原発や新幹線や潜水艦や飛行船などの，どこが科学的な欠陥をもち、本当に安全な設計はできるのか？を知らない人が，生意気に輸出に顔を出してはならない。

物理学のパラダイムのもつ間違いそのものを認識しない人が，知ったフリして恥さらしをするものではない。

万学のお手本であった物理，科学の責任を問われているということは、これまで欧米から導入されてきたパラダイム（世界観・自然と文化の法則・原理）が問われていることを意味している。

●中国とインドは基軸通貨国になれるか？

中国とインドの民間のキン保有高は、米国と欧州の公的保有高を上回っている。日本も、1980年代のバブル期に、キンの輸入総量は、米国と欧州の公的保有高を上回った。又、南アフリカとロシアは、世界最大のキン産出国である。

だから、中国とインドと日本と南アフリカとロシアは、1933年のルーズベルトのように、民間のキンの売買と輸出を禁止し、国家だけが買上げる政策を採用すれば、キン保有で米国と欧州を越え、基軸通貨国になるチャンスはある。

●後進国と先進国の間で、商品の優位性は交代する

商品の世界的優位性は、「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

中国やインドをはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越す。

世界的信用収縮恐慌の真っ只中に「日欧米から学ぶものはなくなった」と発言することになる。日本商品の世界的優位性は2019年から、次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

●インドは自国通貨を固定化させると輸出大国になれる
中国とインドと南アフリカとロシアは、溜め込んだドル・ユーロ・円の基軸通貨と保有キンのバスケットのペッグ制によって、間接的に為替レートに、自国通貨を固定化することができる。そうして、その輸出大国を維持することが可能となる。

だと自分で勝手に思い込んで余計な商談に行くが、ことごとく失敗。

商談に行く度に会社の金を何百億、何千億とドブに捨て、ついでに恥も撒き散らし

ている。税金撒き散らしファースト無能男。　極潰しの馬太郎。平成のラスボス

US-2は防衛省が、新明和産業に発注したもので、
この会社は第二次世界大戦のときの、紫電改を
製造した川西航空機である。

競合機種が双発のプロペラ機であるが、US-2は
四発のプロペラ機である。これは安定はするが、製造
コストが高く、保守費用もかかる。防衛省の過剰仕様
によるものである事は明白である。

もしここで、インドへ輸出できなければ新明和の飛行艇
製造部門は閉鎖されるに違いない。