10. 2015年3月16日 11:09:05
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○９・１１とはいったい何だったのだろうか？ 当時のブッシュ政権は金融、軍需、エネルギー業界を出自とする約60人の利権者集団によって構成されていた。確率論的にはありえない不可思議な偶然が重なり２０１１年９月ニューヨークの巨大ビル２棟へ旅客機が激突し崩壊、直後には大規模火災すら発生のない隣接した近代ビルまでも垂直に崩落。実行犯グループは長年ブッシュ一族と昵懇の間柄であった財閥アラブ人が率いるイスラムテロ組織と判明。早々に米国世論は開戦を支持し、アフガニスタン攻撃が開始される。“民主化”された現地の大統頷には米国系石油企業ユノカルの社員であった男（カルザイ）が就任。さらにイラクの復興事業はハリバートン社、ベクテル社、ボーイング社など米国企業が独占受注し、これらの元役員、株主あるいはロビイストである閣僚は莫大な利益報酬を得た。 ブラウン大学の研究者グループ発表によれば、イラク・アフガニスタン戦争に投入された米軍兵力は約２３０万人、戦費は２兆３０００億ドル、戦死者は米軍６０００人、イラク軍９９００人、アフガン治安部隊８８００人、反政府勢力２万人、一般市民17万２０００人に達するという。長引く戦闘は国庫を圧迫し、財政赤字は２００９年から２０１２年まで毎年１兆ドルを突破。このため米国は量的緩和策をとり米国債の引き取りを日本や中国に依頼し莫大な欠損を補填するが、発行残高は連邦法で定められた上限14兆２９００億ドルに達し、デフオルト寸前まで追い詰められた。 以上があらましだが、あまりにも杜撰なプロット（筋書き）と言えるだろう。状況から導き出される仮説はＷＴＣテロが入念に計画されたプロジェクト（事業計画）であり、開戦から占領統治、国民監視体制の確立に至るまで一連の施策はビジネスモデル（事業形態）の具現だということだ。つまるところ、国家の意思決定とは私企業の意思決定であり、私企業の意思決定とは資本の意思決定であり、資本の意思決定とは投資集団の意思決定であり、すなわち国家とは寡占者（かせんしゃ）の私的所有物に他ならない、という普遍的な支配構造の露呈、あるいは過剰に明快過ぎる社会原理の帰納実証こそが９・１1の本質であるのかもしれない。
○「真実はイスラム軍もアルカイダと呼ばれたテロリスト・グループも存在しないということだ。諜報に通じている者は誰でもこのことを知っている。しかし、プロパガンダ戦略というものは存在する。テロリズム戦に対抗する世界的リーダーシップを大衆が受けいれるには、まずテレビ視聴令達を操作することが必要だ。そのために象徴的な“悪魔”を実在化させ大衆に信じ込ませる。この宣伝工作の背後にいるのが米国であり、テロ戦争を企てるロビイスト達は全もうけだけに関心があるのだろう」〈ピエール・ビュネル元フランス軍将校〉
○「国際的テロリズムは存在しない、そして９・１１はお膳立ての結果だ。我々が見ているものは、巨大な権力による不正な工作であり、その存在なくしてテロリズムは存続しえないということだ」〈レオニード・イワショフ元ロシア陸軍参謀総長〉 ○「９・１１はあらゆる嘘に基づいている。それはミスジャッジだったのではなく、国家に対する反逆罪だったのだ」〈ロバート・ボウマン元米国空軍中佐〉 ○「もし私の語ることが正しいとするなら、米国政府全体が刑務所へ放り込まれるべきだ。彼らは秘密のベールに隠れ、証拠を破壊している。彼らは白分たちの密かな工作の真実を隠蔽するために、19人のイスラム教徒たちがオサマ・ビン・ラディン率いるアルカイダで活動しているという話を作り上げたのだ」〈アンドレアス・ビュロー元ドイツ国防大臣〉
・・・・・・・・響堂 雪乃 著「独りファシズム」より
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