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ワクチン接種が不要である理由とは ？
コロナワクチンの深層・真相は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2924号：2021年08月30日）
１）東京都の感染第5波新規陽性者数は、ピークアウトする可能性が強い ！
8月23日付ブログ記事：「万死に値する菅コロナ大失政」：https://bit.ly/3kA8Ioa
に「日本の新型コロナ感染拡大が緩やかにピークアウトする可能性はある」と記述した通り、東京都の感染第5波新規陽性者数は、ピークアウトする可能性が強まっている。
※ピークアウト：（頂点（peak）に到達し、もうこれ以上は上昇・成長しないという段階、これ以降は下降・衰退していく他ないという段階に至ることを意味する語。）
全国の新規陽性者数もピークアウトに向かう可能性がある。
こうなるとコロナ問題に関する風向きが、変化する可能性もある。
２）菅内閣のコロナ大失政の責任が軽減されるわけではない ！
しかし、菅内閣のコロナ大失政の責任が軽減されるわけではない。
何よりも重要である必要十分な医療体制確立を怠り、多くの人命を失ったことの責任は万死に値する。
7月以降に自宅療養、宿泊療養中に亡くなった方が13都府県で少なくとも45人もいると報じられた。
菅内閣の「国民の命と健康が最優先」という公約は守られなかった。
３）重要な事は、治療が必要な感染者に、必要十分な治療を施す事だ ！
コロナ対応で何よりも重要な事は、治療が必要な感染者に、必要十分な治療を施す事である。
治療技術が発展し、適切な医療を施せば生命を守れることがわかってきた。
しかし、治療が必要な感染者に治療を提供できなければ、救える命を救えない。
救急搬送を求めても拒絶される事例が多発した。
菅内閣が十分な医療提供体制を確立してこなかったために発生した人災である。
菅首相はワクチンが切り札だとしているが、ワクチンは、切り札でなく札付きである。
４）コロナのワクチンは、安全性が十分に確認されていない ！
安全性が十分に確認されていないワクチンを全世界の全人口を対象に接種する悪い冗談が現実化している。
世界規模で人体実験が展開されていると表現できる。
ワクチンリスクについて正確で十分な情報を提供するのは政府の責務だが、政府はワクチン推奨の情報しか流さない。
ワクチンリスクを指摘する情報をすべて「ワクチンデマ」だとする情報提供こそ悪質な「ワクチンデマ」である。
５）ワクチンへの報道には、信用性のない情報が含まれている ！
ワクチンに対するネガティブな（否定的なさま。消極的。）情報のなかに信用性のない情報が含まれている。
ワクチン接種を推進する勢力が意図的にそのような情報を流布している可能性も考えられる。
反政府運動のなかに政府勢力が過激勢力を潜入させて過激なテロ活動を実行し、反政府勢力を悪者に仕立て上げることが散見される。
ワクチンに対するネガティブ情報に信用できない情報が含まれているのは事実だが、そのなかにすべての人が知っておくべき重要で重大な情報が含まれていることも事実である。
６）岡田教授は、重要で正確な情報を提供している ！
新潟大学名誉教授の岡田正彦氏などは、重要で正確な情報を提供されている貴重な存在である。
ネットで公開されていた情報に医療ジャーナリストとの対談を併せて収録した著書が公刊されてベストセラーになっている。
『大丈夫か、新型ワクチン:みえてきたコロナワクチンの実態』：
（花伝社、本体1,200円）
https://amzn.to/38hMWj9
アマゾン販売ラインキングでも最上位に位置していることから、多くの市民が優良情報を渇望していることがわかる。―この続きは次回投稿しますー
（参考資料）
Ⅰ コロナ問題：モデルナ製ワクチン「異物混入」160万回分接種見合わせ、
ファイザー製は接種3カ月で抗体量4分の1に
（www.nikkan-gendai.com：2021/08/26 12:45）
■異物混入が報告された ！
日刊ゲンダイ：厚生労働省は、8月26日、米国・モデルナ製の新型コロナウイルスワクチンについて、複数の接種会場から異物混入が報告されたとして、計約163万回分の使用を見合わせると発表した。一部は既に使用され、接種を受けた人もいる。これまでに健康被害の報告はないとしている。
■一部は接種済も健康被害の報告なし
異物混入は製造番号が「3004667」の製品（計約57万回分）。同時期に同じ工場で製造された「3004734」「3004956」の計約106万回分とともに、使用を見合わせる。既に全国計863カ所の接種会場に納入済み。同省は代替品の供給を検討し、「影響を最小限にするよう努める」としている。
■ファイザー製ワクチン接種3カ月で抗体量4分の1に
ファイザー製の新型コロナワクチンは、接種３カ月後に抗体量が４分の１に減少することが分かった。愛知県の藤田医科大学が25日発表した。
同大はワクチンを接種した20代から70代の大学の教職員209人を対象に、血液中のウイルスに対する抗体の量を調査。１回目接種から３カ月後の抗体の量は、２回目の接種から14日後と比べ、約４分の１にまで減少した。それでも自然感染で得られる抗体よりは多い量で、ワクチン接種の有効性を減じるものではないという。
また年代別や男女別で抗体量の平均値を比較すると、年代・性別を問わず、同様の減少がみられた。ワクチンの効果が時間とともに低下している可能性がある。しかし、抗体量の減少がワクチンの発症予防効果に与える影響の度合いははっきりしておらず、今後も研究が必要だとしている。
Ⅱ コロナ問題：ワクチン陰謀説を信じる人を強く煽る恐怖の正体
生物兵器､DNA改変､死ぬなどの情報が出回る訳
（toyokeizai.net ：2021/6/6）
東洋経済：諸外国に比べて出遅れが目立っていた、日本の新型コロナウイルスワクチン接種。菅義偉首相は「1日100万回接種」を目標に掲げ、自衛隊運営の大規模接種センターもスタートした。少しずつペースは上がってきているようにも見えるが、必要な人に行き渡るまでにはまだまだ相当な時間を要する見込みだ。
そのコロナワクチンをめぐる不穏な動きが一部で見受けられる。ワクチンが人口削減のため生物兵器だとする陰謀論や、ワクチンがヒトDNAを改変するといったデマの流布である。パンデミックの初期にコロナによる健康被害や死亡率、あるいは治療や予防に関する誤った情報が拡散され、多くの人々の恐怖心を煽ったのとまったく同様に、今後の感染症対策全般において悪影響を与えかねない。
◆ワクチンめぐる陰謀論やデマに深入りする人も
ソーシャルメディア上では、「コロナワクチンを接種すると5GやBluetoothに接続される」という説がまことしやかに取り沙汰され、「コロナワクチンは秘密結社が世界支配と人類削減を進める手段だ」と固く信じている人もいる。YouTubeやTikTokなどの動画コンテンツを目にしたことをきっかけに深入りするパターンが目立つ。インフルエンサーが誘導している例も多い。
ある自民党の地方議員は、「ワクチンは殺人兵器」「打つと5年以内に死ぬ」などと主張した。
自身のフェイスブックでそもそもコロナは「架空のもので、真犯人は『インフルエンザ』や、電子レンジに近い周波数の移動通信システム、携帯電話で使う電波の『5G』」だと断定している。投稿には毎回数百のリアクションが付き、広範囲にシェアされている。
ここまで極端なものではないが、コロナワクチンに対する不信感を募らせるフェイクニュースも大量に出回っている。
Ⅲ 世界の10富豪、パンデミック中に資産増加 ！
「人類全体のワクチンが買える額」＝NGO
（www.bbc.com：2021年2月2日）
世界のトップ富豪10人が、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）中に合わせて5400億ドル（約56兆6000億円）相当の資産を増やしたと、国際NGOのオックスファムが発表した。
これは新型ウイルスによる世界の貧困化を防ぎ、人類全体のワクチンを購入できる額だという。
オックスファムは各国政府に対し、「超富裕層税」の検討を求めている。
同団体の報告によると、2020念12月時点での世界の富豪の資産は11兆9500億ドルだった。これはG20各国が経済回復に費やした額の合計と同等だという。
また、世界のトップ富豪10人は2020年3月から現在までに5400億ドル相当（約56兆6000億円）の資産を増やした。
これにはアマゾンのジェフ・ベゾス最高経営責任者（CEO）、テスラのイーロン・マスク氏、フェイスブックの創業者マーク・ザッカーバーグ氏などが含まれる。
報告によると、ベゾス氏の資産額は昨年3月から9月の間に急激に増加した。
◆富豪は、社会貢献をしているのか ？
マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ夫妻が主宰するビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金は、17億5000万ドルを新型ウイルス向けワクチンの開発や治験などに投じた。
スイスの金融大手UBSが昨年10月に発表した報告書によると、昨年3月から6月の間に、209人の富豪が合わせて72兆ドルを新型ウイルス対策向けに寄付した。
「彼らは災害支援に近い形で迅速に反応し、寄付を受け取る側が最善の方法で資金を使えるよう、制限を設けずに拠出した」
ベゾス氏の元妻のマッケンジー・スコット氏は昨年12月、4カ月で40億ドル以上をアメリカのフードバンクや緊急支援基金に寄付したと発表した。
ベゾス氏自身も昨年、1億2500万ドルを新型ウイルス対策に寄付したと述べている。
マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ夫妻が主宰するビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金は、17億5000万ドルを新型ウイルス向けワクチンの開発や治験などに投じた。
同財団は、世界保健機関（WHO）にとって第3位の寄付者でもある。
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