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武漢で患者が見つかる前にモデルナとNIAIDはmRNAワクチンをNカロライナ大へ
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107120000/
2021.07.12 櫻井ジャーナル
欧米を支配する私的権力は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」で人びとを恐怖させ、「資本主義の大々的なリセット」を受け入れさせようとしている。そのために彼らは既存の経済システムを破壊しつつあるが、痛手を被っているのは中程度より小さい規模の企業や個人だ。私的権力に近い大企業や富豪は儲かっている。
WHO（世界保健機関）が昨年3月11日、COVID-19なる伝染病を引き起こす「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」が爆発的に広がっているとしてパンデミックを宣言、それから騒動は始まった。
COVID-19の患者が初めて見つかったのは2019年12月の終わり、中国の武漢においてだとされている。SARSと似た重症の肺炎患者9名ほどが病院に運び込まれたのだ。1月3日に肺炎患者は44名に膨らみ、そのうち11名が重症だったという。その後、「COVID-19ワクチン」が何種類も現れたが、西側で先行したのは、mRNA（メッセンジャーRNA）技術を使ったBioNTech／ファイザーの製品とモデルナの製品だ。
ところが、2019年12月12日にモデルナとNIAID（国立アレルギー感染症研究所）は自分たちが開発した「mRNAコロナウイルス・ワクチン候補」をノース・カロライナ大学へ送っていることを示す文書が出てきた。NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関で、アンソニー・ファウチがトップだ。
受領のサインをしたのはラルフ・バリク教授。武漢でCOVID-19に感染した最初の患者が見つかる前にmRNA技術を使った「COVID-19ワクチン」の候補をモデルナとNIAIDが開発し、バリク教授へ送ったようだ。
現在、SARS-CoV-2は「どこ」で出現したのかが問題になっているようだが、「いつ」なのかも問題だ。「PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査」で探しているものがSARS-CoV-2なのかどうかも明確でない。ちなみに、アメリカの情報機関が11月の後半、武漢でコロナウイルスが流行していると警告していたとアメリカで報道され、またイスラエルのテレビ局はアメリカの情報機関がイスラエルに対し、同じ警告をしていると伝えている。
武漢病毒研究所でコウモリのウイルスを研究している石正麗は彼の弟子にあたり、ノース・カロライナ大学でコロナウイルスについて研究していた。2015年11月にはSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルスのものに取り替えることに成功したと伝えられている。バリクはコウモリのコロナウイルスを他の種を攻撃するように操作する技術を開発、それを教わった石は中国へ戻ってから武漢の研究所で人間の細胞を攻撃するコロナウイルスの研究を始めた。
石は技術をアメリカで体得しただけでなく、研究費をNIAIDから「エコヘルス連合」のピーター・ダスザクを介してアメリカから受け取っていた。エコヘルス連合はWHO（世界保健機関）にアドバイスする立場にある。武漢病毒研究所へはNIHから研究費として370万ドルが提供されていたとも伝えられている。
石正麗とラルフ・バリクの関係を明らかにしたひとりはサイエンス・ライターのニコラス・ウェードだが、この人物は遺伝子的にカフカス人（ヨーロッパ人）は優秀だと信じ、中国人を含むアジアの人びとを蔑視していると言われている。
SARS-CoV-2は武漢病毒研究所から漏れ出たとする話をアメリカの有力メディアが盛んに伝え始めたが、中でも熱心なウォールストリート・ジャーナル紙のマイケル・ゴードンは2002年、イラクへの先制攻撃を正当化するために「大量破壊兵器」の作り話をニューヨーク・タイムズ紙でジュディス・ミラーと一緒に広めていた「記者」だ。ジョー・バイデン政権は中国やロシアに対する軍事的な挑発を繰り返し、台湾や黒海で戦闘が始まっても不思議ではない状況にある。イラクを先制攻撃する前と似たことをゴードンは行っている。
アメリカはフォート・デトリックを中心に生物化学兵器の研究開発を進め、実戦で使ったこともあるが、そこまで話を広げなくともCOVID-19との関係を疑わせる情報がある。
例えば、世界貿易センターやペンタゴンが攻撃される3カ月前、天然痘を生物兵器とする攻撃を受けたという想定の軍事訓練「ダーク・ウィンター」がアンドリュース米空軍基地で実施されたが、その訓練にはジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センター、CSIS（戦略国際問題研究所）、国土安全保障ANSER研究所、MIPT（国立テロリズム防止オクラホマシティ記念研究所）が参加している。
その前年、ネオコンのシンクタンクPNACは「アメリカ国防の再構築」という報告書を出しているが、特定の遺伝子型をターゲットにできる高度の生物戦の形態は生物戦をテロの範疇から政治的に有用な道具に変えるかもしれないとその中で書かれている。
また、2002年にはアメリカ政府から資金を得ていたハーバード大学の研究者が中国で約20万人の農民を使い、遺伝子に関する実験を無断で行い、中国政府から抗議されている。
2005年9月になると、CIAは中国や東南アジアのような地域でパンデミックが起こるという想定に基づく報告書を作成、2010年5月にはロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」を発表する。
2013年にはウクライナでアメリカが建設されていた細菌に関する研究施設が問題になっている。ロシアとの国境近くにアメリカは細菌兵器の研究施設を建設してきたとロシア軍の放射能・化学・生物防御部隊を率いるイゴール・キリロフ少将は主張している。
2017年10月にジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センターが出したとされている「SPARSパンデミック：2025 - 2028」では、ミネソタ州セントポールでSARSタイプの感染爆発が起こるという設定になっている。「セントポール急性呼吸器症候群（Saint Paul Acute Respiratory Syndrome）」の頭文字を取ってSPARSだ。感染期間は2025年から28年と設定されている。
アメリカ政府は2019年1月から8月にかけて中国でインフルエンザのパンデミックが始まるという想定の演習を実施、その年の10月18日から27日にかけて武漢には各国の軍人が集まり、競技会が開かれた。アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。
同じ10月18日にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団とジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターはニューヨークで「イベント201」を開催した。コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションだ。
シミュレーションに参加した「プレーヤー」にはバラク・オバマ政権でCIA副長官や国家安全保障副補佐官を務め、ジョー・バイデン政権で国家情報長官に選ばれたアブリル・ヘインズ、国際的な情報の集中管理を提案している広告会社エデルマンでCOOを務めるマシュー・ハリントン、ステファン・リード海軍少将、中国疾病預防控制中心（CCDC）主任である高福も含まれていた。
イベント201に参加した高福は2020年1月22日、中国の国務院新聞弁公室で行われた記者会見で、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。この後、武漢の肺炎はSARS-CoV-2によって引き起こされるCOVID-19で、武漢の海鮮市場から世界に広がったというストーリーが西側では語られるようになった。
武漢病毒研究所がCOVID-19の原因だと主張するためには、「漏れ出た」ことにしなければならない。意図的だとすると、自国を攻撃したことになるからだ。アクシデントだとするなら、アメリカ絡みでCOVID-19を連想させる出来事が続いてきたのは「偶然」だと主張しなければならない。より自然な仮説は別にある。
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