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かつては今のコンビニくらいあった（Ｃ）日刊ゲンダイ
機械寿命、安売り、後継不足…街の豆腐屋は再興できるか
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/207885
2017年6月22日 日刊ゲンダイ
街で見かけるコンビニが、全て豆腐屋だったら――これは空想ではなく、現実にあった光景である。厚労省の調査によると１９６０年の豆腐製造事業所数は、５万１５９６あった。今年４月時点のコンビニは５万４８８２（日本フランチャイズチェーン協会発表）。ほぼ同数というわけだ。
現在、豆腐事業者は約８０００（２０１４年度）とピークから大きく減っている。全国豆腐連合会の橋本一美理事はこう言う。
「ピークの６０年代に２０歳で豆腐屋を始めたとして、現在７０歳前後。重労働の豆腐製造はきついし、後継者がいない。また、機械も寿命を迎えていて、おカネをかけて機械を更新するなら閉めてしまおうということになる。豆腐の需要自体は落ちていないのですが、“売値”がねえ」
豆腐単価の下落は深刻だ。総務省の家計調査によると、１丁当たりの消費者購入価格は２０年前は１００円を超えていたが、今は７０円前後だ。原料の大豆の国際相場は３割ほどアップしているのに、である。
需要は堅調、原料高なのに価格が下がるのは、豆腐屋の弱い立場につけ込んだ“買いたたき”が横行しているからだ。適正取引を指導している農水省はこう言う。
「スーパーなどの特売で豆腐の仕入れ値を下げ、特売終了後もその単価を適用する悪質なものもあります。豆腐は日持ちしないため売り手の立場が弱いのです」（食料産業局企画課）
明日になれば売れないのだから、今買ってくれる“言い値”をのむしかないわけだ。全く好材料が見つからないが、豆腐屋が元気になる方策はないのか。経済ジャーナリストの井上学氏は「機械の故障こそチャンス」とこう続ける。
「小さな豆腐屋が機械で対抗しても、大工場で量産された“普通”の豆腐には勝てません。機械が壊れたら更新せずに、手作りに切り替えるのもひとつの手です。豆腐作りのノウハウはあるわけですから、工場では作れないものを作るのです。こだわりがあれば、単価が２、３倍になっても買ってもらえる。固定客ができれば経営も安定する。それに、ストーリーのある豆腐なら、若者もやりたがる。後継者もできるかもしれません」
業界では安売り防止のため、大豆使用割合が多いこだわり品と安値になりがちな汎用品を区別する定義も検討されている。早ければ、１９年３月に消費者庁認定される。こだわり豆腐には追い風になりそうだ。
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