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みんな｢自分なりの老後」を送りたい。毎年必要な貯金額がすぐにわかる計算式がある（写真：photoman/PIXTA)
毎年マジで貯めないとヤバイ金額はいくらか ｢人生設計の基本公式｣を知れば生活が変わる
http://toyokeizai.net/articles/-/133995
2016年09月03日 山崎 元 :経済評論家 東洋経済
個々人に応じた「毎年の必要貯蓄率｣の決め方がある！
老後の生活への備えとして、現役時代にどの程度貯蓄することが必要なのでしょうか。この問題には、これまで案外スッキリした答えがありませんでした。加えて、この問題を考えるための簡単で有効な手段がなかったので、多くの人が、現実を見ぬままに成り行き任せで現役時代を過ごし、その一方で、「老後貧乏」におびえる、経済的にも、精神的にも不健全な状態にあります。
ちなみに、金融業界としては、老後を不安に思っている人は、リスクが大きく手数料が高い金融商品（金融庁が手数料を問題視している、外貨建ての個人年金保険などが典型です。気を付けて下さい！）をしばしば買ってくれる「いいカモ」です。
時々見かけるのは、「老後の生活にいくらかかっているか？」、「老後の生活費としていくら欲しいか？」といったアンケートに基づく、老後の生活費の目処ですが、この種の問いに対する答えの「平均値」はほとんど用をなしません。人によって、現役時代の稼ぎや生活スタイルが異なるからです。
そこで、個々人の現在から将来にかけての可処分所得（手取りの年収）を基準にして、「老後は現役時代の何倍（普通は「ゼロ点何倍」）の生活をしたいか」に対して「今後の現役時代に可処分所得のうちいくらを貯蓄したらいいのか」を求める計算式を作ってみました。
作ってみると、現役の生活と老後の生活が「あまりにスッキリわかる！」ことに驚いたので、この式に「人生設計の基本公式」と名付けることにしました（名付け親は、東洋経済オンラインに教育費をテーマにした記事をお書きになっているFPの岩城みずほさんです）。
誰でもすぐに計算できる「人生設計の基本公式」
さっそく、「人生設計の基本公式」をご紹介します。分数の上に分数が乗っていたりするなど、いくらか面倒に見える式ですが、計算は実に簡単です。
■ これが「人生設計の基本公式」だ
具体例を一つ計算してみましょう。
例えば、50歳の男性会社員がいて、当面予想される現役時代の「手取り年収」を平均的に見ると600万円くらいだとしましょう。彼は、65歳まで向こう15年間働いて（「現役年数」）、その後、念のためかなりの余裕を見て、65歳から95歳までの30年を「老後年数」として想定しています。
そして、彼は、現在、確定拠出年金などを合わせると1200万円の貯蓄を持っているとします。また、「年金定期便」を見ると、年額で180万円程度の厚生年金を期待することができそうです。
現役時代の手取り年収を月額に直すと50万円ですが、老後の生活費はこの7割（「老後生活費率」＝0.7）の月額35万円欲しいと思っているとします。彼は、当面の可処分所得のうち、どのくらいを貯蓄しなければならないのでしょうか（「必要貯蓄率」）。ちなみに、FPに聞くと、「老後の生活費は、現役時代の七掛けくらいです」と聞くことが多い。
それでは、実際に計算してみましょう。慣れると、電卓（スマホでもOK）があれば暗算できますが、最初は、紙にメモを取りながら計算するのがいいでしょう。
① まずは分子のほうから計算しましょう。現役時代の「手取り年収」600万円に「老後生活費率」の0.7（倍）をかけ算します。答えは、420万円です。
② 次に、「現在資産額」1200万円を「老後年数」の30年で割り算しておきましょう。40万円になります（つまり、現在の資産を老後に取り崩せる1年当たりの金額です）。
③ ①②をもとに、分子全体の数字を計算しましょう。420万円から、年金額180万円を引いて、さらに40万円を差し引くと、200万円になります。
④ 分母の方に移ります。「現役年数」を「老後年数」で割り算して下さい。この男性の場合、15年を30年で割るので、0.5です。
⑤ 先ほどの0.5に「老後生活費率」の0.7を足します。1.2になります。
⑥ この1.2を「手取り年収」600万円に掛けると720万円になり、これが分母です。
⑦ 勇気を出して（！）、分子の200万円を、分母の720万円で割ってみて下さい。0.2777……という答えが出ます。そう、約27.8％があなたに必要な貯蓄率です。600万円の手取り所得から27.8％を貯めるということは、現役時代は年間手取り433万2000円で暮らして、老後は303万2400円で暮らす生活になります。
読者も、何はともあれ、おおよその数字を入れて、ご自身の経済的な現実を見てみて下さい。
「人生設計の基本公式」の上手な使い方
「人生設計の基本公式」は、これを使って、あれこれを調整してみるところにこそ使用上の醍醐味（？）があります。
たとえば、先ほどの50歳会社員男性に関する必要貯蓄率について、どう思われたでしょうか。「27.8％も貯蓄するのは、俺はムリ！」と思われた読者が多いのではないかと、想像します。
「そうだ、会社員には退職金があるではないか」と思いついたあなたは、人事部に退職金のおおよその予想額を聞いてみましょう。これが、1800万円だとすると、先の例ではどうなるでしょうか。
この場合、予想される金額の変動を「現在資産額」に増減してみて下さい。先ほどと同様に計算すると、分子が、（0.7×600万円）－180万円－100万円＝140万円です。分母の計算は変わらないので720万円で、140万円を割り算すると、「必要貯蓄率」は0.1944……と計算されます。
「手取り所得の2割貯めておけば、老後は、おおよそ現役時代の七掛けの生活が出来る」と分かると、安心ではないでしょうか。
あるいは、退職金が1800万円あるとして、この男性が、たとえば地方暮らしを選ぶと「老後は現役時代の半分で十分暮らせる」と割り切った場合はどうなるかというと、さきほど計算式の分子は、300万円－180万円－100万円になる（現在資産が3000万円に増え、それを30年で崩す）なので、20万円となります。分母が（0.5＋0.5）×600万円＝600万円なので、20万円を600万円で割り算して、答えが0.03333……ということは、必要貯蓄率が一気に約3.3％まで下がるということになります。もちろん、これも一つの生活設計でしょう。
しかし、例えばこの男性に、来年中学校に入る息子がいるとして、息子が私立の中・高・大と進学したらどうなるでしょうか。仮に、それぞれの学校の入学金を100万円（×3回）、1年当たりの授業料を100万円（×10年）とすると、1300万円掛かることになります（学費の詳しい金額については、岩城さんの記事を参照されて下さい）。
息子を私立にいれることの経済的現実性を検討してみましょう。この場合も、現在資産額を増減すると、大まかな状況が計算できます。「老後生活比率」を0.7として計算すると、分子が（0.7×600万円）－180万円－（1200万円＋1800万円－1300万円）÷30＝183.33万円、分母は720万円なので、現役時の必要貯蓄率は0.2546……、つまり25.5％ということになります。「不可能ではないけれども、かなりの圧迫感だ」と思うお父さんが多いのではないでしょうか。
では、このケースで、「老後生活費率」を0.5倍に我慢するとどうなるでしょうか。分子は（0.5×600万円）－180万円－（1200万円＋1800万円－1300万円）÷30＝63.33……万円で、分母は（0.5＋0.5）×600万円＝600万円なので、必要貯蓄率は0.1055……、つまり約10.6％で、手取り収入の一割強を貯蓄すればつじつまが合うということになります。
あるいは、老後生活費を0.5倍に我慢するのではなく、現役期間を5年延ばしてリタイアを70歳とする手もあります。現役期間を5年延ばして20年にすると、老後期間が5年縮んで25年になります。老後生活費を0.7倍で計算すると、（0.7×600万円）－180万円－（1200万円＋1800万円－1300万円）÷30＝183.33……万円、分母は｛（20年÷25年）＋0.7｝×600万円＝900万円となるので、「必要貯蓄率」は0.2037……つまり約20.4％です。当面の生活は、少し余裕が出来ますが、手取り収入の2割強を貯蓄しなければならないことと、70歳まで働く仕事と健康が必要なことに対して覚悟がいります。
では、もう一人子供がいて、この子も私立の中・高・大に進学させるとどうなるでしょうか？計算は簡単ですが、結果を見るのが怖いので止めておきます！
運用の利益に頼るな！
先の計算式は、将来の資産の運用の利回りとインフレ率がちょうど相殺し合う「実質利回りゼロ」の世界を仮定しています。これはおおよそインフレ並みに手持ち資産を運用できなければならないということでもありますが、現在持っている資産とこれから貯蓄するおカネの運用益に期待していないということでもあります。
一部の読者からは、「ヤマザキさんは、日頃から人々に投資を勧めているのではないですか。しかも、長期にわたる運用なのに、その利回りに期待しないというのはおかしいでしょう」という疑問の声が聞こえてきそうです。
もちろん、職業柄もあり（私は証券会社の社員でもあります）、実は、実質利回りを仮定した計算式も作ってみました（割合簡単でした。iPhoneの電卓があれば計算できます）。プラスの運用利回りを長期的に反映する事も出来ますし、インフレの影響だけを反映させたければ、「実質利回り」をマイナスにすればいい。正直なところ、投資の効果を宣伝するうえでは便利な公式なのですが、「待てよ！」と思いました。
将来の、インフレ率も、運用利回りも、予想することは極めて難しいし、不安定です。例えば、一定のプラスの実質利回りを長期間にわたって仮定することは、必要な貯蓄に対して過度な楽観を持ち込む危険があります。
（1）生活設計には大まかに「人生設計の基本公式」を使い、（2）自分にとって許容可能なリスクの中で資産を運用し、（3）（儲かったり、損したりしたら）資産額の変化を基本公式に反映して必要貯蓄率を時々計算し直せばいい、というやり方が「現実的でかつ簡単だ」という結論に至りました。「長期投資なら、必ず儲かるはずだ」という宗教に頼るのは止めておきましょう。
読者は、何はともあれ、今回ご紹介した公式の数字をあれこれ入れ替えて、現在の生活と､老後の生活のバランスを検討してみて下さい。大ざっぱではあっても、具体的に計算してみることが大切です。計算が出来れば、経済的な老後を不安に思う必要はありません。
ちなみに、所得の高い人も、高くない人も、資産額の大きな人も、そうでない人も、「人生設計の基本公式」で、現在の生活と老後の生活のバランスを考えることが出来ますし、おカネの運用の仕方も、基本的には同じで大丈夫です（リスクを取る資産に投資する金額に大小の違いがあるだけで、運用商品は同じでいい）。
「簡単で間違いにくいおカネの運用方法」については、別の機会にご説明しますので、期待してお待ち頂ければと思います。
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