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シャープ、東芝に続く “赤い資本”が次に狙う日本企業23社
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/178839
2016年4月7日 日刊ゲンダイ
中国マネーに狙われている（Ｃ）日刊ゲンダイ
なぜ、上場廃止なのか――。自動車部品の鬼怒川ゴム工業（東証１部）は３月中旬、政府が出資する日本政策投資銀行のＴＯＢ（株式公開買い付け）を受け入れ、上場廃止を選択した。
「不祥事の発覚や、極端な業績悪化は伝わっていません。市場では、外資が鬼怒川ゴムに触手を伸ばし、政投銀はそれを阻止するためＴＯＢを仕掛けたと囁かれています」（株式アナリストのリチャード・コーストン氏）
中国系の“赤い資本”が水面下で狙っていたといわれる。台湾の鴻海はシャープを買収し、中国の美的集団は東芝の白物家電を手に入れた。トムソン・ロイターによると、今年１〜３月に中国企業は１０２０億ドル（約１１兆３２２０億円）を海外Ｍ＆Ａに投じた。
「今後、赤い資本はどんな日本企業を狙ってくるか分かりません。上場企業は買収されるリスクを肝に銘じたほうがいい」（市場関係者）
ターゲットにされやすい企業とは？ 株式アナリストの櫻井英明氏は言う。
「外国人持ち株比率の高い企業は危険かもしれません。国内投資家と違って、外国勢は高く買ってくれる“買い手”になびきやすい」
そもそも中国マネーが密かに買い集めたことで、外国人比率が高まっている可能性もある。そこで外国人持ち株比率が高く、大手グループの傘下に入っていない企業をピックアップした（別表参照）。
ディスカウント大手のドンキホーテＨＤや、健康器具でお馴染みのオムロン、電子機器大手のＴＤＫなど優良企業が目立つ。
「有名企業だからといって安心はできません。特にＰＢＲ１倍割れは、会社の解散価値（純資産）より時価総額が低いことを示すので要注意です」（前出の市場関係者）
赤い資本には“お買い得企業”と映っているに違いない。
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