http://www.asyura2.com/12/senkyo134/msg/115.html
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★地球温暖化の裏に欧州原子力マフィアの狙いが・・
学生）
最近の脱原発の盛り上がり方すごいですね。
次期総選挙でも『脱原発』が大きな争点になりそうですね。
ものしり博士）
最近の脱原発の背後には、「地球温暖化」すなわち、欧州とアメリカの世界資源覇権を巡る争いがあるといったら、どう思う。
東大の渡辺正先生や最近テレビやネット有名な武田氏の発信を見ていれば、分かるが、地球温暖化は全くのデタラメだ。
クライムゲート事件で暴露されたように地球温暖化を支えるIPCCのデータがすべて捏造であることが分かった。日本だけでも20兆円にも及ぶお金が何の価値も生み出さない、地球温暖化に投じられてきた訳で、これだけのお金があれば、増税なんかしなくても「地震で被災した東北の人々」を復興させるのに必要な財源は賄えた。
しかし、それよりも重要なことは、温暖化説の裏にある、政治的な意図だ。
地球温暖化は、アメリカの石油資本が支配する化石燃料の使用を制限し、欧州原子力マフィアが支配するウラン優位を確立する意図があった。だから、ブッシュは京都議定書に参加しなかった。偽善的な金儲けだけの『排出権取引』で金融機関が儲け、ＢＲＩＣＳ等新興国の経済成長を制限する。
★３１１フクシマで打ち砕かれた欧州原子力マフィアの夢
ものしり博士）
しかし、この欧州原子力マフィアの夢は、福島原発事故で砕け散った。
原子力発電所の爆発映像は、メディアを通じて世界に配信され、チェルノブイリと同じく、世界中での反原発の世論となり、地球温暖化の最終兵器である「原子力発電」という選択肢を葬り去った。ドイツ、イタリアでも脱原発の動きが強まったが、これと同期を取るように出てきた情報が『シェールガス革命』だ。
価格の安いシェールガスが人類のエネルギーコストを革命的に下げる・・・
こうなれば、化けの皮が剥がれた「地球温暖化」「二酸化炭素悪役説」より「放射線」を出さないシェールガス利用による人類の発展の方が望ましいという訳だ。
しかし、『シェールガス革命』のアイデアは、地球温暖化で欧州と対立するアメリカから出現したものだということ、そして福島原発のセキュリティはイスラエルのMagna BSPがすべて担当していたという事実に注目して欲しい。
★ロックフェラーに飼われた学者！？さてどちらがの主張が正しいのか？
その主張を見れば分かるように、ほんまでっかＴＶの武田教授は、アメリカ石油資本側の人間で地球温暖化説に反対を唱えてきた。
その武田氏は経歴上は、日本の原子力村の一員であった訳だが、福島原発事故以降、放射線防護学と放射線医学を意図的に曲解した1msvに固執し、東大の中川教授や国際機関にいるチェルノブイリの報告書を無視している。
学生）
え！1msvに意味はないんですか？
ものしり博士）
ICRP（国際放射線防護委員会）の防護的観点に立った、大昔の勧告に過ぎず、医学的には、意味がない。あの武田教授自身もブログで「人間が放射線によって障害を受ける最低の放射線は200ミリシーベルト付近」と述べているんだよ。
その同じ人間が1msvと呪文のように唱え、放射線の恐怖を煽りまくる・・・。これにより日本国内の反原発ムードが一層強まる。
★反ロスチャイルド同盟＝ロックフェラーの犬！？
ものしり博士）
反原発のもう一人の旗手は、広瀬隆氏だろう。広瀬氏は、ロスチャイルド暴露本で有名だが、以下のような告発がある、
「広瀬隆にあれらの情報がもたらされたのか。それはセリッグ・ハリソンというCIAの高官からだろう。このハリソンは、ジャーナリストとか「アジア核問題の専門家」という民間人のふりをして、この30年間、日本や韓国、北朝鮮や台湾、そしてパキスタンやインドまでも含めた、各国の核兵器・原子力開発の、押さえつけの係をしてきた特殊人間である。
北朝鮮が激高すると日本に核ミサイルを撃ち込むだろう、という物騒なことを米議会の公聴会で発言して、日本国民を脅す米政府の公式のアジア核問題担当の高官である。おそらく、このセリッグ・ハリソンが、あの大書『赤い楯』を広瀬隆に書かせたのだろう。
ハリソンたち、CIA高官は、1970年代に、市民運動家だった広瀬隆に近づいた。「この日本の反核運動の若者は、アメリカの戦略にあっているから育てよう。日本の原子力開発と核保有を阻止するために、資金と情報を与えよう」と育てたのである・・・」（読書日記と着物あれこれ）
こんなことを言うと原発推進派、工作員と言われるかもしれないが（ｗｗｗ）
孫崎さんや菅沼さんならきっと賛同してくれると思うんだがね。
学生）
あの広瀬さんは、ＣＩＡに操られていたんですか？
ものしり博士）
うん、そうだ。本人にその認識があったかどうかは知らないが・・・
広瀬氏の原発事故に対する洞察には敬意を表するが、福島の事故はイスラエルのMagna BSPの計画通り、シナリオ通りで、なぜ、広瀬氏がそこまで機密情報を知りえたのか不思議に思う。セリッグ・ハリソンからの情報があったのではないか？
そもそも、ＩＥＡやＮＰＴが五大国以外の核武装を禁止し、核兵器を独占する一方で、プラント輸出の利益をアメリカが享受するための体制で、それを国内でサポートするのが原水禁等、部落や在日をメンバーとするプロ市民の役割なんだと思うよ。
部落や在日、中核派の歴史や主張を調べると、北朝鮮とつながる勢力がアメリカ（ロックフェラー）の意向を受けて活動しているとしか思えない。
放射能、怖い！怖い！も結局、募金詐欺や怪しいサプリ販売だったり、中核派の反政府活動だったりするわけだが、裏にはアメリカの戦略があるといったら、どうだろう。
★安保と原発デモの類似性（孫崎先生の分析）
ものしり博士）
現在の脱原発デモと安保闘争には恐るべき類似性がある。防大の孫崎先生の安保闘争に関する分析を読めば、分かる人は分かると思うんだが・・
安保闘争では、右翼の巨魁、田中清玄から全学連書記長島成郎や後、中曾根平和研究所に行く小島弘、東原吉伸、篠原浩一郎へ資金が流れた。全学連の唐牛健太郎らはのちに田中の企業に就職。
(この時点で、中核派はアメリカの犬。単なる部落利権屋ということが確定）
戦後米国が独裁者を倒す有力武器がデモ。安保闘争を仕掛けた人は「反安保条約」より「反岸」だったのでないか。そしてそれは米国が岸の米軍基地縮小、行政協定の見直しに危機感を持ったからではないか・・・
＜参考リンク＞
孫崎 享が語る「日米安保」騒動
http://togetter.com/li/238118
「岸は米軍撤兵を求め、米軍駐在を裏付ける行政協定の改訂を計った最後の政治家」
「60年安保騒動：勉強中。反安保条約の動きか。岸討幕か。大変重要。岸倒幕後、何故反安保の動きが消えたのか。倒すことが目的なら、目的達成。もし倒す目的なら右傾化懸念が最大。米軍撤退要求阻止だったとしたら。デモで政権倒し米得意技。後継は池田勇人。従米。占領時米軍慰安所に予算をつけた人物」
「事実１：我々は鳩山氏が「普天間を最低でも県外」と言った時に、米国が日本の政治家、官僚、マスコミと一緒になって、これを阻止し、政権を潰しに回ったことを知っている」
「事実２：独裁者を打倒する時など米国はしばしばデモを利用する。例えばイランのシャーを倒す時には人権侵害でデモを誘導していった。イランで人権侵害のデモに参加した人は、シャーを倒す目的で米国がデモを支援していることは知らない。」
「事実３：岸は「旧安保は余りにも米国に一方的に有利なものである。形式として連合国の占領は終わったけれども、これに代わって米軍が日本の全土を占領している状態である」という認識を持っている。」
「事実４：１９５７年４月１９日の参議院内閣委員会で「安保条約、行政協定は全面的に改定すべき時代にきてる」と答えてる。」
「事実５：マッカーサー大使に「駐留米軍の最大の撤退、米軍による緊急使用のために用意されている施設付きの多くの米軍基地を日本に返還すること」を提案。」ここから考えましょう。鳩山首相の普天間ですら引きずり降ろしを計ったのです。「駐留米軍の最大の撤退」を述べる岸を降ろす工作をするのは自然ではないだろうか。その時デモを利用するということはないだろうか。勿論デモ参加者は悪人岸を引きずり降ろすことは正義とみている。」
「Wikipedia「田中清玄、60年1月号『文藝春秋』に「全学連指導者諸君に訴える」を発表。全学連書記長島成郎が田中からの資金カンパ依頼。後、中曾根平和研究所に行く小島弘、東原吉伸、篠原浩一郎も。」全学連の唐牛健太郎らはのちに田中の企業に就職。田中清玄は反岸。」
「安保騒動後、反安保の中心であった朝日新聞では反安保論調を書きまくった部長クラスは続々地方に飛ばされる。左派文化人も以降沈黙。自民党内で岸を揺さぶったのは従米の池田勇人グループ。岸から池田の交代は米国にとって喜ばしいこと。反安保条約の論陣を張った人々、その後ほとんど、その後論陣を張らない、はれなくなつ現象をどう評価するか。戦後米国が独裁者を倒す有力武器がデモ。日本に適用は充分可能。」
「岸・池田：反応（孫崎先生、それは初耳でした。普通は、清和会の元祖の岸のほうが、宏池会の元祖の池田よりも従米でCIAの手下と思ってしまいますので）非常に重要な点を含んでいます。”岸でも”米軍撤退と行政協定（米軍への権利を規定）を米国に要求したという事実を一般国民に持たせない必要があったのです。・・・・」
「（岸ほどの妖怪がどの辺に勝算があると見ていたのか）岸は自民党内押さえれば、問題ないと見ていた。ほとんどの勢力を自民党特に池田派対策に注入。野党、デモ組織等は全く力がないと楽観視。デモ組織等に米国の意向を汲んで財界資金が流れ、反対運動を大規模に組織化出来るのは想定外。」
「日米の歴史：米国が日本の指導者を取り替える時に如何なる選択があったか。易しい順から並べてみる。
１：閣内有力者を外すよう圧力をかけ政権瓦解、細川政権時の武村官房長官を外す圧力（この模様は小池百合子さんが記載）、
２：特定政策の強要を行うと共に、党内有力者に反対運動をさせる。アフガンへの派遣で福田康夫首相（ウィキリークス内情暴露）、
３：主要政策で反対派動員、マスコミ動員で実施出来なくし瓦解させるー普天間問題での鳩山由紀夫内閣、
４：特定政策成就で花道引退の筋道を作る。マスコミ・反対派―鳩山一郎のソ連との共同声明、
５：検察に汚職等を追わせ失墜―芦田内閣の招電事件、田中角栄のリッキード事件、
６：党内抗争、検察利用が出来ない時―まさに岸の時、大衆闘争（日本では稀。しかし世界的にみると米国が利用してきた独裁政権を倒す時にしばしば利用）。吉田茂、池田勇人、小泉純一郎等従米を徹底し、要望を実施なら長期政権・・・」
・・・・
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