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街の古びた銭湯、潰れない謎…瀕死の銭湯業界、「工夫」で人気殺到の店出現？
http://biz-journal.jp/2016/08/post_16318.html
2016.08.16 文＝出口雄己、昌谷大介／A4studio Business Journal
古くから日本人の生活の一部として馴染み深かった銭湯。しかし、厚生労働省発表のデータによると、1989年には全国に1万2228軒の一般公衆浴場（銭湯）が存在したが、14年には4293軒にまで減少。25年間でおよそ3分の1に減ってしまっているということになる。これには08年時点で95.5％もの家庭に内風呂が普及していることや、銭湯を営む事業主の高齢化など、さまざまな要因があるようだ。
このように廃業してしまう銭湯が多く厳しい状況下ではあるが、今なお営業している銭湯は、なぜ経営を続けていくことができているのだろうか。そして今後、銭湯業界はどのようになっていくのだろうか。日本銭湯文化協会理事であり、銭湯研究の第一人者でもある町田忍氏に話を聞いた。
■利用客は全盛期の約8分の1
まず、銭湯業界が今抱えている問題は、どのようなものがあるのだろう。
「今は“銭湯戦国時代”です。年々、入浴者数が減ってきている厳しい状況で、東京都を例に挙げると、1968年の最盛期は1日の1軒あたりの平均入浴者数が約800人もいたのですが、現在は約100人前後になっています。それと同時に経営者たちの高年齢化が進み、設備も老朽化している。現状だと跡継ぎも少ないので、自分たちの代で廃業という道を選ぶ経営者が多いのです。どの銭湯も今は生き残るのに必死で、昔はどの銭湯も横並びの設備とサービスで足並みを揃えていましたが、現在は自由競争の原理が働いています」
最盛期と比べ利用者が約8分の1になっているということならば、経営難は想像に難くないが、逆に現在も営業している銭湯が経営を続けられている理由はなんなのだろうか。
「一番のポイントは、その銭湯の土地が誰のものか、建物が誰のものか、という点。土地も建物も経営者が所有しているのであれば、ランニングコストが最低限で済み、経営を続けていけるわけです。そして、そうした銭湯は、近年は経営者が代替わりする際に大幅な改修工事を行い“デザイナーズ銭湯”として再出発するところも増えています。経営者が30〜40代であれば、2〜4億円のローンを組むこともできますから、時代に合わせて勝負を打つことができるわけです」
高級温泉旅館のような和モダンな内装にリフォームする銭湯、ジェットバスを設置する銭湯、カフェスペースを設ける銭湯などもあり、現在は多くの銭湯がデザイナーズ銭湯として生まれ変わっているそうだ。
「デザイナーズ銭湯はそのオシャレな雰囲気で、若い方からも人気が出ていますね。また、マンガを約1万冊も置いてある銭湯もあり、マンガ喫茶のように利用できると評判で、こちらも若者の利用客が多いと聞きます」
銭湯の利用料金は物価統制令に基づき価格が決まっており、たとえば東京都の場合は460円、神奈川県の場合は470円のように定められている。昔ながらの銭湯の魅力を残しつつ現代の需要にもマッチするようにスタイリッシュに改装し、最新設備も導入されているデザイナーズ銭湯が460円で利用できるということであれば、自宅に浴槽があっても頻繁に通う常連客がいるのもうなづける。
「一方、番台があって、富士山のペンキ絵があってというレトロ感溢れる銭湯も下町には数多く残っていて、そういった趣のある銭湯も根強い人気があります。錦鯉が泳ぐ池があるような立派な日本庭園を持つ銭湯もありますしね。ただ、そういった昔ながらの銭湯のなかには、借地や借家で経営しているため、収益改善のための一手を打とうにも打てないというところがあるのも事実。土地や建物を借りている場合は月々の賃料が重くのしかかるため、経営が厳しくなるのはいわずもがなです」
■スーパー銭湯はライバルではない？
東京や大阪といった大都市の銭湯には、都（府）や区（市）から助成金が出ており、それが経営の一助となっているという側面もあるそうだ。
「自治体によって助成金制度はさまざまですが、たとえば世田谷区では、65歳以上の区民に入浴券が支給されています。券を配って銭湯に足を運んでもらい、銭湯側は入浴券を区に買い取ってもらえるという制度になっています。ほかにも、助成金で水道料金が安くなるなど、経費面の負担を軽減してくれる自治体もあり、デザイナーズ銭湯に改装するといった一手を打てないでいる銭湯も、こういった自治体からの援助があるおかげでなんとか経営を続けていられるというケースも少なくありません。逆にいえば、万が一、助成金制度が変わってしまい、助成金が打ち切られるようなことがあれば、経営が続けられなくなり廃業してしまう銭湯も出てきてしまうと思います」
それでは、今後の銭湯業界はどのようになっていくのだろうか。
「スーパー銭湯の台頭により一般的な銭湯の需要が奪われていると思う方もいるかもしれませんが、スーパー銭湯は非日常空間として週に1回、月に1回程度、レジャー感覚で利用してもらうことを狙ったビジネスモデル。ですから、毎日、もしくは週に何度も利用してもらうことを基本としている銭湯とは棲み分けがされています。そもそもスーパー銭湯は物価統制令による一律料金が決まっているわけではなく、自由に料金設定を変えられるという違いもありますしね」（同）
しかし、伏兵ともいえるライバルが存在するのだそうだ。
「体の汚れを落とすという目的に限っていえば、現在は同業以外にもライバルが多数存在します。代表的なところでいうとスポーツジム。トレーニングマシンを利用するための1万円前後の会費で好きなだけシャワーを浴びることができますし、大きめの施設ですと、きちんとした浴場が付いているジムもありますからね。そういったライバルに対抗できるように、デザイナーズ銭湯のようにオシャレにしたり、マンガ喫茶のような要素を取り入れたりと、その銭湯独自のサービスを考案していくことが将来につながるのではないでしょうか」（同）
■それでも「銭湯はなくならない」理由
そのうえで町田氏は「銭湯がなくなることはない」と断言する。
「日本で銭湯という商売が登場したのが鎌倉時代。800年ほどの歴史があります。絶えずその時代に合わせたかたちで現代まで続いているので、なくなるようなことはないでしょう。事実、デザイナーズ銭湯のように現代の需要に合わせた新しい形態の銭湯も誕生しており、なかには最盛期と変わらないほど常連客を抱え繁盛している銭湯もあります。ですが、内風呂がほとんどの家庭に普及している現在では、このように付加価値をつけることができない銭湯は淘汰されてしまうのも現実です。460円でも足を運びたくなる、通いたくなる価値を提案できるかどうかが存続できるか否かの分かれ目となります」（同）
“銭湯戦国時代”は今後も続くということか。
「遠くない将来、おそらく銭湯の数は今よりさらに半分ぐらいにまで減ってしまうと思います。デザイナーズ銭湯などの勝ち組が現れたことで、勝ち・負けが鮮明になってきていますからね。けれど、淘汰され切った後に残るのはオリジナリティーある付加価値をきちんと持った銭湯ですから、その後も地域住民に愛され、商売としてもきちんと成立させていくはずです」（同）
体を洗うだけでなく、地域住民の交流の場として、または日常の疲れを癒すリフレッシュの場として、銭湯にはまだまだ需要があるのだろう。銭湯減少の歯止めはまだしばらくかからないようだが、その分、付加価値を持つ銭湯の存在感が際立っていくのかもしれない。
（文＝出口雄己、昌谷大介／A4studio）
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