暴落恐怖…市場が震える「タイム・ワーナーの呪い」とは
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/193186
2016年11月5日　日刊ゲンダイ

　　
　　　株安リスクは「トランプ」だけじゃない（Ｃ）ＡＰ

　兜町に不気味な相場ジンクスが流れている。「タイム・ワーナーの呪い」が始まったというのだ。

「耳慣れないアノマリー（合理的には説明のつかない経験則）ですが、まことしやかに囁かれています。最近の株安傾向はトランプ・リスクだけが原因ではないということです」（市場関係者）

　タイム・ワーナーは、言わずと知れた米国の巨大メディア企業だ。映画会社「ワーナー・ブラザース」やニュース専門局「ＣＮＮ」などで知られるが、先月、米通信大手のＡＴ＆Ｔが８兆９０００億円で買収を提案。すでに両社は合併に向け動きだしている。

「過去の経験則では、タイム・ワーナーの経営が大きく動くとき、市場は大荒れになるのです。今回も例外ではないかもしれません」（株式アナリストの櫻井英明氏）

　実際、今週２日は日経平均が３００円以上も値下がりした。「円高に振れたことが下落要因」と読む市場関係者は多かったが、「呪い」のせいだと危惧する関係者も少なくなかった。

　１９８９年、タイム社（現在は分離）とワーナー・コミュニケーションズ社は合併を発表し、タイム・ワーナーが誕生する。この年、日経平均は３万８９１５円の史上最高値を付けたものの、そこから未曽有の大暴落が始まった。米国経済は９０年から景気後退期に入っている。

「２０００年にはタイム・ワーナーと、ネット大手のＡＯＬ（現在は分離）が合併しています。その直後にＩＴバブルが崩壊した。タイム・ワーナーの合併劇と、市場の転換点が奇妙に一致します。だから『タイム・ワーナーの呪い』と市場は恐れるのです」（櫻井英明氏）

　現在、ＮＹダウは史上最高値圏にあるが、「バブル再来」（ダイヤモンド社）の著者で、経済予測で知られるハリー・デント氏は来春のバブル崩壊を予測。株価は３分の１になると警告した。そうなると、日経平均は１万円を軽く割り込み、６０００円前後まで落ち込む。

「呪い」を解くには、タイム・ワーナーとＡＴ＆Ｔの合併を破談にするしかない……。

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同社は現在ＡＴ＆Ｔと合併に向け動きだしている。「過去の経験則では、タイムワーナーの経営が大きく動く時、市場は大荒れになるのです。今回も例外ではないかもしれません」（櫻井英明）

— マカ王 (@makaragya) 2016年11月5日

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株式アナリスト 櫻井英明氏 談『過去の経験則では、タイム・ワーナーの経営が大きく動くとき、市場は大荒れになるのです。今回も例外ではないかもしれません』

— 吉川　幸男 (@FP_Yoshikawa) 2016年11月5日

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>そうなると、日経平均は１万円を軽く割り込み、６０００円前後まで落ち込む

ゲンダイ先生の新作来てた。

— 名無しくん (@nanashino_774) 2016年11月5日

呪いが来る･:*+.\(( °ω° ))/.:+ 暴落恐怖…市場が震える「タイム・ワーナーの呪い」とは https://t.co/SGAlbq6bYr #日刊ゲンダイDIGITAL

— つぶやきナナちゃん(・ω・)@nvv22 (@nouvellevague21) 2016年11月5日

え？・・・日経平均が大安売り？？？・・・果たして？

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— ぶらさが (@burasaga) 2016年11月5日

「２０００年にはタイム・ワーナーと、ネット大手のＡＯＬが合併。その直後にＩＴバブルが崩壊。タイム・ワーナーの合併劇と、市場の転換点が奇妙に一致する…
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— 大ちゃんママ 右とか左はどうでもいい❗ (@yobu_dai) 2016年11月5日

コメント
1. 佐助[3963] jbKPlQ 2016年11月05日 17:20:19 : EPbzpPtFcg : JZu5dAhutnk[102] ▲△▽▼ 株だけはない 日本は経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。そのため、全人類は、2010年代を節目として、その人生を後世に語ることとなる。 株価は、バブルの底から、米国は４倍に上昇し、日本は倍となり、四分の一になっていた平均株価は二分の一戻した。 2017年、米国株式の暴落が遅延されれば、最後の大ジャンプをする。この最後の大ジャンプは、輸出と原材料輸入企業の、史上最高の売上と利益の架空のトランポリンを踏台にして可能となる。 三分の一以下が不可避なのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。 日本は国家予算の二倍もの１５０兆円の個人資産は、山頂から崩落する溶岩のように、一気に流出する。 日本と米国への輸出依存度の高い国は、今回のスーパーバブルの台風の目に直接巻き込まれ、その影響からの脱出に時間がかかる。 だが、日本を除く国は、それぞれの経済政策の舵を切換え、そのドン底の経済指数を、2018年迄には回復させることが可能だ。 ではナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならないのか？ 今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。 そしてドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。 ポンドのキン離れによる世界の信用膨張により、第一次世界大戦ブームで経済成長した米国は、1929年の最高の経済指数を、三分の一以下に縮小させるスーパーバブルに直撃された。それは十年を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を日本は避けられない
2. 2016年11月06日 10:17:15 : MiR2JaQdPA : niAf4py_ivA[128] ▲△▽▼ 日銀は、破綻だな〜 年金の金は一体どうなる？ 安倍、塩崎は死して責任を取るのか？ 責任感がある御仁だとは、つゆも思えませんが、、、、
3. 2016年11月07日 01:40:02 : k7XrV1ccPX : KDCSRGcpNEU[1] ▲△▽▼ それにしても、意味のない糞記事だな！ [３２初期非表示理由]：担当：意味なし

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