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(回答先: Re: test 投稿者 明るい憂国の士 日時 2012 年 2 月 25 日 00:06:44)
洗脳スクリーンと電波芸者たち （神州の泉）
http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/
2012年2月25日 (土)
洗脳スクリーンと電波芸者たち 作家の五木寛之氏の「下山の思想」（幻冬舎新書）には、民（たみ）という漢字の語源が書かれていた。それを参照すると、「漢字源」によれば、民（たみ）という漢字は、〈目を針で刺すさまを描いたもので、目を針で突いて見えなくした奴隷をあらわす。（中略）物のわからない多くの人々、支配下におかれる人々の意〉ということだそうだ。実に残酷な意味を含む漢字であるが、民、民衆、大衆を統治するときは、彼らに真実を明かさず、意識を半眠り状態にしておけば、不満も反乱も極小化できてまことに都合がいいという話である。つまり大衆愚民化こそ統治原理の重要な基本路線ということになる。 偽書と言われる「シオン長老の議定書」第１３議定には、人々を日々の生活にあくせく追い込み、その追い詰められた心理を束の間解放するために、３Ｓ（スポーツ、セックス、スクリーン）にうつつを抜かさせるようにいざなう、と言うように、国民を衆愚化させ、真実に目が行かないように仕向けるというようなことが書かれている。偽書だろうが、真書だろうが、世界はこの通りのことが起きている。映像メディアは、無声映画からトーキー映画に変わり、テレビ、インターネット、スマートフォンなど多岐に発展してきた。スクリーンはテレビやスマホの普及でほぼ全国民に浸透している。携帯の契約数はついに日本総人口を１％超えている。この電波スクリーンは、毎日の食事と同じようにごく当たり前にわれわれの日常に入り込んでいる。 われわれが何気なくテレビを付けてしまえば、テレビ受像機はこれでもかと、一方的に愚民化放送を垂れ流してくる。そして無害な娯楽番組だと思ってバラエティやワイドショーを見ると、そこには悪意ある政治の誘導操作が待っている。バラエティ番組は政治とは関係ないと思うかもしれないが、それは明らかに知性の鋭敏化とは正反対の知性の鈍磨（どんま）を伴う。大衆お笑い番組や飽食の堕落化を奨励するグルメ番組などで、人々の知性は鈍化し、そのためにメディア・リテラシーが働かなくなる。つまり、現今日本のテレビ番組はほとんどが大衆愚民化を狙っており、それを見た国民は政治に対して盲目になるのである。 この状況で文化人と称する電波芸者たちが、もっともらしいことをテレビで言えば、テレビ性受動状態に取り込まれた国民は、いとも簡単に意識や考え方を誘導されてしまうのである。本人はそう思っていなくても、視覚と聴覚に同時に訴えかけるメディアの刷り込み効果は想像を絶するほど強力である。これに加えて民放はコマーシャルをひっきりなしに流し、人々にサブリミナル的に購買意欲を喚起させる。ちょっと考えれば分かるが、バラエティ番組やワイドショーの運営資金は企業からのＣＭ料金で成り立っている。そうなると、大企業や富裕者層に都合の良い政策が実現されるためには、企業は番組内容まで干渉してくることが十分に考えられる。企業は自社製品の宣伝のみならず、番組コンテンツを介して視聴者の政治志向まで誘導する場合がある。 これは植草氏が指摘したことだが、2008年夏にフジテレビ系列で、木村拓哉氏が総理大臣となる「CHANGE」というドラマが制作されたが、小泉政権の出力のひどさに辟易した国民が、新しい政治潮流を希求し始めたことを利用して、外観だけ衣替えして、その実、小泉・竹中政治をサバイバルさせようと、いかにもCHANGEを行うかのような偽装を施した新勢力が生まれる下地を作ったドラマである。この場合のCHANGEとは政治の偽装刷新のことであり、ドラマ自体が一種の政治誘導となっている。これに財界・大企業の思惑がないと考えるほうに無理がある。 つまり、政治献金は政治家だけではなく、明らかにテレビ業界にも流れている。政治献金の全面禁止はもちろん必須だが、テレビと大企業の政治癒着を助長するカネの流れも止めるべきであろう。もっとも、ＣＭ料自体がそういう性格を帯びてはいるが。クロスオーナーシップに縛られている、旧態依然としたマスメディアは完全解体して、国民の負託が生きている資本によって再構築されるべきである。その点で国民の側に立った強力な政治家が必要である。 テレビに登場し、長く名を売っている人々は、そのスタンスを国民側ではなく、支配者側、すなわち既得権益複合体に置いている場合が圧倒的に多い。なぜなら彼らは国民世論を支配者側に有利になるように巧妙に誘導する任務を帯びているからだ。それは御用政治家、御用学者だけではなく、バラエティタレントも例外ではない。北野たけしことビートたけし氏は、いつの間にか支配者側に魂を売り渡し、その知名度を利用して、折に触れ支配者側に都合の良い政治誘導をする姿が見える。例えば原発事故前においても、彼のスタンスは強力な原発擁護である。『新潮45』の記事を見ると、ビートたけし氏は臆面もなくこんなことを語っている。 「民主党はCO2を25%削減すると大見得切ってしまったけれど、これからどうするつもりなのか。火力発電よりも圧倒的にCO2排出量が少ない原子力発電を使っていくしかないでしょう」「原子力発電を批判するような人たちは、すぐに『もし地震が起きて原子炉が壊れたらどうなるんだ』とか言うじゃないですか。ということは、逆に原子力発電所としては、地震が起きても大丈夫なように、他の施設以上に気を使っているはずだから、本当はここへ逃げるのが一番安全だったりする(笑) 」(『新潮45』2010年6月号) こういう発言をするからには、原子力マフィアとそうとう深いつながりができていると見なすしかない。お笑い界の大御所は、いつしか既得権益複合体に魂を売り、その仕事はテレビでの立ち位置を利用して、世論誘導を行うという汚れ仕事に徹している。このスタンスを冷静に捉えるなら、彼が良心の経済学者である植草一秀氏を何度か嘲笑したこともさもありなんという感じである。彼に限らず異常に売れ続けている電波芸者たちは、法外な毒饅頭を食らって国民を裏切っている。
（作品はマッド・アマノ氏によるものです）
前回エントリーで、テレビのお笑い番組が視聴者に対して政治的な目くらまし効果をもたらし、政治の本当の姿が見えないように国民の志向性を誘導していることを書いた。日本のテレビが供給するお笑い番組、グルメ番組、クイズ番組等、様々なバラエティ番組やワイドショーは、その放送目的が絶え間なく衆愚操作を行うことにあると断じても過言ではない。つまり、テレビ番組のほとんどは衆愚操作のツールとして用いられているのだ。そこには古今東西、支配層が民衆統治を行うとき、「由らしむべし 知らしむべからず」という基本が行われていることを意味する。
2012年2月25日 (土)
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- Re: test 明るい憂国の士 2012/2/26 07:34:14 (6)
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