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ターニングポイントが35歳の理由は…（※イメージ）
「移住適齢期」のターニングポイントは35歳？ 専門家が指摘〈ＡＥＲＡ〉
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160327-00000001-sasahi-life
AERA 2016年3月28日号より抜粋
近年、若い世代でも進んでいる「地方移住」という動き。具体的に行動に移す前に、検討すべき点は何なのか。専門家に話を聞いた。
地方移住を検討するとき、最も大切なのが、移住先でどんな暮らしがしたいかだ。まずはメリットとデメリットを比較しておこう。
「なぜ移住したいのか、理由がもやもやしていると失敗しやすい。移住前と移住後、夢と現実のギャップを把握し、その解決策として本当に移住が必要なのかを検討することが大切です」と話すのは、「移住・交流推進機構（JOIN）」の森山忍さんだ。森山さんも35歳のときに島根県へUターンした。現在は「ふるさと島根定住財団」から出向し、移住を考えている人たちが情報収集に訪れる総務省主管の「移住・交流情報ガーデン」で相談員を務めている。
森山さんは、移住適齢期のターニングポイントは、35歳と言う。35歳を過ぎると求人数が大きく減ることと、就学前の子どもを持つ親の年齢がちょうどそのくらいだからだ。
「夢や憧れの暮らしを実現させるために移住したい」という強い気持ちがあれば、何歳でも移住は可能だが、子どもの転校や仕事の確保が難しい年齢は、やはり移住へのハードルが上がる。
移住適齢期は、家族全員が教育や仕事、ライフスタイルの面で動ける条件が揃っているかどうかで決まると話す。
「もう一つの移住適齢期として60代もある」と話すのは、山口県周防大島町のファイナンシャルプランナー、泉谷（いずたに）勝敏さんだ。泉谷さんはIターン組。34歳のとき、妻の実家がある同町へ大阪から移住。その経験を生かし、移住相談にも乗っている。
定年を迎えたシニア層は第二の人生が始まる転機の時期なので移住がしやすい。子どもが巣立ち、教育費が減ったことで生活費も抑えられる。
「ただし、シニアも50代から準備を始めることが必要。移住先の候補地をめぐったり、生活をスムーズに始めるために、現地に知り合いをつくったりしてほしい。また、医療や介護支援が整っているか、老後の生活も考慮してください」（泉谷さん）
（ライター・角田奈穂子）
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