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イラン戦争から見る 米国・中国・欧州の関係 / 米国はイランの武装を殲滅させるつもり イランのインフラも壊滅か?
https://www.youtube.com/watch?v=odgX02W4w-o
[深層要約]<イラン戦争が暴く世界秩序の崩壊と、再編される「石油・通貨・日本」の命運>
イラン戦争が勃発してから1ヶ月あまり。戦況は当初の予想を遥かに超えるスピードで推移し、それと同時に、これまで私たちが「常識」として信じてきた戦後80年の国際システムが、音を立てて崩れ去っている様子が露わになっています 。今回の事態を、軍事、同盟、エネルギー、そして日本の立ち位置という4つの多層的な視点から、私なりの分析を交えて詳述します。
1. 圧倒的な「力」による脅威除去:トランプ政権の冷徹な合理主義
まず驚かされるのは、アメリカ・イスラエル合同軍による軍事行動の徹底ぶりです。1万2500カ所以上の空爆を行い、イランのミサイル施設を1割以下にまで追い込んだという事実は、もはやこれは「紛争」ではなく、国家としての軍事機能を根底から抹殺する「外科手術」に近いものです 。
トランプ氏の演説から読み取れるのは、中途半端な妥協を排し、以下の4つの柱を物理的に完遂するという強い意志です 。
―兵器工場の壊滅
―海軍の全滅(浮いているものは全て沈める)
―空軍の無力化
―核保有の可能性を永久に断つ
特筆すべきは、4月6日を期限として、発電所やエネルギー施設といったインフラ、つまり「民間施設」までも攻撃対象に含めるという宣言です 。これはイランの体制転換(レジームチェンジ)を狙うというよりは、二度とアメリカやイスラエルに対して「脅威」となり得ないレベルまで、国家の文明度を時代を逆行させるかのように叩き潰すという、極めて苛烈な合理主義に基づいています 。
2. 崩壊するNATOと「同盟」の真実:ヘグセス国防長官の憤り
今回の書き起こしの中で最も衝撃的だったのは、ヘグセス国防長官による欧州(NATO)への激しい糾弾です 。ここで語られているのは、長年、日本人が信じ込んできた「強固な西側諸国の結束」という幻想の終焉です。
イランは「核開発はしない」「中長距離ミサイルは持たない」と47年間にわたって嘘をつき続け、実際には欧州の全主要都市を核の射程に収める能力を手にしていました 。それにもかかわらず、当の欧州諸国はアメリカに基地を使わせることすら拒んでいます 。
ヘグセス氏の論理は明快です。「石油を必要としているのは欧州やアジアであり、エネルギー自給ができるアメリカではない。自分たちの生存に必要な道(ホルムズ海峡)をなぜ自分たちで開こうとしないのか」という問いです 。この発言は、アメリカがもはや「世界の警察官」として、ただ乗り(フリーライド)する同盟国の守護神であり続けることに限界を感じていることを示しています 。トランプ氏がNATO脱退を口にするのは単なる脅しではなく、相互義務を果たさない同盟関係に対する、アメリカ国民の本音を代弁していると言えるでしょう 。
3. 「石油覇権」の劇的逆転:中国のブリックス構想、その終焉
軍事的な衝突の裏側で、実は人類の歴史を左右するほどの「巨大な経済戦争」に決着がつきつつあるという視点は非常に鋭いものです 。
これまで中国は、ドル覇権への対抗手段として、ベネズエラやイランといった反米的な産油国を束ね、世界の石油埋蔵量の70%以上を担保にした「BRICS共通通貨」の構築を画策していました 。人民元による国際決済システム(CIPS)を広め、ドル経済圏から離脱しようとしていたのです 。
しかし、今回の戦争とその周辺の地政学的動きによって、その目論見は完全に瓦解しました 。
・ベネズエラ: すでにアメリカが確保
・イラン: 今回の戦争で軍事的・物理的に抑え込まれた
・サウジアラビア・UAE: 安全保障をアメリカに依存せざるを得ず、ドル陣営に回った
これにより、中国が「担保」にしようとしていた石油資源は、一気にアメリカ側のコントロール下に戻りました 。中国にとっては、共通通貨の夢が潰えただけでなく、自国のエネルギー供給の「生殺与奪の権」をアメリカに握られたことを意味します 。これが「竹のカーテン」が再び降り、東西の色分けが決定的になった瞬間だったのです 。
4. 日本の「高市外交」とマスコミの偏向というリスク
最後に、私たち日本人が直視しなければならないのは、国内メディアの報道と国際社会のリアリティの恐ろしいまでの「解離」です 。
日本のマスコミは「トランプは孤立している」「世界中がトランプを悪だと思っている」という物語を流し続けていますが、現実はその真逆を走っています 。G7議長国として、またトランプ氏と対等に渡り合える唯一に近い存在として、高市総理は今、国際外交の「調整役」の最前線に立っています 。
フランスのマクロン大統領がわざわざ来日する理由は、機能不全に陥った欧州諸国に代わり、トランプ氏と意思疎通ができる「高市・メローニ(イタリア首相)」という新しい保守の軸に縋らざるを得ないからです 。イギリスの労働党政権(スターマー)が指導力を失い、フランスも左派の台頭で揺れる中、日本が果たしている役割はかつてないほど巨大です 。
しかし、日本の世論は「高市総理がトランプに従っているのはけしからん」といった、現状を全く理解していない、あるいは意図的に歪められた批判に毒されています 。これは国家にとって極めて危険な状況です。
結びに:私たちが目撃しているもの
中国共産党のイデオローグたちは、日本が「アジアのイスラエル」となり、アメリカを台湾情勢に引きずり込むことを極度に恐れています 。彼らが抱くこの絶望的な危機感こそが、現在の日本の立ち位置がどれほど強力で、敵にとって脅威であるかを逆説的に証明しています 。
私たちは今、単なる一地方の戦争を見ているのではありません。エネルギーの支配権が移動し、古い同盟が瓦解し、そして日本が再び「独立した意思を持つ強国」として国際舞台の主役に躍り出るかどうかの瀬戸際を目撃しているのです。メディアが映し出す「浅い物語」を排し、この壮大な地殻変動の真実を読み解く力が、今、私たち一人一人に問われています。(Gemini)
《コメント(抜粋)》
@user-di9hz7ur9q
普通に聞いてたら米国の言い分にも説得力あると思うんだけどなぁ…(−_−;)
@user-di9hz7ur9q/@noa-id2rx
米国は至極まっとうなことしか言ってないですね。日本のオールドメディアが中国協賛党化して腐っただけです。情けない。
@user-di9hz7ur9q/@johngalli2000
イラン=北朝鮮であり、中国が台湾に侵攻した際にそれを支えるのはイランでもある。その事実も分からないあほが多すぎ。
@Tomiko135
まだまだテレビだけ見ている人は多いですね。影響は大きいですよ。
@Tomiko135/@花菖蒲-w2j
子や孫がいる人は、孫が詳しく説得してくれYouTubeみせて、集まると、親も交えて話し合いするから、昔より、家族団欒しやすくなり、話題が、政治経済になった。下手な、ドラマより、面白いし、家族が、一致団結しています。じいちゃん、ばあちゃんも、孫と話してレベル高くなってます。近所のテレビしか見てない人は、低く見られるし、話出来ないと、恥ずかしいから、勉強する。だから、今🇯🇵は、昔とは、違うよ。笑。
@id10201
メディアが完璧な左翼思考で、アメリカを批判しイランを応援しています。
中国のヤバイ事は書かないし辺野古事故も書かない
悪く書くのは高市首相とトランプ大統領ばかり。
オールドメディアは中国の報道のように感じます。
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