤解を生じさせてしまう可能性があるので、彼らの想像を絶する世界的ネットワークを詳細に知りたい方は、『地球のゆくえ』『赤い楯』（ともに集英社）に血のコネクション＆資本のコネクションが系図とともに克明に描かれているので、それを参考にするといいと思う。
特に同じユダヤ商人の血を持つ日本人（私の独断だが）は、彼らと対等に付き合うためにも知っておいて損はないと思う。
○ロックフェラー財閥
kotobank.jp：アメリカ最大の利益集団（インタレスト・グループinterest group）の一つで、その経済・金融世界における勢力圏はモルガン財閥と並ぶ。ロックフェラー、モルガンの両集団は互いにライバルであると同時に、戦略的同盟者として20世紀末からは互いに協同しながらグローバル戦略を展開し、アメリカ経済・金融のヘゲモニー（パックス・アメリカーナ）を演出している。2000年9月には、ロックフェラー集団の主力銀行持株会社であるチェース・マンハッタンが、モルガン系金融機関の中軸であるJ・P・モルガンを吸収合併し、同年末、JPモルガン・チェースを発足させ、アメリカの世界金融レジームを確立すべく、ヨーロッパや日本の巨大銀行をしのぐメガ・バンクを形成し始めた。
ロックフェラー財閥の始祖であるジョン・D・ロックフェラーは、1937年に巨万の富を得て世を去るまで、アメリカ石油産業に発展をもたらした企業家としての生涯を歩み、さらに銀行、自動車、空運、鉄道、化学、情報通信の主力企業を傘下に取り込み、アメリカ最大の企業集団をつくりあげた。
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