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放射能に関する嘘で幕が上がり、COVID-19に関する嘘で幕が降りたオリンピック
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108130000/
2021.08.13 櫻井ジャーナル
東京でオリンピックが開催されることは2013年9月のIOC（国際オリンピック委員会）総会で決まった。その際、総理大臣だった安倍晋三はプレゼンテーションで「福島の状況はアンダーコントロール」であり、「汚染水による影響は0.3平方キロメートルの範囲内に完全にブロックされている」と宣伝していたことを覚えている人も少なくないだろう。この「安全宣言」で始まったオリンピックが幕を下ろしたが、それと同時に「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」が「制御不能」だと叫ばれている。
安倍晋三が言うところの「福島」とは、言うまでもなく、2011年3月11日の大事故で炉心が溶融した東電の福島第一原発を指している。この事故は東北地方の太平洋沖を襲った大規模な地震に伴う津波が原因だとされているが、原子炉の元設計者や東電の元社員らは津波が来る前から冷却水の循環が急激に減少し、メルトダウンが始まる環境になったとしている。つまり事故の原因は地震の揺れそのものだった可能性が高い。
公表されているCOVID-19に関するデータを見る限り、日本の状況が他国に比べ悪いとは言えず、むしろ「アンダーコントロール」と言える。医療システムに混乱が生じている原因は「COVID-19そのもの」にあるわけでなく、「COVID-19対策」や「COVID-19報道」にある。
こうした「対策」や「報道」の背後には、2020年3月11日にWHO（世界保健機関）が行ったパンデミック宣言がある。2019年12月の終わりに中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者9名ほどが病院に運び込まれ、騒動は始まったのである。
年が明けて2020年1月22日に中国の国務院は記者会見を開き、そこで中国疾病予防抑制センター主任の高福は感染源を海鮮市場で販売された野生動物だという見方を示す。その見方をWHOは受け入れ、アメリカのNIAID（国立アレルギー感染症研究所）で所長を務めるアンソニー・ファウチも同意するが、この仮説は崩れたと言って良いだろう。
SARSと似た症状を呈する武漢の病気は当初「nCoV-2019」と呼ばれていたが、「COVID-19」へ変更される。ヘブライ語を理解できる人の一部は新名称を見て興味深いことに気づく。「COVID」を反転させ、それをヘブライ語の文字に変換すると「死者の霊」という意味になるのだ。そのヘブライ語を語源とする英単語が悪霊を意味するdybbuk（あるいはdibbuk）である。ちなみに、いくつかの言語で見られることだが、ヘブライ語でも「V」と「B」は区別されない。
WHOは2009年の1月から10年8月にかけて流行した「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」でもパンデミックを宣言しているが、この宣言が「間違い」だったことは西側でも報道された。
当時のWHO事務局長は香港出身で中国とカナダの国籍を持つマーガレット・チャンだが、パンデミック宣言は事務局長でなく、SAGE（戦略諮問専門家グループ）が行う。そのメンバーは過半数が大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と緊密な関係にあることが知られている。
この宣言を可能にしたのはパンデミックの定義変更。前にあった「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのだ。この条件があると2009年の豚インフルエンザでも2019年のCOVID-19でもパンデミックは宣言できない。
COVID-19の患者が最初に見つかったとされている場所は武漢。重症肺炎の患者が相次いだことから注目された。そこで少なからぬ人が「怖い」という印象を持っただろうが、その後の展開はその印象とは違う。ものである。例えば、NIAIDのファウチを含む3名の研究者は2020年2月28日にCOVID-19の致死率は1％未満かもしれない、つまり季節性インフルエンザ並みだとニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで発表している。
ところが、ファウチは翌月の11日にアメリカ下院の管理改革委員会でCOVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だと発言した。同じ日にWHOはパンデミックを宣言、13日にアメリカ政府は国家緊急事態を宣言する。
ファウチはパンデミックを「予言」していたひとりとして知られている。2017年1月10日、ドナルド・トランプがアメリカ大統領に就任する10日前にジョージタウン大学で次期政権はパンデミックに備える必要があると語っていたのだ。
少なからぬ人びとはハリウッド映画でパンデミックの世界が頭脳に刷り込まれてきた。そうした人びとは「パンデミック」というキーワードで映画が描いた世界が呼び起こされることだろう。彼らの行動は科学でなく映画が決めることになる。
2017年頃、おとなたちがスマートフォンを片手に街中を徘徊する光景が見られた。「ポケモンGO」なるゲームをしていたのだ。COVID-19の場合、テレビ、新聞、雑誌、スマートフォンにあふれている悪霊を少なからぬ人が恐れている。ゲームのように情報を発信すると、ゲームのように反応する人も出てくるだろう。出てきたのかもしれない。
ゲームでも漫画でも言えるが、「客」を惹きつけ続けるため、新しいキャラクターを生み出し続ける必要がある。COVID-19の場合、「アルファ」、「ベータ」、「ガンマ」、「デルタ」といったキャラクターが存在している。最近、ラムダが出てきた。コロナウイルスは変異の激しいRNAウイルスなので、「変異株」が次々と出現しても不思議ではないが、危険性が高まるというのは不自然だ。
こうしたキャラクターの出現は「権威」から発表されているのだが、詳しい情報はない。そもそもCOVID-19を引き起こすとされる「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」の存在も不明確。今のところ単離されていない。必然的に、新しく登場してくるキャラクターも明確でない。
現在、「恐怖キャンペーン」の中心キャラクターは「デルタ」。命名は2021年5月。2010年10月にインドで検出されとされているが、その検査方法が明確でない。
そのインドでは今年春先から「感染者」数が増え始め、5月にピークを迎えた。「デルタ」が命名された頃だ。その後に「感染者」数は急減、「デルタ」の舞台はイギリスへ移るのだが、そこでも「猛威をふるっている」という印象ではない。「ワクチン」を接種していないので感染が拡大しているとも言えない。インドより状況が良くないイギリスは「ワクチン」の接種に積極的な国だ。
本ブログでも繰り返し書いてきたように、COVID-19騒動の「ネタ」はPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査。この技術を開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスもPCRをウイルスの検査に使ってはならないと語っていた。
PCRは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅させる分析技術であり、ウイルスそのものを見つけることには適していない。増幅回数（Ct）を増やせば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性の比率が高まる。
偽陽性を排除するためにはCt値を17に留めなければならないとする報告もあるが、そうなると感染が拡大していると宣言はできない。Ct値が35を超すと、何を調べているのかわからなくなる。ちなみに、2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40だ。
PCRを使ったCOVID-19の診断手順をドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが2020年1月に発表、WHOはすぐにその手順の採用を決めた。その後、ドロステンたちの手順に科学技術的な間違いがあると指摘されるが、その前にWHOはその手順を使って「パンデミックの世界」へ突き進むことになる。
しかし、そのWHOが今年1月20日、PCR検査はCOVID-19に感染しているかどうかを診断するための補助手段にすぎないと通達、CDCは7月21日、FDA（食品医薬品局）に発行を認めさせた「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA（緊急使用許可）を今年12月31日を限りに取り下げると発表している。パンデミックの勝負は今年いっぱいとも言えるだろう。
COVID-19騒動を煽り、「ワクチン」の接種を推進しているジョー・バイデン米大統領は大学、老人ホーム、国の資金が提供されている団体に対し、「ワクチン」を強制しない場合は資金の提供を取りやめると脅し始めたという。多くの人びとを制御できなくなり、強制しなければならなくなった。彼らは必死だ。アメリカの属国である日本でも同じようにCOVID-19に対する恐怖心を煽り、「ワクチン」の接種を加速させようとしている。
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