無理矢理、アスベストのせいにすんなよ。

これからも建物の解体などでアスベスト被害は続くだろう。

だが深刻化していないのに、莫大な広告費を投じてキャンペーンをするのか。
別の目的があると考えるのが当然だろう。

いつもながら、鋭い指摘に敬服する。

放射線被曝とアスベストに暴露すると、中皮腫の発生率を高める可能性が、長崎の被爆者に関する、日本の研究から言われている。

＞A case of malignant pleural mesothelioma following exposure to atomic radiation in Nagasaki.

http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/9400682

中皮腫と放射線の関係について、以下のサイト。

http://www.mesothelioma.com/mesothelioma/risk-factors/radiation.htm

説明できないでしょう。

また、モーソーモーソーとバカみたいに繰り返す九官鳥工作員のコメントですね。

アスベストに関しては目新しいことは何も起きていないのに、
報道だけ唐突に頻繁に出て来たら、何らかの作為があると感じて当然でしょう。

現に、大手マスコミの報道のほとんどが、
汚染が無視できる程だと断定できる根拠を示すものじゃなく、
農作を始めたとか、出荷を始めたとか、帰還を始めたとか、
「皆さん、汚染が無視できる程だと思ってますよ。
　みんながそう思ってるので、あなたもそう思いましょう」
という印象操作をするものばっかりなのだから、
事故後10年後に肺癌が急増したときにも、同じように、
根拠を示す報道をせずに、
印象操作をする報道ばっかりすることになるのは、
想像できるでしょう。

大手マスコミがすべきことは、ﾌﾟﾙﾄﾆｳﾑ汚染が無い根拠を示すこと、
具体的には、
3号機ﾌﾟｰﾙ内に置いてあった燃料566本が全部残ってるのを写した画像を
東電に公開させて国民に見せることです。
未だに細かい瓦礫で埋もれたままで見えないというのが見せない理由なら、
未だに細かい瓦礫で埋もれたままである様を写した画像を、
http://fukushimadisasternote.1apps.com/pool_estimated_image.jpg
こんな感じの画像を、東電に公開させて国民に見せ、
「全部残ってるのを見せないのは、こんな状態だからなのです」
と東電に説明させるよう働きかけろよ、大手マスコミ。
それをしないのは、細かい瓦礫を残してるのがわざとだと国民に感づかれるからか？
これまでも、ﾌﾟｰﾙ内の瓦礫撤去は、2年近く中断し続けて来て、
http://fukushimadisasternote.1apps.com/tepco_schedule4_ex.gif
最近わざとだとバレそうになって仕方なく進めた結果、
細かい瓦礫だけが薄く全体を覆い隠すだけになってしまった。
燃料566本が全部残ってるのか飛散して消えたのか事実の隠蔽が、
今、首の皮一枚でつながってるだけになってしまった。
その、首の皮一枚を必死で守るのに、大手マスコミも加担している。
この肝心なことは一切報道せず、
農作を始めたとか、出荷を始めたとか、帰還を始めたとか、
どうでもいいことだけ報道する手口で。
アスベスト被害関連の報道も、こんな奴らがやってるのだから、
何らかの作為があると思って当然でしょう。

１．放射能も癌、アスベストも癌
２．アスベスト騒ぎなど何十年も前の話で今さら喧伝する話じゃない。
３．環境再生保全機構の正体。中立的な民間でもなんでもない。前身は環境事業団法による環境事業団。国はこの環境事業団法を廃止し環境再生保全機構法と日本環境安全事業株式会社法を作り、この法の下旧環境事業団を環境再生保全機構と日本環境安全事業株式会社（JESCO）に分けた。この二つは国が２６４億円出資したもろ犯罪政権の手先組織で所管は環狂省だ。

そして国はこのJESCOをさらに「中間貯蔵・環境安全事業会社」に改名して除染土など福島の放射性廃棄物の県内中間貯蔵施設の運営をさせ、その貯蔵保管開始後３０年以内に福島県外で最終処分を「中間貯蔵・環境安全事業会社」つまりJESCOにやらすことになっている。この決定は2014年にされた。
一方の環境再生保全機構は公害健康被害賠償や債権回収以外に最終処分場の積立金管理を行ってる。
兄弟会社（JESCO）が放射性廃棄物の全国ばら撒きを仰せつかってるわけで、放射能犯罪勢力とズブズブの関係だ。

以上３つの状況証拠だけで疑う根拠は十分さ。

今後、この手の誤認誘導は通用しないからそのつもりで。