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LCCは180席程度の小型機材を使うため、パイロットの人数が必要になり、パイロット不足の影響を受けやすい Photo by Toshiaki Usami
パイロット不足が深刻化、新聞募集広告や賃上げでも解消せず
http://diamond.jp/articles/-/102786
2016年9月26日 週刊ダイヤモンド編集部
「機長・副操縦士 募集中!!」。8月下旬、新聞の求人欄にパイロットを募集する広告が躍った。広告主は、ＬＣＣのジェットスター・ジャパン。「現状は何とか足りているが、将来の規模拡大に備えて、早めに唾を付けておきたい。一人でも多く採用したい」（ジェットスター幹部）と本音をのぞかせる。
実は、ジェットスター・ジャパンは、8月にグループのジェットスター・オーストラリアから副操縦士を3人出向させて補充したばかり。さらに記者会見の場では、ジェリー・ターナー最高経営責任者（ＣＥＯ）が、自身の息子がオーストラリアで副操縦士をしていることを引き合いに出し、「日本でやらないか説得している」と披露。同時に、「10〜20代のお子さんがいる方は、ぜひ、職業選択の一つにパイロットを考えてほしい。給料もいいし、向こう30年間の需要もある」と訴えた。
パイロット不足に悩むのはどこも同じだ。2014年には、ＬＣＣのピーチ・アビエーションやバニラ・エアが、パイロットが足りず大量の欠航に追い込まれた。現在もバニラや春秋航空日本ではホームページでパイロットを募集中だ。しかも「採用担当者が出張していって説明するのは当たり前」（ＬＣＣ幹部）という“三顧の礼”ぶりである。
■ＬＣＣモデル崩壊の危機!?
売り手市場なだけに給料もうなぎ上り状態にある。
高額な報酬を提示する中国や台湾系エアラインへの流出が止まらず、今年4月には日本航空（ＪＡＬ）が給料を引き上げた。その結果、月給の相場は、例えば43歳の機長で、ＪＡＬでは180万円、全日本空輸（ＡＮＡ）では160万円を超える。それらの子会社のＪエアやＡＮＡウィングスでも120万円前後に上る高給ぶりだ。
賃上げの波はＬＣＣにも押し寄せており、ジェットスター・ジャパンも8月1日付で賃金を改定し、賃上げに踏み切った。
背景にあるのは、機材の小型化と航空需要の拡大だ。かつて大手航空会社は400人以上を乗せられるジャンボ（ボーイング747）を大量に運航していた。12年から台頭したＬＣＣは180人乗りの小型機による運航だ。加えて、アジア・太平洋地域では著しい航空需要の伸びが見込まれ、30年には現在の4.5倍のパイロットが必要とされる。
政府は、外国人パイロットが国内航空会社に就職する際の規定を緩和したり、航空大学校以外の私立大学でもパイロット養成を促すなどの対策を講じている。だが、機長になるまで10年程度の歳月がかかるため、早急には解決しない。
しかも、このまま問題が解決しなければ、低運賃を武器とするＬＣＣは、ビジネスモデルそのものが立ち行かなく恐れもあるだけに、各社の悩みは深刻だといえる。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 須賀彩子）
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