●後進国と先進国の間で、40年ごとに商品の優位性は交代する

●中小企業と後進国が大企業と先進国を追い抜き可能な理由

商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。

後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

中国・朝鮮半島をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越す必然性。中国をはじめ東南アジア「日欧米に追いつき追い越すことはできない」と反論する。

しかし彼らは、世界的信用収縮・金融恐慌の真っ只中に「日欧米から学ぶものはなくなった」と発言することになる。

技術革新ガソリンレスで日本商品の世界的優位性は2040年まで継続するが、次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

エンジンレスの産業革命なら，2060年まで，日本商品の世界的優位性は2040年まで継続する。

中小企業と後進国が大企業と先進国を追い抜き可能な理由

それにもかかわらず、小企業が大企業を追い抜き、後進工業国が先進工業国に追いつけるのはナゼか？それは、経験科学は人海戦術による膨大な試行錯誤が必要だからだ。追いかける企業や国は、完成品を解体してアト追いするため、試行錯誤のための投資と回数が少なくなる。そのため、中小企業と後進国に、追いつき追い越すチャンスが増加する。

今回は，日本のあぐらをかいた大企業は消失する運命にある，そのために中小企業と後進国に抜かれることになる。

安倍政権や自公政権で日本は古今未曽有の地獄絵図化を体現しなければならないが政権交代で，産業革命を前倒しさせると，日本は救われる。

そして日本は，プレミヤム付きキンを25％以上保有し、基軸通貨国リストにスベリ込むこととなる。このスベリ込みにより、ドル円ユーロ三極通貨による固定為替体制が安定する。そしてサービス分野での優位性は上昇する。

こうして、今回の世界信用収縮恐慌は収束し、日本は2007年の経済指数を回復することができる。この新しい機軸通貨体制により、戦争なしに世界信用収縮恐慌が収束されることを証明することができるが，これからの政治改革で決まる。

なぜ，安倍政権や自公政権で可笑しくなるのか，それは日本の政敵を自由政治革命で失うからだ，しかもドルの一極集中が終焉するために，日米軍事同盟固執の従属主義が可笑しくさせるからだ。

企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次産業革命へ大胆にシフトすることです。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れると、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。

その前兆として、２００８年９月のアイスランド共和国の銀行モラトリアムから、教訓をまなぶ必要があります。無視してばらまいているので銀行のモラトリアム（一斉閉鎖）は避けられなくなる。