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ロンドンのオフィス街から消えた少数派50代以上の会社員はどこへ行ったのか？ 企業の行方に待ち受ける難題
2016.6.2（木） Financial Times
（英フィナンシャル・タイムズ紙?2016年5月30日付）
「パナマ文書」が暴いた租税回避のクモの巣、中心は英ロンドン
英ロンドンのテムズ川越しに見る金融街シティーの風景（2014年11月14日撮影、資料写真）。(c)AFP/ANDREW COWIE〔AFPBB News〕
?先日、私は投資銀行家のグループを相手に講演を行った。その際、ビジネス関係の聴衆の前に立ったときに必ずやることをした。聴衆をざっと見渡し、女性1人につき男性が何人いるか数えようとするのだ。
?聴衆がシティー（ロンドン金融街）の若い弁護士だと、通常、数字はざっと同じになる。一方、シニアバンカーや金融アドバイザーが相手だと、1対20くらいひどい割合になることもある。
?この日の午後は、男女の割合は普段より多少まし――女性1人に対して男性4人程度――だったが、会場を見渡してみて、ふと、自分が間違ったものを数えていたことに気づいた。一番小さな少数派は、女性ではなかった。講演を行ったのは国際会議の場だったことから、民族少数派でさえなかった。実際、一番の少数派は50代以上の人たちだった。
?約200人のバンカーの中に、50代の私くらいの年齢に見える人は1人しか見つけられなかった――そして、その人は最高経営責任者（CEO）だった。シティーを通って歩いて帰る途中、帰宅する人たちを観察すると、20代、30代、40代の通勤者の波だった。
?同年配がうつむきがちに通り過ぎるのを見かけるのは、まれだった。60歳くらいに見える2人連れを見たときには、ほんのつかの間興奮したが、近づいてみると、明るい色のアノラックと彼らが引っ張っていたスーツケースから旅行者であることが分かった。
?ロンドンのオフィスから50代が消えたのは目新しいことではないかもしれないが、私はそれに気づくのが遅かった。それは恐らく、あまり奇異に感じることなく、55歳を過ぎてフィナンシャル・タイムズ（FT）のジャーナリストであることが、まだ可能だからだろう。最も価値のある一流のFTコラムニストが自分より優に10歳は年上であるとき、自分が目立っていると感じるのは難しい。
?FT社内のほかの事業部門では、事情が異なる。先日、オフィスで火災警報器が鳴り、業務部門の同僚たちが階段をぞろぞろ降りる列を見た。私と同年配の人の数は、ゼロだった。
?ひょっとしたら、これは自分が年を取るにつれて警察官が若くなっていくと感じるのと同じことなのかもしれないが、私はそうじゃないと思う。50代のジャーナリスト仲間2人は、セント・オルバンズ、マスウェル・ヒルを出てシティーに到着する通勤列車では、毎朝、自分たちが一番年長だと話してくれた。
?大手の消費財企業勤務で、まもなく50歳になるある友人は、自分の年齢について口をつぐみ、誰も自分の存在に気づかないことを願っている。彼が20年前に入社したときは、50代後半の社員が大勢いて、同い年かそれより年配の個人秘書がついていることが多かった。今はもう、年齢を問わず個人秘書は存在せず、管理職の大半は、多額の退職金をもらって40代後半で会社から去るという。
?会社勤めの主流な仕事にしがみついている数少ない人たちは、2つの小さな陣営に分かれる。CEOかCEOになりたいと思っているエリートの野心家と、野心が一番小さく、自分を見えない存在にし、あらゆる人員削減の波を回避することに成功した人たちだ。
?ロンドンのオフィス空間から50代の年齢層の大部分が消えたことは、本来起きているはずの出来事と食い違っている。それは、人々が以前より長く働くようになり、通常の定年どころか、その先まで働き続けるということだ。統計によれば、英国では過去10年ほどで、64歳以上になっても働き続ける人の数が2倍に増えている。
?もし投資銀行家や弁護士、会計士が例外なのだとすれば、それは不思議でもなければ、心配でもない。彼らは40代後半になる頃には、もうこれ以上必要ないほどの大金を稼いでおり、機能不全に陥った環境で朝から晩まで25年間働いた後、大抵はもう十分だと考える。
?こうした人は年齢による差別の犠牲者というよりは、システムの仕組みの産物だ。それまで懸命に働いたため、これからは自分の時間でもっと快適なことができる。まるで何もしなかったり、多少コンサルティングを手掛けたり、写真家や造園家に生まれ変わったりするのだ。
?だが、その下の層については、全くもって不可解だ。かつて人事やマーケティング、イベントなどの部門で会社勤めをしていた50代の人たちはどこへ行ったのか。誰が彼らを雇用しているのか。そこここで多少稼ぐ程度でやっていけるほど十分手厚い解雇手当てを受け取った――そして不動産に対するかなりの投資を持っている――のだろうか。
?彼らが何をしているにせよ、私たちが皆知っている理由から、このパターンはこれから反転するに違いない。年金が以前より悪くなり、健康状態が上向いたからだ。
?もし私たちが100歳まで生き、生計を営むために75歳まで働かなければならないのだとすれば、大企業は私たちを再雇用し始めなければならない。50代、60代の人はオフィスでの仕事に必死でしがみつくだろうし、仕事を失った場合には、雇用主が彼らを採用しない年齢差別の言い訳を考えるのをやめざるを得なくなるよう、恐らくはもっと安い賃金で別の仕事を探すようになるだろう。
?大企業の人事部はまもなく、甘やかされたミレニアル世代をいかに満足させておくかという、全く問題にならない問題について騒いだことを笑うようになるだろう。
?すでに企業人生活のナンセンスにうんざりしているが、それでもまだ15年もせっせと働かなければならない50代の人間に動機を与えてやる気を持たせる？?それは、これまでに生み出された中で最も難しい経営課題になるはずだ。
By Lucy Kellaway
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/46990
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