理論ではないが歴史上の必然性がある。
それは1930 年代と2010 年代世界恐慌の違いと共通性から簡単に読み取れる。ニクソンのキンドル交換停止から40 年目の2012 年、ユーロ通貨バブルははじけ、2015年にブラジル・中国・インドの住宅土地バルブが弾け、バルブもはじけた。同時に、欧州各国の債券バブルが弾けています。 2008 年のリーマンショック発生たのに，世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせたために，2010 年代恐慌は、住宅土地信用縮小恐慌と債券信用縮小恐慌からスタートしている。 日欧米の指導者は、中国の資本主義経済システム導入は、自然に、資本主義政治システムに移行すると期待した。しかもリーマンショック後も中国のＧＤＰが二桁成長しているので、景気回復の牽引車になると期待してきた。 土地住宅バブルを、日本、米国、ブラジル・中国・インドは、十年ごとに弾きながら、世界信用恐慌を進行させてきた。そして2020年に「ルール破壊/厳守時代」の分岐点にきた。 中国のバブルは、クルミの殼一個が百万に高騰、住宅土地バブル中心に、日本と米国と同じように破裂したのに、2015 年までは見えなかった。民衆が土地を強制収用した共産党を追放に成功したニユースが流れ、全国で汚職が摘発されてるが、これは経済暴動で政治暴動ではない。一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になることがわかる。 社会主義国家ソ連と中国は、二つの世界大戦によって誕生した。マルクスは、最初の社会主義国家は工業化の成熟した国から誕生すると予告していた。だが、農奴が75％以上占める工業の遅れた国で、貴族軍閥地主を追放し誕生した。そして、一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連と中国は、革命から80 年目に自壊すると予測できた。 ロシアや中国より工業化が進み農奴制から自営農に移行してた東欧の社会主義国の一党支配制度は40 年後自壊と予測。ではナゼ中ソ社会主義国家は80 年目に自壊するのか？ それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。政治と経済レベルは、それぞれ独立した利己的なシステムをもっているため、社会主義国家が資本主義的経済を導入することは可能だ。レーニンはネップとよぶ資本主義的経済制度と外国資本導入を計画したからだ。 そして東欧と旧植民地独立国の４０年目の自由政治革命はベルリンの壁が崩壊した。同じことが中国でも起きると予測できる。ダム崩壊やバブルやコロナとは別に起きるはずです。 ようするに社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後の2025年前後には一党独裁政治体制の自壊は避けられないのです。 第二次大戦後、植民地から独立した国家の指導者たちは、植民地分割が異なる人種と宗教を雑居させた国家を、政治独裁によって統治する政策を選択した。この政治独裁も、建国から約40 年目に自由を求めて、民衆蜂起によって自壊することは避けられない。 石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後
80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。 それは歴史的に2025年前後になるはずで，どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。80 年以上継続した体制は、改革と革新を繰り返し継続してきている。 日本もその連鎖反応で戦後の政治革新は福祉厚生制度の採用だった。三百年以上の長期政権も、40 年ごとに改革され80 年ごとに革新されたが、社会主義が自壊すると最後は停滞し日本も自己崩壊するはずです。避ける逃げる道はあります。 そして新基軸通貨体制に移行するまで，徳政令や量子金融システムリセットされるまで続くか，基軸通貨が複数通貨制(三極＆四極)になり，産業革命を前倒ししないと解決しない。 今回は歴史を読み取ると原発セロ・ＣＯ２を発生さない産業革命へ大胆にシフトすると，すべて解決します。ところが，政府自民党や大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、抵抗していますので自壊は避けられないかも知れない。。
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