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五輪ハイブリッド変異ウイルスが、登場するのは時間の問題だ ！
変異ウイルスへの識者の見解・詳報は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2897号：2021年7月16日）
１）〜10）は前2回投稿済みです。以下はその続きです。
11）五輪の実態は、「利権の祭典」・「悪の祭典」・「強欲の祭典」だ ！
五輪の実態は、「利権の祭典」、「悪の祭典」、「強欲の祭典」である。
バッハ会長もコーツ副会長も、正体は、単なる銭ゲバである。
バッハ会長もコーツ副会長も、欲得だけで行動している。
バッハ会長は帰れは、正当な主張である。
菅義偉首相は、「国民の命と健康が最優先」の原点に立ち帰るべきである。
東京五輪は、中止以外に選択肢がない。
海外から入国した五輪関係者が、深夜の酒類提供飲食店で飲酒会食し、コカイン保持容疑で逮捕された。
12）五輪組織委が主張する、「バブル」は、完全に弾けている ！
五輪組織委が主張する、「バブル」は、完全に弾けている。
空港でのザル検疫を潜り抜けた、入国五輪関係者から、相次いでコロナ陽性者が確認されている。
入国後14日間の隔離・待機のルールが、踏みにじられて、検疫がまったく機能していない。
組織委は、「権益」だけに関心があり、「検疫」にはまったく無関心である。
五輪選手村は、変異ウイルス培養所＝感染集積地に変異する。
出場不能選手が、続出することは明白である。
五輪関係者、ボランティアスタッフからも、陽性者が続出する。
13）五輪ハイブリッド変異ウイルスが、登場するのは時間の問題だ ！
世界から集結する、変異ウイルスが合成されて、五輪ハイブリッド変異ウイルスが、登場するのは時間の問題である。
新型コロナワクチンは、接種後に大量急死が、報告されている。
熱海の水害被害規模を、はるかに超えている。
重大インシデントとして、厚労省ならびに菅内閣が、緊急事態宣言を発出すべきである。
もはやワクチンは、切り札にならない。
高齢者の陽性者数が減っているのは、高齢者が街に出歩かないからである。
14）菅内閣の行動抑止の呼びかけは、まったく機能しない ！
夏休み、4連休、お盆の時期を迎えるが、菅内閣が、東京五輪開催を強行するから、行動抑止の呼びかけはまったく機能しない。
コロナ感染爆発が生じることを避けられない。
主権者にできることは、ただ1つである。
15）衆院総選挙で、自公と隠れ自公に、絶対投票すべきでない ！
次の衆院総選挙で、自公と隠れ自公に、絶対投票しないことである。
宮城県では、村井嘉浩知事が菅義偉氏と同類の、「県民の命と健康を犠牲にする」施策に突き進む。
一刻も早く、今秋の宮城知事選で、野党統一候補を選定すべきである。
宮城県の村井嘉浩候補落選運動が、これから急拡大することになる。
今秋の衆院総選挙では、自公と隠れ自公に、絶対に投票しない事が重要である。
反自公陣営は、候補者一本化を実現し、政権刷新を、必ず実現しなければならない。
（参考資料）
○変異ウイルス：重症化リスク1.40倍報告書まとめる 国立感染研（5/13）
（www3.nhk.or.jp：2021年5月13日）
感染力が強い変異した新型コロナウイルスに感染したケースについて、国立感染症研究所が分析したところ、届け出があったときに重症であるリスクは、従来のウイルスなどと比べて1.40倍だったとする報告書をまとめました。
この結果だけで重症化リスクを正確に評価するのは難しいとしていますが「現時点では、重症度が高くなっていることを想定して対策を取る必要がある」としています。
国立感染症研究所は、5月6日までのおよそ3か月間に国内で報告された20万7000人余りのデータをもとに、感染力が強い「N501Y」の変異があるウイルスの重症化リスクを解析しました。
この間、PCR検査などでこの変異ウイルスへの感染が確認されたのは1万5000人余り、このうち、重い肺炎や多臓器不全など、重症だったのは475人で、届け出があったときに重症であるリスクを分析すると、従来のウイルスなどと比べて1.40倍高く、さらに40歳から64歳では1.66倍だったとしています。
◆全国各地で9割前後が、変異ウイルスに置き換ったと推定 ！
国立感染症研究所の鈴木基感染症疫学センター長は5月11日行われた専門家会合で、感染力が強い「N501Y」の変異があるウイルスについて、民間の検査会社で検出された結果をもとに地域ごとの広がりを推計したデータを示しました。
それによりますと、国内で最も早く変異ウイルスが広がった大阪府と兵庫県、京都府では、3月から4月にかけて急速に広がり、4月初めに7割あまりになったあと、現在ではほぼすべてが変異ウイルスに置き換わったと推定しています。
また、東京都と神奈川県、埼玉県、千葉県の1都3県や北海道や愛知県、福岡県、沖縄県でも4月中旬ごろから急速に置き換わりが進んでおよそ9割となり、これまで比較的変異ウイルスの感染が少なかった宮城県でもすでに9割近くが置き換わったとみられるとしています。
鈴木センター長は「明らかに感染力が強く対策にさらに長い時間をかけないと、感染者数が減少していかない。全国でほぼ変異ウイルスに置き換わったいま、前回の緊急事態宣言のときと同じような感覚で対策の効果を期待しても、なかなか効果が現れない」と話しています。
コロナ変異ウイルス・PCR検査装置と新たな試薬で短時間特定 名城大学（5/12）
2021年5月12日
名古屋市の名城大学は、新型コロナウイルスへの感染を調べるPCR検査装置と、新たな試薬を使ってどの変異株に感染しているかを、短時間で特定できる技術を開発したと発表しました。
開発したのは名城大学薬学部衛生化学研究室の神野透人教授の研究チームで5月12日、記者会見を行いました。
それによりますと、通常のPCR検査では、試薬を加えた検体を検査装置で調べ陽性かどうかを判断しますが、開発された技術ではDNAと結合して光る新たな蛍光試薬を使って検体を調べ、変異ウイルスの「イギリス型」や「南アフリカ型」など8種類のウイルスの型を特定します。
神野教授は愛知県の衛生研究所と共同で、4月にこの技術を使っておよそ200の検体で実験した結果、従来型のウイルスとイギリス型の変異ウイルスをほぼ正確に識別できたということです。
愛知県では現在、変異ウイルスの種類を特定するため検体を、東京の国立感染症研究所に送って遺伝子情報を解析し、結果が判明するまでに1、2週間ほどかかっていますが、今回開発された技術を使えば各都道府県にあるPCR検査装置で、90分程度で判別が可能になるとしています。
神野教授は「変異ウイルスが早く特定できれば、クラスター対策にも役立つので、今後、医療現場などで実用化が進んでほしい」と話しています。
◆インドで確認の変異ウイルス「感染力が強まる」WHOが監視強化
2021年5月11日：WHO＝世界保健機関は、インドで確認された、変異した新型コロナウイルスについて、感染力が強まっていることを示唆する情報があるとして「懸念される変異ウイルス」に追加し、監視を強化したことを明らかにしました。
インドでは、新型コロナウイルスの新たな感染者が1日に36万人以上確認される爆発的な感染拡大が続いていて、WHOはインドで見つかった変異ウイルスについて、感染状況を注視する「注目すべき変異株」として、情報収集にあたってきました。
この変異ウイルスについて、WHOで新型コロナウイルス対策の技術責任者を務めるバンケルコフ氏は5月10日の記者会見で、感染力が強まっていることを示唆する情報があるとして、位置づけを「懸念される変異株」に引き上げ、監視を強化したことを明らかにしました。
「懸念される変異ウイルス」は、イギリス、南アフリカ、それにブラジルで確認された3つの変異ウイルスに続いて4つ目です。
バンケルコフ氏はこの変異ウイルスに関して、現在、詳しい情報を集めているとしたうえで、これまでに分かったことを5月11日に公表するとしています。
また、WHOのテドロス事務局長は、新型コロナ対応などの資金確保のため、2020年設置した「WHO財団」が、インドに酸素や治療薬などを支援するキャンペーンをインターネット上で始めたことを明らかにし、広く寄付を呼びかけました。
○世界の10富豪、パンデミック中に資産増加 ！
「人類全体のワクチンが買える額」＝NGO
（www.bbc.com：2021年2月2日）
世界のトップ富豪10人が、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）中に合わせて5400億ドル（約56兆6000億円）相当の資産を増やしたと、国際NGOのオックスファムが発表した。
これは新型ウイルスによる世界の貧困化を防ぎ、人類全体のワクチンを購入できる額だという。
オックスファムは各国政府に対し、「超富裕層税」の検討を求めている。
同団体の報告によると、2020念12月時点での世界の富豪の資産は11兆9500億ドルだった。これはG20各国が経済回復に費やした額の合計と同等だという。
また、世界のトップ富豪10人は2020年3月から現在までに5400億ドル相当の資産を増やした。
これにはアマゾンのジェフ・ベゾス最高経営責任者（CEO）、テスラのイーロン・マスク氏、フェイスブックの創業者マーク・ザッカーバーグ氏などが含まれる。
オックスファムは、富豪たちが回復した株式市場や「仕組まれた経済」によって財を増やしており、「ここ百年で最悪の経済低迷」の中で不平等を助長したと主張している。
世界では昨年、感染症対策として各国がロックダウンを導入したことにより、デジタルサービスの需要が高まったため、テクノロジー大手の売り上げや株価が大きく伸びた。
これにより、ベゾス氏をはじめとする富豪の収入ではなく、保有する不動産や株式といった資産の価値が上昇した。
報告によると、ベゾス氏の資産額は昨年3月から9月の間に急激に増加した。
アマゾンの全社員87万6000人に10万5000ドルずつボーナスを支給してもまだ、パンデミック前と同レベルの資産が残るという。
一方、貧困層がコロナ禍による経済的困窮から回復するには10年以上かかるとされている。オックスファムは、2020年にはこれまでと比べて2億〜5億人が新たに貧困に陥ったとみており、過去20年にわたって縮小してきた世界の貧困が増加に転じたと指摘している。
オックスファムのダニー・スリスカンダラジャ最高責任者はBBCの取材で、「富裕税や法人税、全ての市民に対する社会保障の底上げなど（中略）公平さを取り戻すために抜本的な変化を起こす機会だと思っている」と説明した。
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