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サッカーもロボットがやる時代？（写真はイランのテヘランで開催された「ロボカップ・イラン・オープン」で、ドイツのチームと対戦するイランのイスラミック・アザド大学のロボット＝2016年4月6日撮影）〔AFPBB News〕
あなたは大丈夫か、世界中で加速するテクノ失業 次々ロボットやAIに置き換わるなか、耐性ある職種とは？
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/46973
2016.5.31 堀田 佳男 JBpress
これが時代の波というものなのか――。
2015年7月末、当欄で「ロボットが人間の職を奪う日がついに到来」（http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/44431）という拙稿を執筆し、「テクノロジー失業（テクノ失業）」という言葉を使った。
人工知能やロボットの登場により、単純労働だけでなく知的労働の領域にまでテクノロジーが導入されて、勤労者の職が奪われる現実だ。そのテクノ失業がいま、加速度的に世界へ広がりを見せている。
■鴻海が大リストラ
5月25日、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が6万人の工場作業員を解雇すると発表した。日本では大きく報道されていないが、解雇の理由は受注の減少ではなく、「ロボットに置き換えるため」だった。
ホンハイと言えば今春、シャープを買収した台湾最大手のIT企業だ。デルやヒューレット・パッカード（HP）といった米IT企業の各種パーツの提供、筐体の組立ばかりか、近年はアップルの委託でiPhone や iPadの生産も行っている。
ホンハイの本社は台湾新北市にあるが、生産拠点は中国をはじめとする世界14カ国。従業員は18歳から25歳を中心に約80万人もおり、そのうち54万人が中国本土にいる。
テクノ失業は言葉としては新しいが、産業界の現象としては以前からあった。コンピューターの導入によって、企業内の効率化が図られての失業が第1次テクノ失業だとすると、第2次はロボットや人工知能（AI）によって人間の仕事が奪われていく現実だ。
実はホンハイは2015年3月にも、組立や検査用のロボット導入にあたり、約4万人の従業員をレイオフした。今回はテクノ失業による追加解雇である。
1社だけの動きであれば単発ニュースで終わるが、今回は同社の6万人解雇だけではない。江蘇省崑山市にはIT関連企業だけで600社が集まっている。昨年だけでパソコンは約5100万台、スマートフォンは2000万台を製造しているおり、余波は計り知れない。
企業側にとってはロボット導入により、中長期的なコスト削減から利益の増大を見込める。サウスチャイナ・モーニング・ポスト（南華早報）は「ロボットの積極的な導入はコスト削減だけが目的ではなく、アップルからの需要をさらに取り込むため」と分析する。
さらに先週、別のテクノ失業ニュースが駆け巡った。
米マクドナルドのエド・レンジ経営最高責任者（CEO）がフォクス・テレビとのインタビューで、「長期的にみれば、3万5000ドル（約385万円）のロボットを導入した方が、時給15ドル（約1650円）の非効率な従業員を雇うよりも安上がりだ」と大胆発言をした。
■ロボットが接客する時代
米国の最低時給賃金は州によって差があるが、民主党ヒラリー・クリントン氏は連邦法として、全米レベルで時給15ドルの必要性を公言している。ファストフード店などでの雇用は将来、タッチパネルやロボットに置き換えられる流れにある。
コンサルティングも行う世界最大の会計事務所デロイト＆トウシュが今年1月、オックスフォード大学と共同でテクノ失業の報告書を発表した。
それによると、英国では今後25年で小売業の59％が、倉庫や運送業では74％、さらに製造業では90％の人たちが影響を受けると結論づけている。全職種では35％がロボットやAIによって危機に瀕するとしている。
ボストン・コンサルティング・グループの予測では、2025年までに全職業の約4分の1がロボットかAIに置き換わるとしている。
米国ですでに置き換えられ始めているのが、銀行の窓口業務やスーパーのレジ係、ホテルの受付係や特定地域でのトラックやバスの運転手などだ。
逆にほとんど失職の心配のいらない職種もある。
オックスフォード大学が発表した「将来の職業：オートメ化に対抗し得る仕事」によると、第1位は作業療法士、2位歯医者、3位運動トレーナー、4位牧師などの聖職、5位は化学エンジニアとなっており、いずれも特殊業務を任される人たちだ。
さらに編集者や消防士、俳優、商業機パイロット、エコノミスト、不動産業者などもテクノ失業の波に強いとされている。
米国でテクノ失業という言葉が使われ始めたのは3年ほど前だが、昨年から関連書籍が多数出版されている。
■テクノ失業本が大売れ
『Humans Are Underrated(ロボットに負けた人間：拙訳)』や『Rise of Robots（ロボットの台頭（拙訳））、さらに『The Second Machine Age（第2機械時代）』などが広く読まれている。
いずれの本もまだ翻訳本は出ていないが、テクノ失業の波はすでに日本をはじめとして世界各国に押し寄せている。しかも海面上昇のように避けようがない。
そうした状況を受けて、2015年9月、ニューヨーク市で第1回の世界テクノ失業会議が開かれた。参加者はノーベル経済学賞のジョセフ・スティグリッツ・コロンビア大学教授、ラリー・サマーズ元財務長官、ロバート・ライシュ元労働長官など数十人だ。
もちろん名の知れた専門家が集結しても、すぐにテクノ失業による雇用減少に魔法のような解決策は提示されなかった。
会議ではテクノ失業が21世紀に人類が直面する困難な課題の1つであるとの認識から始まり、「官民学が連携して解決策を議論していく」ということで閉幕している。
一方、テクノ失業にも一条の光は射している。
失職者がいる反面、ロボットとAIのメンテナンスやソフト開発、さらに訓練などの仕事が創生されることだ。
米マサチューセッツ州にあるハイテク関連の情報調査会社フォレスター・リサーチによれば、テクノ失業によって10の仕事が奪われると、1つの新しい仕事が生まれると予測する。
数字上では失職がはるかに多いが、ロボットを使用する人たち向け新たな職業訓練やロボットと人間との共生マネジメントなどが必須となる。
前出の『The Second Machine Age（第2機械時代）』には「新たなテクノロジーの出現によって、既存の社会の枠組みが再定義されることになる。それは新しいビジネスモデルを構築する必要に迫られることだ」と記し、「オートメ化の時代が訪れても、すべての人間は経済的に生きていけなくてはいけない」と前向きな見方をしている。
社会の主体はロボットではなく、いつの時代でも人間であるはずだ。フィクションの世界ではロボットやAIに人間が使われる図もあるが、「ロボット様」に人間がひれ伏さないようなシステムを作るのも人間の知恵である。
人間がロボットに凌駕されず、積極的に共生していく社会を日々探っていくしかない。
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