先日、阿修羅にもロイター通信の報道として投稿されていたが、欧米先進国（含む日本）の若者の意識調査で、いわゆる硬派ニュース（政治、経済、社会）を意識して観る若者が50-60％の数値で推移しているのに対し、日本の若者の数値は19％とか。一方で、芸能ニュース（番組）を観ている比率は日本がダントツの1位で50％前後、これに対し、欧米は20％前後（数字はうろ覚えで、大まかな数値。スミマセン）。日本の若者の軽薄化にはロイターも驚いたという内容だった。
　若者だけでなく、噂話大好きなおばちゃんたちもこの範疇に入れていいのでは？

　テレビは知らず知らずのうちに日本人の思考形態に影響している。これを白痴化と言っていいのか、仲間外れを嫌う同調性を高めていると言っていいのか、どちらも当たらずとも遠からじの印象を持つ。セントバレンタイン然り、ハロウィン然り、クリスマス然り…、そして芸人のギャグ然り。テレビで取り上げられれば、取り残されるのが嫌いな日本ではなんでも流行る。
　都知事選に話を飛ばせば、小池さんの孤軍奮闘（いい印象）鳥越さんのスキャンダル（悪い印象）もテレビのワイドショーで一気に広まる。若者たちも感化される。

　ヒトラーにすれば、こんなに簡単に操ることができる民族はよだれが出るほどおいしいだろう。

アメリカでもかつては労働運動が盛んで、メーデーなどはアメリカ起源なのだが、当時、労働者たちは知識で資本家や支配層に負けないために、また人間として、ただ肉体労働をして食うだけの存在に堕落しないために、厳しい労働の傍ら本を読み、自ら新聞を発行したという。女工新聞と呼ばれて工場で働く女性たちが作る新聞が人気を博していたこともあったそうだ。ロシア革命以前の19世紀後半の話である。

しかし、資本家にとっては労働者に知恵がつき、扱いにくくなることは困ったことだ。そこでカネを出して面白い記事を書く商業新聞を次々と創設した。企業広告を載せて広告料を得るので労働者たちの作る新聞よりはるかに安い。そして映画やプロスポーツなども発達し、そうした娯楽系の話題や、スターの私生活、スキャンダル記事などを人々は争って読むようになった。そして日々の生活や自分たちの人生とも結びついているはずの政治への関心は薄れて行ったという。

さらにこうしたマスメディアはいざとなれば戦争遂行のための世論作りにも加担する。第一次世界大戦に参戦したかったアメリカ支配層は、オーストリアに侵攻したドイツ兵が産婦人科病院を襲って多くの赤ん坊を虐殺したというデマをマスコミを通じて流させた。これはまったくのデマであったが、このことで参戦に懐疑的だったアメリカ世論は一気に参戦に傾いた。同じことがイラクのクエート侵攻の時にナイラ証言によって流され、アメリカのイラク制裁のきっかけを作った。日本でも大新聞はかつて、みな大政翼賛会におもねった。

マスメディアとはそもそもそうしたものだと割り切って見る視点が必要だろう。そしてかつてのアメリカの労働者たちが作っていたように、我々にも我々自身のためのメディアが必要なのだ。