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日本の格差:身分の保証された人vs貧しい人 ジンバブエ経済:価値のないお金
http://www.asyura2.com/15/hasan93/msg/733.html
投稿者 eco 日時 2015 年 2 月 20 日 20:40:10: .WIEmPirTezGQ
 


日本の格差:身分の保証された人vs貧しい人
2015年02月19日(Thu) The Economist
(英エコノミスト誌 2015年2月14日号)

問題は超金持ちではない。

仏経済学者の格差論、アマゾン売れ筋ランキングの1位に
『21世紀の資本』が世界的なベストセラーとなり、一躍有名になったフランスの経済学者、トマ・ピケティ氏〔AFPBB News〕

 トマ・ピケティ氏のベストセラー『21世紀の資本』には、富がいよいよ一部に集中するようになったもう1つの先進国として日本が登場する。

 日本は間違いなく、この本がよく売れているもう1つの先進国だ。ピケティ氏は先日東京を訪れ、熱烈な歓迎を受けた。

 だが、日本は同氏の理論が最も当てはまらない場所かもしれない。

日本の富の格差は決して大きくない

 1991年の日本の資産バブル崩壊は、この国の富裕層が米国や多くの欧州諸国ほど多くの財産を築かなかった理由の1つだ。日本の富裕層上位10%が保有する富の割合は、ノルウェーやスウェーデンなど平等主義で有名な国よりも低い。実際、クレディ・スイス・リサーチ・インスティチュートが調査した46の経済国・地域の中で下から2番目の低さで、唯一ベルギーより高いだけだ。

 また、一番の富裕層に流れる所得の割合は、かなり安定している。米国と比べると、経営者報酬の水準ははるかに真っ当だ。米ウォール・ストリート・ジャーナル紙のためにピケティ氏の協力者たちが用意した分析によると、キャピタルゲインを除くと、日本で上位1%が手にする国民所得の割合は、2008年につけた9.5%のピークから2012年の9%に低下した。

 だが、別のタイプの不平等が拡大している。最も重要なのは、『21世紀の資本』が言うような超金持ちとその他の格差ではなく、終身契約の特権階級の労働者と、労働人口に占める割合が高まっている、より不安定な雇用の労働者の格差だ。終身雇用の従業員の平均年収は500万円前後で、それほど身分が保証されていない労働者のそれは200万円だ。

 多くの人は、日本に本当に必要なのは、今よりずっと大きな不平等、ただし別の種類の不平等だと主張する。日本の雇用制度はまだ、成果よりも年次と地位に対して報酬を払う。これは日本人が「悪平等」と呼ぶものだ。

 もし働く人が達成した成果に対して報酬を支払われたら、経済はより速く成長するとモルガン・スタンレーのロバート・フェルドマン氏は主張する。

 また、慢性的に低い日本の事業創造の水準は、胸が躍るような新製品や新サービスを作ることで大富豪になる起業家によって生み出される類の富の格差が心配になるほど小さいことを意味している。

 そうした事情にもかかわらず、『21世紀の資本』はこれまでに日本で13万部以上売れた。700ページのこの大冊を万人向けに解説した書籍もよく売れている。ピケティ氏のタイミングも理想的だった。というのも、安倍晋三首相の経済再生計画「アベノミクス」に対する疑念の高まりにうまく乗ったからだ。

 ピケティ氏は日本を訪問中に、安倍氏の計画は資産価格を押し上げることで持てる者と持たざる者の差を広げる可能性があると警告した。だが、皮肉なことに、安倍氏が目下抱いている主な経済的関心事は、大企業をせっついて労働者の賃金を引き上げさせることなのだ。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42953

 

ジンバブエ経済:価値のないお金
2015年02月20日(Fri) The Economist
(英エコノミスト誌 2015年2月14日号)

新しい硬貨の導入が、どの通貨を使うべきかという議論を呼んでいる。

超インフレのジンバブエ、公務員給与を「米ドル」で支給
2008年当時、猛烈なハイパーインフレが進み、パンを1つ買うために何十枚ものジンバブエドル札が必要だった〔AFPBB News〕

 2008〜09年にインフレ率が800億%に向けて高進した時、ジンバブエはジンバブエドルを捨てて米ドルを使うようになった。

 以来、米国の硬貨を入手できない店主は、お釣りの代わりにペンや菓子、チューインガムを客に渡さなければならなかった。

 だが、1カ月余り前、中央銀行がジンバブエ国内だけで使われる米セント建ての「ボンドコイン*1」を発行し始めた。これが、ジンバブエには再び独自の通貨が必要なのかどうかという議論に火をつけた。

米ドルの採用で経済が落ち着いたが・・・

 米ドルに切り替える利点は多かった。一夜にして、気まぐれな政府関係者に金銭的な規律が課された。インフレはぴたりと止まり、成長を押し上げ、マクロ経済の安定に対する幅広い期待が生まれた。ひとたび正常な商取引が再開すると、輸入業者は取引コストの減少にあずかり、外国人投資家は為替レートのボラティリティーについて心配する必要がなくなった。

 ところが今、主に失政のせいで経済が再び悪化しており、今回は現地通貨が存在しないことが経済の病を悪化させている。

 信用できない統計のために、状況がどれほど悪いのか評価するのは難しい。政府関係者は今年の成長率が6%から下方修正されて、3%になると話している。野党議員のエディー・クロス氏は、昨年の国内総生産(GDP)が「少なくとも10%、もしかしたら14%減少し、2008年の崩壊時と同じ減少率になった」と主張している。

 断片的な情報は、暗い先行きを示している。ある投資家は、ビールの販売が急減していると言う。首都ハラレの繁華街の商店主らは、不満だらけだ。「腐敗した役人が、我々が税金として払うお金を奪っていく」と、ある携帯電話業者は語る。

 年間5億ドルに上る在外ジンバブエ人からの送金と、政府の赤字と外国からの援助の拡大によって、メルトダウンが阻止されている。米国政府はジンバブエの特定の政府関係者および企業との商取引を全面的に禁止しているが、この国の医療費の4分の1を支払っている。

*1=債券に裏付けられている硬貨。1セント、5セント、10セント、25セント硬貨があり、それぞれ米国通貨の価値と連動している

 ジンバブエ国民は自国政府からは、ごくわずかなものしか受け取っていない。医師、教師、警察官は頻繁に、未払い賃金を巡ってストを行っている。

 鉱業が数年にわたって経済に拍車をかけてきたが、もうそうではない。外国人が所有する資産が部分的に接収された政府の現地化政策で、投資家は逃げていった。タイミングは悲惨だった。コモディティー(商品)価格は下落しており、地表に近い宝石と鉱物の鉱脈はほぼ掘り尽くされてしまった。坑道とドリルに多額の資金を使える洗練された外国企業だけが、地下深くに眠る資源にたどり着ける。

ギリシャがうらやましい?

 一方、ジンバブエは米ドルとともに米国の金融政策も採用した。米連邦準備理事会(FRB)の利上げの話題は、ジンバブエ経済が必要としている政策とは反対だ。あるジンバブエのエコノミストは、「ドイツとの通貨同盟に、少なくとも最低限の協調と共感がある」ギリシャ人がうらやましいと語る。

 では、通貨のドル化は覆されることがあるのか? 地元の人も外国人もよくそう問うが、その可能性は低そうだ。ジンバブエ人は、ジンバブエドルがあった頃の生活の惨めさを忘れていない。当時は店が空っぽで、ガソリンには配給制度が敷かれていた。

 当局者が将来、以前よりうまく通貨を管理すると考える理由はほとんどない。国民の信頼がなければ、どんな政府も紙に価値を持たせることはできない。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42968


ギリシャもジンバブエ化する可能性はあるし
日本も将来は、どうなるかはわからない

http://www.asyura2.com/15/kokusai10/msg/156.html
ギリシャ離脱が招く市場混乱、ECB「防壁」も無効か ギリシャのユーロ圏離脱、2012年時点と比べると影響は限定的
 
 

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コメント
 
01. 2015年2月20日 20:50:09 : nJF6kGWndY

>キャピタルゲインを除くと、日本で上位1%が手にする国民所得の割合は、2008年につけた9.5%のピークから2012年の9%に低下

2013〜2015のキャピタルゲインを入れたらどうなるかな

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-NK1JF26K50YE01.html

TOPIX7年ぶりの1500、世界株堅調と業績期待−輸出堅調

  (ブルームバーグ):20日の東京株式相場は続伸し、TOPIX は終値で約7年ぶりに1500ポイントを回復した。世界的に株式市場が高値圏で推移、内外投資家のリスク許容度が上向く中、日本の景気や企業業績の改善を期待する買いが継続した。輸送用機器や機械など輸出関連株が堅調、建設やサービスなど内需関連の一部、パルプ・紙株も高い。
TOPIX の終値は前日比5.40ポイント(0.4%)高の1500.33と5日続伸、日経平均株価 は67円51銭(0.4%)高の1万8332円30銭と3日続伸した。TOPIXは昨年12月8日以来、日経平均は1月9日以来の連騰記録。
DIAMアセットマネジメントの武内邦信エグゼクティブポートフォリオマネジャーは、「輸出数量の増加や春闘での実質賃金のプラス見通しなど、外需も内需も悪くない。日本株が上がる余地が整ってきた」と言う。日米欧3極の中で日本株は最も割安とし、「アンダーウエートしている海外勢がドルベースでの日本株上昇により、持たないことへの恐怖を感じている」と話していた。
東京証券取引所が19日に公表した2月2週の投資部門別売買動向では、海外投資家は現物株で差し引き158億円の買い越しにとどまったが、大阪取引所の先物動向では買越額が7000億円を超えていた。
19日のストックス欧州600指数は、ギリシャ債務交渉の行方を楽観し7年ぶりの高値。米国ではS&P500種株価指数が小幅安ながら17日の最高値圏を維持、ナスダック総合指数 は2000年3月以来の高水準に達した。米国株のボラティリティ(変動性)の指標であるシカゴ・ボラティリティ指数(VIX)は1%低下した。
きょうのドル・円相場は、おおむね1ドル=118円80銭台−119円付近と前日の東京株式市場の終値時点118円67銭に比べ安定推移。また、アムンディ・ジャパンの吉野晶雄チーフエコノミストは、前日の貿易統計のプラス要因が継続していると指摘。「円安効果による価格ベースだけではなく、輸出が本当に数量ベースでも伸びだしたと認められるようになってきた」とみる。19日発表の1月の国内貿易統計は、輸出金額が前年同月比17%増と5カ月連続の増加となった。
稼ぐ力を評価、午後伸び悩む
TOPIXは2007年12月26日以来、終値で1500に乗せた。クレディ・スイス証券プライベート・バンキング本部の最高投資責任者(CIO)ジャパン、松本聡一郎氏は「昨年10−12月決算では予想を上回る企業が多く、企業の稼ぐ力に対し投資家が重きを置くようになってきたのがこの1週間の動き」と分析。今回の株高は「期待先行ではなく、企業収益の足取りとパラレル」とし、来年度1桁台後半の増益見通しを背景に「1年後のTOPIXは1650程度への上昇」を見込む。
もっとも、TOPIXの節目突破に加え、前日の日経平均はITバブル時の2000年5月以来、およそ15年ぶりの高値を付けており、反動売りが午後の相場の上値を抑制。楽天証券経済研究所の土信田雅之シニアマーケットアナリストはチャート上、「窓を空けて上昇するなど先走り感がある」とし、週末を控えた持ち高整理の影響もあった。
ギリシャの救済資金をめぐる合意について、当局者は20日の財務相会合に向け交渉の準備を進めているが、テレグラフによると、ギリシャ財務相はさらなる緊縮策は拒否する意向。このほか、厚生労働省は年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の大幅な機構改革法案について、今国会会期中の提出を見送る方向で調整に入ったとNHKが報じる材料もあった。
東証1部33業種は紙パ、金属製品、鉱業、建設、機械、サービス、証券・商品先物取引、非鉄金属、輸送用機器、その他金融など23業種が上昇。海運や石油・石炭製品、鉄鋼、繊維、小売、食料品、ゴム製品、ガラス・土石、銀行など10業種は下げた。東証1部の売買高は24億615万株、売買代金は2兆3780億円。上昇銘柄数994、下落721。
売買代金上位ではトヨタ自動車、日立製作所、野村ホールディングス、ジャパンディスプレイ、楽天、アルプス電気、クボタ、TDK、セイコーエプソンが上昇。オリエンタルランドやエーザイ、JFEホールディングス、シャープ、イオンは安い。
記事についての記者への問い合わせ先:東京 長谷川敏郎 thasegawa6@bloomberg.net
記事についてのエディターへの問い合わせ先: Sarah McDonald smcdonald23@bloomberg.net 院去信太郎
更新日時: 2015/02/20 15:38 JST


02. 2015年2月20日 21:32:12 : nJF6kGWndY

>終身契約の特権階級の労働者と、労働人口に占める割合が高まっている、より不安定な雇用の労働者の格差

それに正社員が必ずしも非正規より大幅に賃金が高いわけでもない

都心の時給が高いバイトに比べ、厳しい労働の割に、大したことはない場合も多い

http://blogos.com/article/105958/
PRESIDENT Online2015年02月19日 08:30年収300万円台以下「薄給企業」20社の顔ぶれと心意気


「取材はお断りします。言い訳はいたしません」

このように返答してきたのは、ワースト1位のトスネットだ。交通誘導警備を主力とする同社の平均年収は235万円。その理由を聞く取材への返答が冒頭だ。やはりトスネットは薄給で従業員を雇うひどい企業、となるのだろうか。「必ずしもそうとは限りません」と語るのは、公認会計士のM.H.さんだ。

[理由1]業種特性


表を拡大
平均年収ワースト20社

「警備業はもともと給与水準が高い業種ではありません。それにトスネットは本社が仙台にあり、物価水準も都心より低い。さらに、おそらく本来ならアルバイトや派遣社員として雇うような現場の方も一部正社員として扱い、社会保障などを整えてあげているのではないでしょうか」

給与が安い企業を見ていくと、大きく4つの理由があるという。それは、(1)もともと給与水準の低い業種、(2)通常は非正規社員として雇うところを正社員扱いにしている、(3)物価水準の低い地方に本社や営業拠点がある、(4)従業員の大半が若い女性、といった類型だ。

「1位のトスネットは、(1)から(3)が当てはまります。この事情を鑑みると、必ずしも従業員を搾取しているとはいえないでしょう」

この観点で見ていくと、同様のパターンはほかにも多く見受けられる。

[理由2]現場も正社員

「2位の日本マニュファクチュアリングサービスの有価証券報告書を詳しく見ていくと、一般社員の平均年収は約460万円で、それ以外の現場社員は約240万円となっています。この現場社員は、通常なら非正規社員なのですが、扱いを正社員にしているために平均年収に計上され、全体として低くなっているのです。前出の類型では(1)、(2)、(4)が該当します」

同社にも取材を申し込んだが、「公表している以上のことを説明するつもりはありません」と断られた。後ろめたい事情がないのであれば、明快に説明してもらいたかったのだが……。

[理由3]地方本社
3位のプレステージ・インターナショナルからは、メールで次のように丁寧な回答があった。

「平均年収の算出においては、秋田(編集部注:BPOの拠点あり)の比重が高いこと、契約社員等も含んでいることからご指摘のとおり、上場会社の中で低い水準にあることは承知しております。(中略)われわれは『高い給料で人材を取っていく東京の会社』ではなく、地域に密着し、愛される会社でありたいと思い、ただし、労務環境においては地域ナンバーワンを目指すことを掲げております」

やはり、拠点が地方にあることと、雇用形態のあり方が理由であるとわかる。そのぶん労務環境には力を入れており、全体の約7割を占める女性社員のために託児所やカフェを設置。秋田の拠点においては、マッサージルームや、地方で生活するうえで必要不可欠な車の整備のサポートも行っているという。こうなると、社会保障や労務環境を充実させているぶん、むしろ良心的な企業といえるのかもしれない。

[理由4]女性比率


PIXTA=写真

そのほかを見ていくと、14位の宝飾品、時計などの小売大手のベリテでは女性社員の比率が「公表していないが約7割」(同社総務部)と高い。加えて勤続年数も5.6年と、長く働く人が少ないことも理由の一つのようだ。「宝飾業界内で見ると、当社の給与が特別に低いわけではない」という同社の回答も理解できなくはない。

東京・青山にも出店し、ラスクで有名な20位の洋菓子メーカー・シベールも、本社が山形にあること、女性比率も「およそ8割」(同社)と高い。取材にも「業種で見ても地域で見ても、当社が特段に低いわけではないはず」と答えている。今回、取材に対応してくれた企業は少ないが、おそらく似た理由を抱えた企業が多いと思われる。

では、真の薄給企業はどこなのか。

「ある有名テーマパークを運営する企業では、平均年収は800万円近いのですが、働く人の9割はアルバイトです。彼らを正社員扱いすれば、平均年収は200万〜300万円程度までダウンするでしょう。出ている数字だけを見ても、よい企業か悪い企業かはわからないものです」(前出のHさん)

低年収にはワケがある。それが納得できるものかどうかは、そこで働く人たち自身が考えるべきことなのだろう。

タグ:
雇用・労働
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03. 2015年2月20日 21:35:51 : 77VEYlrBaI
民間企業なんて、一応正規雇用でも終身雇用にはなってないケースが多いでしょう。
為替レートで簡単に吹き飛んだり業績悪化でリストラするもの、或は国内の猛烈な競争やビジネスの陳腐化などでリストラになるもの、リスクの高い危険な仕事、短命化に繋がる変則勤務や夜勤、社内での足の引っ張り合いでオカシクなるものとか、そんなのが多いのでは?
何せ日本全体では空洞化して縮小してるんですから。
現在の金融資産や不動産とかの数字で見える資産だけ算定に入れてそこへ資産税なんかしたところで、そのお金は生涯所得保障がある層や見えない分野の富裕層の肥やしになるだけでしょう。

04. 2015年2月22日 18:44:27 : 3w2GuVDarw
03、そういう視点は露出のある専門家はヒステリックに無視、侮辱するか、極論へ持っていこうとするからね。 声の比較的デカイ連中に愚昧な意見が多いのも、その思惑が大きいのでしょうね。 

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