雪崩で死亡…なぜスキー場の「コース外」の事故は無くならないのか？

■長野県の「竜王スキーパーク」で雪崩が発生。外国人２人が死亡した

１８日午後２時２５分ごろ、長野県山ノ内町のスキー場「竜王スキーパーク」のコース外で雪崩が発生

巻き込まれたアルゼンチン人の男性２人が死亡しました

スキー場によると、１７日に新雪が積もり、１８日は朝から晴天で雪崩が起きやすい状況で、雪崩は幅約３０メートル、長さ約２００メートルの規模で起きた

死亡したのはいずれもアルゼンチン国籍のロドリゲス・イグナシオ・マーティンさん（５４）とエスパリカ・マリオ・ロベルトさん（５０）で、２人は外国人のスキー仲間合わせて５人で１８日午前９時ごろから、スキーをしていた

・死亡した２人は仲間とコース外を滑っていて巻き込まれた

スキー場によると、現場はスキー場中腹の上級者コースから数百メートル外れた場所。２人は上級者コースから何らかの理由で外に出て、被害に遭ったとみられる

立ち入り禁止区域になっているところを滑っていて、雪崩に巻き込まれたとみられる

５人が同時に雪崩に巻き込まれましたが、このうち、３人は自力で脱出し、消防に通報した

■スキー場の「コース外」を滑っていて事故に合う例が後を絶たない

・新潟県のスキー場のコース外を滑っていて遭難した男女３人が救助された

新潟県湯沢町の「かぐらスキー場」にスノーボードに出かけて連絡が取れなくなっていた東京都の男女３人は４日、スキー場とは反対側の斜面を歩いているところを新潟県警のヘリが発見、救助された

いずれも軽い凍傷はあるが、命に別条はない

救助されたのは東京都世田谷区のデザイナー練子広寿（ねりこ・こうじゅ）さん（４５）と妻の会社員真美さん（４４）、杉並区の会社員山本亜紀さん（４０）

練子さんによると、２日午前中にスキー場のコース外に出て、天然の斜面を滑る「バックカントリースノーボード」を楽しんでいたが、夕方ごろ道に迷った

３人は４日昼、南魚沼署で記者会見し、広寿さんは「あと一日命があるかなと思った時にヘリの音が聞こえ、ホッとした。冬の山の恐ろしさが分かった。お騒がせして申し訳ありませんでした」と涙ながらに話した

・新潟県妙高で遭難が相次ぐ。死者も出ている

１７日、新潟県妙高市で、山でスノーボードをしていた男性２人が雪崩に巻き込まれたほか、別の場所のスキー場でスキーをしていた男性１人と連絡が取れなくなっています

妙高署の発表によると、死亡したのは、同市東本町、会社員水野博さん（４８）で、窒息死だった

コースではないところを滑る「バックカントリー」のスノーボードをしに粟立山を訪れていたということです

赤倉観光リゾートスキー場の近くでは、名古屋市千種区の大学院生・岡本宏樹さん（３５）が午後１時頃に救助されましたが、死亡が確認されました

岡本さんは、１７日正午過ぎから友人と別れ、１人でスキー場のコース外を滑っていたものとみられています

■事故が相次ぐ理由は「バックカントリー」の流行も原因の一つ

バックカントリー愛好者が増えるにつれ、ゲレンデの中でもザックを背負い、バックカントリー用のハードなウェアに身を包むファッションが急増中である

バックカントリースキー という言い方は最近になってからで、もともとは 山スキーとか山岳スキー、スキー登山 とか呼ばれています

簡単に言ってしまえば、スキー場のゲレンデじゃないところを滑るスキーのこと。要するに、山を登ったり滑ったりするスキーのこと

バックカントリーでもっとも怖いのが雪崩です。吹雪時の風下の斜面は雪崩が起きやすく、あっという間に規模を拡大させて沢筋を雪崩れます

そして道迷い、滑落、転落、衝突。いずれも、いつ遭遇するかわからない危険です

・事故が相次ぐスキー場では対策を始めている

かぐらスキー場ではコース外での遭難者が後を絶たず、警察は「登山届の提出と雪山装備を徹底してもらいたい」と訴えている

上記の男女３人が遭難して救助を受けたスキー場。

昨年、同スキー場のコース外では５件６人の遭難があり、２人が死亡した

・コース外の救助活動を「有料」にしたスキー場も

妙高杉ノ原スキー場は、コース以外を管理区域外として滑走を禁止している

「コース外での救助活動はスキー場のサービス外になりますので、有料となります」と書いてあり、パトロールや後方支援は1人1時間1万円、スノーモービルは1時間3万円、雪上車は1時間5万円を請求すると明記されている

富山市にある「立山山麓スキー場」のＨＰにはコースエリア外での「捜索救助費用」として、「１時間あたり、パトロール隊員１人２万円、雪上車１台５万円」などが明記されている

長野県の野沢温泉村では2010年、コース外に出て遭難した場合、救助を受けた人に対し捜索経費の支払い義務を明確にした全国初の「スキー場安全条例」を制定した。最近は、同様の措置を取るスキー場が全国に広がっている

・前述の「かぐらスキー場」で救助された男女３人も請求される予定

「救助のために、２日間で警察、消防など延べ９人の地上部隊と県警のヘリ１機が出動しています。今回は、地上部隊のうち、民間の山岳救助隊員１人の傷害保険加入費用と日当を負担してもらいます」（捜査事情通）

さらに今回は、山岳部隊にスキー場関係者が２人含まれていたため、スキー場への賠償も考えられるという