世界最大の製薬企業の元副社長で同社科学部門の最高責任者のマイク・イェードン博士は2020年9月に一連の同僚と科学論文を発表しその論文記事は海外新聞に掲載された。その論文では、

「我々は、政府による政策、経済政策、基礎権利制限に関する政策が、まったく誤ったデータと憶測を土台に築かれたものだと推測している。メディアを通して絶え間なく伝わってくる検査結果さえ無ければ、（コロナ）パンデミックはもう終結している。なぜなら実際には何も起こってないからだ。確かに個別には疾病経過が重篤なケースもあるがそれはどんなインフルエンザの場合でもあることだ。3月と4月には本物のインフルエンザの流行があったがそれ以降は減少していった。陽性の検査結果だけが検査数に伴って猛烈に増加したり減少したりしたが、実際の症例はもう過ぎ去り第2波などあり得ない。（注釈：検査数を増やせば見かけ上第2波はあっても実際には無いという意味）とかく"新しい"とされいるコロナウィルスは、長年知られているコロナウィルスからすると"新しい"という意味では"新型"と言える。世界で知られている在来種のコロナウィルスは最低4種類ある。人間の免疫システムは今回新発見されたといウィルスとの類似性をも知覚するので、今の時点でとうに交差免疫、基礎免疫が成立している。そもそも新型ウィルスが現れる前に人口の30％にはこれがあった。さらなる感染拡大を防ぐのに必要な"集団免疫"には人口の15〜25％がその新型というウィルスに感染していれば十分で、これはとっくに達成している。（すべてを左右するPCR検査について）PCR検査結果には半数どころではない偽陽性が出る。あり得ないほどだが94％ほぼすべて間違いだ。（博士はドイツのケンマラー、オランダのカペル、アイルランドのケイヒルなどの専門学科教授やオーストリアの微生物学者アルヴァイら学者人の見解と一致して）PCR検査の陽性判定は決して複製可能なウィルスが見つかったということにはならない。」
※（　）内は注釈

と、ドイツのライナー・フェルミヒ弁護士が論文を引用している。

コロナ騒ぎが巨大利益に繋がる世界最大製薬企業の元副社長で16年間同社科学部門最高責任者の博士と一連の同僚でさえ、コロナパンデミックなど実際には無い。あるのはPCRパンデミックだと言っている。

キーワード：

優生学、

ビル・ゲーツ財団、

世界経済フォーラム（World Economic Forum）、

国連アジェンダ２１、世界人口削減、

Sustainable Development （自然に優しい開発=人間の人口が減れば、森は自然と回復する）。

点と点を一つの線に繋げて下さい。

Songcatcher.

その壁を越えて、腐りはてた医薬界を糾弾できるか
西洋医学の根底をほじくり返して、マスコミ含めて大掃除
大量処刑が必要なのだ

だって１００年前から超大量殺人をしてきたから

ＰＣＲ検査は、ゲイツコロナパンデミック演習、
イベント201の実行犯の、「打ち出のコヅチ」、
あるいは、「魔法のツエ」です！！

とりあえず、立ち位置は
アベ+スガ+アソウは、国賊として死刑で
よろしくお願いしたいものです。
よろ●くお願いします。

PCR検査に引っかかったら、感染している・感染していた「可能性が高い」ことだけはわかるよね。
そもそもPCR検査は無いものを有るとは出さないものだから。
（偽陽性も決して多くは無い。陽性でも感染性までは不明ってだけ）
ウィルスもしくはウィルスの痕跡「だけ」は見つけるものだから。
（ウィルス（跡）の量も測れない）

現時点で、PCR検査以外の精度の高い検査方法は確立していない。
（抗原検査もPCRより劣る）
それでもPCR検査自体を否定する？

現在世界中のPCRはCT値を37〜45という設定をしているが、こんな高いCT値では
遺伝子断片、ウィルスの残骸、不活性ウィルスまで拾う、しいてはパパイアジ
ュースやヤギの検体まで拾う。こういうのを偽陽性というが、「偽陽性も決し
て多くは無い。」というのは間違いなくコロナだという意味だろうが、その
エビデンスはどこにある？エビデンスを出せ。

お笑いだね。

「新型コロナウイルス感染拡大で非常事態宣言を再発令 （ポルトガル）」
（日本貿易振興機構　2020/11/11）
https://www.jetro.go.jp/biznews/2020/11/a2e5e49037c416e8.html
「
ポルトガルのマルセロ・ソウザ大統領は11月6日、新型コロナウイルスの感染者急増を受け、2度目となる非常事態宣言を11月9〜23日の期間に発令すると発表した。

■　121の自治体で夜間外出禁止措置

これに伴い、過去14日間に10万人当たりの感染者数が240人を超える121市を対象に、平日の午後11時〜翌日午前5時、週末は午後1時〜翌日午前5時、不要不急の外出が禁止となった。

このほか、全国的に実施される主な措置は以下のとおり。
企業、教育機関、交通機関、商業施設、文化施設、スポーツ施設での体温検査の実施（38度以上の場合は立ち入り禁止を命令）
医療施設、教育施設、空路あるいは海路で入国する場合や保健総局が必要と判断した場合、所定の場所での新型コロナウイルス検査を義務付け
人的資源、手段の提供および施設使用を民間と公共部門に要請
予防隔離中の労働者、授業を行っていない教員、軍人などを新型コロナウイルス感染者の追跡能力強化のための人的資源として動員
政府はこれに先駆けて10月31日、それまで北部3都市に発動していた「災害事態宣言」を11月4〜19日にポルトガル全域（本土のみ）に拡大し、上述121市については「特別措置」を適用することを決定していた。その主な内容は「自治体間の移動の制限」「商店の営業時間は午後10時まで」「レストランの営業時間は午後10時30分まで」「6人以上の祝賀会や集会の禁止」「従業員が希望し、その業務の実施が可能な場合のテレワークの義務付け」などだった。

■　感染者急増で医療現場は逼迫

政府発表によると、1日当たりの新規感染者数は9月30日の825人から10月30日には4,656人に増加。10月の検査数70万2,612件のうち、陽性者は8％と高い割合となった。10月29日時点の全国の病床総数は1万5,171床で、そのうち、新型コロナウイルス感染による入院患者数は1,686人、新型コロナウイルス感染患者への対応が可能な病床数は361床となっている。集中治療室（ICU）については、病床総数は505床、うち、新型コロナウイルスの感染による入院患者数が286人、新型コロナウイルス感染患者への対応が可能な病床数は70床だった。11月9日時点の入院患者数は2,651人、ICU患者数は391人となっており、医療の現場は逼迫している。

（小野恵美）
」