もちろんロシアのパイプラインもある，対馬海峡の下に作られた中途半端なトンネルを利用する手もある。中国との経済交流もある，どちらにしても世界は多極化に進み，日本は国家と大企業が，新自由主義経済システムの導入から，開発や社会保障をやめ，技術革新を遅延させている。

しかも個人とＣＯ２の排出量が，中国・インドの責任に転換させ，地球温暖化の原因に錯覚させて逃げている。だが，国家と大企業の技術革新の遅延が，地球温暖化による自然災害や生命危機を解決する第一の要因なのである。

そこで，日本では原発優先なのでできない産業革命だ。朝鮮半島の平和的解決に革新的な要素を取り込み，中国とロシアを巻き込んだ，産業革命を10年でよいから前倒しさせることだ。

トランプ大統領に提案した，産業革命は，ドルの暴落も止められるし，人類を戦争や酸素とのバランスが崩れることや経済低迷から脱出させることができる。

次期産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、日本政府と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

この産業革命を朝鮮半島でやることだ。日本の政治家と官僚は，天下国家のビジョンは苦手なので，朝鮮半島や東南アジアの工業都市や中国の大都市には，コピーしたり物まねすることが得意なので，大胆にシフトすれば必ず平和的革新的にことが運ぶはずです。

そして東アジア共同体や太平洋共同体も，平和的革新的には夢ではない。