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COVID-19騒動で米国防総省のDARPAと関係のある武漢大学の研究所が浮上
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109090001/
2021.09.09 櫻井ジャーナル
中国の研究所で行われてきたコロナウイルスを含む病原体の研究にアメリカから資金が流れていたことを示す文書をインターネット・メディア「インターセプト」が入手、公開した。これまで中国科学院の「武漢病毒研究所（WIV）」が注目されていたが、この文書によると、「武漢大学動物実験センター」が重要な役割を果たしている。
2014年まで中国はアメリカの強い影響下にあると見られていた。アメリカと中国は経済活動で結びつき、中国からエリートの卵がアメリカへ留学、そこで新自由主義的な考え方をたたき込まれるという仕組みができていたのだ。その際、さまざまなトラップが仕掛けられ、弱みが握られるはずだ。
それに対し、ロシアは遅くとも2013年夏の段階でアメリカがロシアに対して生物兵器による攻撃を目論んでいると警戒していた。アメリカ軍がウクライナ東部にあるハルキーフやメレファで危険な病原体を研究する施設を建設しようとしていると問題になったのだ。その段階でウクライナには似た9つの施設が存在していた。
ロシア軍の放射能・化学・生物防御部隊を率いるイゴール・キリロフ少将によると、アメリカは中国だけでなくロシアとの国境近くに細菌兵器の研究施設を建設してきたという。
そうした施設が作られた国として名前が挙がっているのは、ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなど。アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。
ウクライナの東部では2016年にキエフ軍が送り込んだ兵士が薬の効かないウィルス性の病気になり、20名以上が死亡したと報道された。ハルキーフやメレファの施設から近いことから細菌兵器が漏れたのではないかと推測する人もいた。
アンソニー・ファウチが所長を務めるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）は2014年からコロナウイルスの研究費としてピーター・ダスザクの「エコヘルス連合」へ数百万ドルを提供、その一部は武漢病毒研究所の石正麗へ渡っていると伝えられてきた。NIAIDの上部機関であるNIH（国立衛生研究所）からWIVへ研究費として370万ドルが提供されていたとも伝えられた。エコヘルス連合はWHO（世界保健機関）にアドバイスする立場にもある。
彼女を中心とするチームはSARSに似たコロナウイルスのスパイク・タンパク質が人間などの細胞のACE2（アンジオテンシン変換酵素2）と結びつくメカニズムを研究、石はノースカロライナ大学のラフル・バリックとも協力関係にあった。
石とバリックは2015年11月にSARS1ウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功したとも言われている。コウモリのコロナウイルスを操作してほかの種を攻撃させる方法をバリックは石に教えたともいう。
今回の文書で武漢大学動物実験センターが注目されているが、この研究所はアメリカのデューク大学と関係が深く、両大学は2013年に昆山杜克大学を創設している。このデューク大学はアメリカ国防総省の「国防高等研究計画局（DARPA）」と協力関係にあり、そのDARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。
言うまでもなく、DARPAが資金を提供する相手は軍事技術の開発に利用できる研究を行っていると判断されている。そうした資金を得ている研究所のひとつが「ホワイトヘッド生物医学研究所」。そこには遺伝子編集を行うCRISPR技術を開発している人がいる。DARPAから渡った資金は6500万ドルだと2017年には伝えられていた。
2014年から15年にかけてアメリカの政府機関と中国の研究者との間で重要なことが行われているようだが、この時期は中国がアメリカから離反、ロシアとの関係を急速に強めている。2014年2月にバラク・オバマ政権はウクライナでネオ・ナチを使ったクーデターを成功させ、同年9月から12月にかけて「佔領行動（雨傘運動）」と呼ばれる反中国政府の運動を仕掛けている。
こうした工作でオバマ政権のネオコンはロシアと中国を弱体化できると考えたのだろうが、裏目に出る。ロシアとEUとの関係を断絶しきれず、しかもロシアと中国を接近させ、今では戦略的同盟関係にある。こうした現実を受け入れようとしない人もいるが、現実は現実だ。
DARPAは国防総省の研究機関だが、アメリカ軍の生物化学兵器開発はフォート・デトリックを軸に行われている。そのフォート・デトリックの研究施設がCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動の直前、2019年夏に閉鎖されたと伝えられている。廃液に絡む安全上の問題が発覚したことが原因のようだが、詳細は不明だ。深刻な事故が発生した可能性が高く、何らかの病原体が環境中へ漏れ出た可能性もある。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、フォート・デトリックは日本の医学界と深い関係にある。
日本では1933年に軍医学校が生物化学兵器の研究開発を始めるが、その背後には東京帝国大学や京都帝国大学の医学部が存在していた。その研究開発のために生体実験が行われたが、その実行部隊が中国で編成される。
当初は加茂部隊や東郷部隊と呼ばれたが、1941年からは第731部隊と呼ばれている。第731部隊の隊長は1936年から42年、そして45年3月から敗戦までが石井四郎、その間、42年から45年2月までを北野政次が務めた。
敗戦が間近に迫ると石井たち第731部隊の幹部は大半が日本へ逃げ帰るが、1946年に入ると石井たちアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けることになる。ただ、厳しいものではなかった。資料はアメリカ側へ引き渡された。
尋問の過程でGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と石井は親しくなり、隊の幹部たちはアメリカの保護を受けるようになる。日本が提供した資料や研究員はドイツから提供された知識と同じように、アメリカにおける生物化学兵器開発の基盤になった。
第731部隊を含む日本の生物化学兵器人脈は戦後、「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名された。「COVID-19対策」を指揮しているのは感染研だ。
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