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空売り比率が最高に “狙われた東京市場”暴落待ったなし
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/183647
2016年6月17日 日刊ゲンダイ
1ドル＝95円、日経平均1万3000円も覚悟（Ｃ）日刊ゲンダイ
市場は過去最高レベルの警戒態勢を敷き始めた。
日経平均は１５日、５営業日ぶりに反発したものの、１６日の終値は４８５円安の１万５４３４円と再び下落。一瞬の値上がりは「下げ過ぎた反動に過ぎない」の見方が主流で、この先、凋落傾向に歯止めがかからない地獄相場が待っているという悲観論が蔓延している。
確かに、英国のＥＵ離脱やトランプ旋風、米の銃乱射、中国の景気失速など、市場にとっての悪材料は事欠かない。ここへきて暴落を予感させる指標に注目が集まっている。
「東証の空売り比率（売買代金ベース）が急上昇しているのです。今月１０日に過去最高となる４７．１％を記録し、その後も高止まりしています。市場参加者の多くが、株価はもっと下がると思っている証拠でしょう」（証券アナリスト）
空売りは信用取引のひとつで、買い戻しが前提だ。単純には、株価が高いと思われる場面で売って、株価が下落したときに買い戻す。例えば、１０００円で売って、８００円で買い戻せば２００円の儲けとなる。
相場ジンクスでは、空売り比率が過去最高を更新すると、そこが底値になるといわれる。昨年９月に過去最高（４３．４％）を付けたときも、そこから株価は反転した。
ところが、今回は様子が違う。日経平均の下落傾向が止まらないのだ。
「空売り比率は５０％まで高まると読んでいます。英国のＥＵ離脱を問う国民投票が２３日に実施されますが、結果が離脱だったら、世界の金融市場は大混乱します。ただ、市場は離脱を織り込み始めました。空売りの急増は、そうした背景があると睨んでいます」（株式評論家の倉多慎之助氏）
今週も空売り比率は４０％台を維持したままだ。１５日は４１．９％あった。一方、相場への警戒感が高まったため取引量は細ってきた。東証１部の売買代金は１３〜１５日と３日続けて活況の目安となる２兆円を割り込んだ。
「市場参加者が少ないと金融マフィアの思惑通りに相場は動きます。ドル円相場を１ドル＝９５円、日経平均を１万３０００円まで暴落させる驚愕シナリオが囁かれています」（倉多慎之助氏）
ハゲタカ系の投資ファンドが猛然と空売りを仕掛けているのだとしたら、大暴落は目の前だ。
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