http://www.asyura2.com/17/senkyo224/msg/878.html
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関東地方や青森県沖、そして、中央構造線の北側での大地震が迫っています。都市機能の地方分散が必要です。
いろいろな問題が関心を集めていますが、大地震が首都圏を直撃するリスクをもっと考えるべきではないでしょうか。
大隅半島東方沖地震Ｍ5.7が昨日4月29日に発生しました。
https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/20170429213243.html
発生時刻 2017年4月29日 21時32分ごろ
震源地 大隅半島東方沖
緯度 北緯30.8度
経度 東経131.5度
深さ 50km
マグニチュード 5.7
最大震度3
宮崎県 日南市 串間市
鹿児島県 鹿児島市 鹿屋市 指宿市 西之表市 曽於市 霧島市 南さつま市 三島村 大崎町 東串良町 錦江町 南大隅町 肝付町 中種子町 南種子町
大隅半島東方沖地震の2004年春からのデータベース（ https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/?e=820 ）で見ると、2004年春以来、4月30日の09：00時点で52件の発生があり、その内の5件が上の地震以降の発生です。明らかに多発であり、しかも5件中4件がＭ４以上です。最新の地震が今朝4月30日 5時23分ごろのものです。震源球をhttp://www.hinet.bosai.go.jp/AQUA/aqua_catalogue.php?y=2017&m=04&LANG=ja
で確認すると、この4番目の地震で震源球の向きが明らかに変わっています。最初の3件は全て北西ー南東方向に伸張軸がありましたが、この4件目は南北方向に伸張軸があります。このように震源球の軸方向が変化すると、ほぼ一群の地震が収まりつつあると見ていいという指摘が新妻信明氏によりされています。「震源域の地下応力が上昇し，破壊強度に達すると，破壊強度の小さい部分から破壊が進行し前震となる．次いで最後まで残った最も大きな破壊強度の部分が破壊する本震に到る．地下応力は本震まで解放されないため，前震と本震の主応力はほぼ同じ方位を保持する．震源域の本破壊によって応力が解放され，次に急変した応力変化に対応して生ずる新たな破壊に対応する余震が起こる．余震の主応力方位は前震や本震と異なりばらつきが大きく，地下応力の解放面である地表にまで達する．」（ http://www.niitsuma-geolab.net/archives/4740 ）
よって、今回の一連の大隅半島東方沖地震は一応収まったと思われます。
今回の大隅半島東方沖地震は南九州の陸のプレートの下へフィリピン海プレートが沈み込み、その先端で起こった地震です。フィリピン海プレートが北西方向へ沈み込みが大きく起こっているわけで、その原動力は伊豆・小笠原海溝からのフィリピン海プレートの生成が盛んになっていることでしょう。そして、フィリピン海プレートの生成は太平洋プレートの沈み込みによって起こっていますから、全体として見た場合、太平洋プレートの伊豆・小笠原海溝への沈み込みがどんどんと盛んになっていることが分かります。2013年に始まった西之島の噴火や2015年5月30日の小笠原諸島西方沖地震Ｍ８、そして今年になって報道された「伊豆諸島・ベヨネーズ列岩に続き 小笠原の海底火山でも変色水域が出現」（ http://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/1/9/19632.html ）のように、伊豆・小笠原海溝からの太平洋プレートの沈み込みは確実に活発化しています。
このことは、３１１大地震で三陸沖からの太平洋プレートの東日本の陸域の地下への沈み込みが再開したと考えれば、ごく当然のことになります。
３１１大地震前に東日本の陸域の地下へ太平洋プレートの沈み込みが起こっていず、３１１大地震で陸域の地下への沈み込みを再開した学術論文を発表されているのは新妻信明氏というプレートテクトニクスの専門家です。
「テクトニクス過程と非双遇力成分―太平洋プレートは東日本大震災前に沈み込んでいなかった―
」（ https://www.jstage.jst.go.jp/article/geosocabst/2013/0/2013_052/_pdf ）がその論文です。この論文には直接は書かれていませんが、「年8センチ程度のペースで太平洋プレートは西へ移動しているが、この分の歪みは日本海溝から、（または陸域の沖合から）ハワイまでの海底で逆断層型地震が起こることで解消されたと考えることが出来る」とのことです。
この新妻氏の学説は、311大地震までの1000年余りの日本での地震活動をかなりの程度に合理的に説明します。ごく簡単には次の2点です。
１．富士山のマグマ噴火が864年の貞観噴火以来起こっていないこと。マグマは一般的に、海のプレートが地下100キロから150キロ程度にまで沈み込むことで生成されます。よって、フィリピン海プレートは富士山のすぐ近くの南海トラフから沈み込むため、富士山の位置ではマグマを生成できず、富士山のマグマは太平洋プレートが富士山あたりで地下100キロ以上の深さにまで沈み込むことで生成されます。864年の貞観大噴火で大量にマグマを噴出して、青木が原を形成したのは、その前の短くとも数百年、太平洋プレートの沈み込みが富士山直下あたりで活発に起こっていたことを意味しています。そして、864年以降の1000年以上の期間、富士山でマグマ噴火が起こっていないことは、マグマの生成が864年以降ほとんど止まっていたことを意味していて、この間、関東平野の東方の位置にある海溝からの太平洋プレートの陸域の地下への沈み込みがほぼ停止していたことを示しているのです。なお、富士山の1707年宝永大噴火はマグマをほとんど噴出せず、火山灰を大量に噴出するものでした。マグマだまりに本格的にマグマが蓄積されていない状態で、1703年12月31日の元禄地震（元禄関東地震）M8によりマグマだまり周辺の岩石の圧力が高まり、1707年10月28日宝永大地震によってマグマだまりが揺すられたことによって、火山灰を大量に噴出する噴火になったのです。炭酸飲料を揺さぶると泡が出てくるのと同じ理屈です。
２．869年貞観地震が起こった後、東日本の太平洋沿岸部での大地震の多くが津波地震です。1454年享徳地震、1605年 慶長地震、1677年延宝房総沖地震、1896年明治三陸地震などがそれであり、大きな津波が来ても、それに見合うほど陸域で揺れがないという現象です。これは、太平洋プレートが、陸域の地下では動いていないことを意味していて、沖合で、海底が逆断層地震を起こし、海面を大きく持ち上げた結果の津波であると説明が出来ます。ハワイ側から西に進む太平洋プレートは日本海溝からハワイまでの海底で逆断層型地震を起こすことで、その進んだ距離を吸収してしまっていて、日本海溝から東日本の陸域の下へ沈み込むことがほとんどされていなかったのです。
太平洋プレートの日本海溝からの沈み込み速度は３１１大地震前は年に3センチ程度であり、３１１大地震で陸域の地下への沈み込みが本格的に再開されたため、３１１大地震後は年に8センチ程度になっているはずです。そして、このことは、311大地震で破壊された日本海溝の南北の両隣で次の大地震が発生することを示唆しているはずです。
日本海溝の北端である青森県から襟裳岬あたりと南端である房総半島東方沖でのＭ８地震が近いうちに起こるはずです。この二つの地震は海のプレートと陸のプレートの間の大きな固着が壊れることで起こる地震ですが、大きな固着によって、海のプレートの沈み込み圧力が陸のプレートへ伝えられ、それが陸のプレート内での圧力増加を起こします。結果的に、陸のプレート内の浅い地震が起こりやすくなっているはずで、Ｍ８地震が起こる前にＭ６程度の内陸地震が起こる可能性が高いと思います。
2016年4月の熊本地震以来、中央構造線の北側での圧力増加が急激に始まっているはずです。この圧力は西から東方向の圧縮力であり、そのことは過去50日間のＧＰＳ観測点の巣平移動の変位（ https://pbs.twimg.com/media/C-k2ZnNUMAA6a6Q.jpg ）を見ても明らかです。
現在の状況は、東日本は太平洋プレートの西進圧力を受け、西日本の中央構造線の北側はアムールプレートの東進圧力を受けているわけであり、房総半島東方沖や青森県から襟裳岬付近での太平洋プレートの沈み込みによる海溝型Ｍ８地震、そして、中央構造線の北側での内陸Ｍ７地震が３連続で発生するものになっているのです。
特に危険なのが関東地方であり、都市機能の地方への移転を急ぐべきであると思います。そして、地熱発電、特に開発期間が極短期間で済む温泉発電、バイナリー発電を大規模に始めて、輸入に頼るエネルギーの自給率を高めることが良いと思います。
2017年04月30日 武田信弘
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