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NYダウ、「不吉な暴落のサイン」が点灯寸前(東洋経済)
http://www.asyura2.com/16/hasan113/msg/793.html
投稿者 赤かぶ 日時 2016 年 10 月 02 日 00:47:15: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 

9月30日のNYダウは反発。だが「暴落のサイン」が出かかっているという。どういうことか(写真:UPI/アフロ)


NYダウ、「不吉な暴落のサイン」が点灯寸前
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161001-00138517-toyo-bus_all
東洋経済オンライン 10月1日(土)13時0分配信


 まずは9月の日本株を振り返ってみよう。日経平均株価は月間ベースで2.6%安と3カ月ぶりの下落となった。

 東証1部の1日の売買代金平均は、1兆9830億円と2014年8月以来の2兆円割れ。ザラ場ベースでの上下のレンジは僅か870円と、2014年11月の807円以来の狭い値幅となった。日米金融政策の発表や、石油輸出国機構(OPEC)による8年ぶりの減産合意などイベントは豊富だったにもかかわらず、投資家のセンチメントは一向に高まらなかった。

■ドイツ銀揺れても「欧州版恐怖指数」はさほど高まらず

 3日から10月相場がスタートする。今月は週初の日銀短観発表以降、月末の日銀の金融政策決定会合(10月31-11月1日)まで、個別企業の決算発表ぐらいしか材料が見当たらない。

 米国でも、連邦公開市場委員会(FOMC)は10月に開催されず、雇用統計など通常の経済指標発表を除くと米大統領候補者によるTV討論会(9日、19日)ぐらいしか材料はない。

 また、欧州最大の銀行であるドイツ銀行が信用問題で揺れているが、「欧州版恐怖指数」であるVSTOXX指数は20を割り込んでおり、現段階ではさほど警戒感は高まっていない。日米欧ともにボラティリティ(変動率)は低下したままだ。

 だが、このような低体温相場のなか、NYダウを対象としたテクニカル分析では、今年初の「売りサイン」が点灯する可能性が高まっている。「ヒンデンブルグ・オーメン」だ。

ヒンデンブルグ・オーメンとは?
 まずはヒンデンブルグ・オーメンというテクニカル分析を紹介したい。ヒンデンブルグ・オーメン(Hindenburg Omen)は、株価暴落の前兆とされるシグナル(サイン)のことを指す。

 ここでのサインとは、売りサインのことで、買いサインは存在しない。名前は、1937年5月に米国のニュージャージー州レイクハースト海軍飛行場で発生したドイツの飛行船「ヒンデンブルク号」の爆発事故に由来する。

 また、オーメンとは「良くないことが起こる前兆」という意味がある。何やらオカルト的な要素が含まれているように見えるが、物理数学者が考案したNYダウ向けテクニカル分析と言われている。

■一度サインが出ると40営業日有効、過去は暴落も

 株価がどういう状況になったら、ヒンデンブルグ・オーメンになったというのか(=発生条件)は後述するとして、一度サインが出ると「40営業日は有効」とされており、過去のデータでは、ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、以下のようなことが発生すると言われている。

 ・77%(80%とも)の確率で株価は5%以上下落

 ・パニック売りとなる可能性は41%と算出

 ・重大なクラッシュとなる可能性は24%と算出

 実は、直近では最後にサインが点灯したのは昨年2015年の6月中旬だった。結局昨夏は、7~8月の中国株の大暴落をきっかけに、NYダウは1万8000ドル台から一気に1万5000ドル台に下落。重大なクラッシュとは言えないかもしれないが、2カ月間で15%の下落(実際は8月のごく短期間での急落)はパニック売りだったと言えるだろう。

 さてヒンデンブルグ・オーメンの発生条件である。条件は諸説あるが、一般的には、同日に下記の3項目が起こった際に「サインが発生する」と言われている。

 (1)NYダウの値が50営業日前を上回っている状態(10週移動平均線を用いる説も)

 (2)NY証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数がともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.2%以上となる(つまり専門用語で言えば新高値・新安値比率が2.2%以上。2.8%以上との説もある)

 (3)短期的な騰勢を示す指標である「マクレラン・オシレーター」(McClellan Oscillator、オシレーターは「振り子」の意味)の値がマイナス

いまのNYダウはどんな状態なのか?

 いま挙げた3つのほかにも「52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない」という項目が加わることもあるようだが、今回は前出の3項目で、足元のNYダウの動向を検証してみよう。

■現在は「1項目のみのクリア」状態だが・・

 まずは(1)のNYダウの水準だが、足元のNYダウは史上最高値水準でのモミ合い相場となっている。50営業日前は1万8200-1万8500ドルで推移していたことから、現在の水準を維持していればこの項目は容易にクリア(達成)できる。実際、クリアしたりしなかったりという状況が続いている。

 (2)についてだが、新高値比率は2.9%とクリアしているが、新安値比率が0.7%に留まっている。ただ、足元のNYダウは高値圏で推移しているが、日経平均同様、一部の銘柄の上昇(NYダウではアップル株)が指数をけん引する格好となっていた。今後、NYダウ高止まりの一方、新安値銘柄が増加する可能性はある。

 最後に(3)だが、マクレラン・オシレーターは現在マイナス圏で推移している。9月上旬にプラス圏をつける場面が見られたものの、夏以降はマイナス圏が継続。

 上記の結果、現在、3項目中(3)の一つだけがクリアしている状況だが、(1)、(2)の項目についてもクリア間近な状況だ。

 仮に昨年6月以来のサイン点灯となると、やはりNYダウの動向には要警戒となろう。NYダウが急落した場合は、日本株はほぼ連動する。

 NYダウ下落で、リスク回避の円買いが加速すると、日銀によるETF買い入れ効果も焼け石に水となり、ボラティリティが上昇。先行き不透明感が一気に高まるとオーバーナイトのポジションを取る売買は手控えられ(今もだが)、短期的な投資がメインとなり荒い値動きとなろう。

 現在、ヒンデンブルグ・オーメンのサインは点灯していないが、もし10月中にサイン点灯となれば、有効期限は40営業日なのでほぼ年内が対象期間となる。11月の米大統領選挙や、12月の米金利引き上げの可能性などが、急落相場のきっかけとなるのだろうか。オカルト的な名称のテクニカル分析だが、決して侮れない。何かあればもちろんこのコラムでも詳報するが、10月中は要注目と言えそうだ。

田代 昌之
 

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コメント
 
1. 2016年10月02日 04:22:06 : hKRNRNsg7U : ZKs9_WJa1ss[87]
ひたすらもぐらたたきする状況だろ。そのうち対処できなくなる。
やせ我慢で意図的にやりましたと言う。知識が多いだけでけっきょくおバカっているよね。

2. 唐行きさん[783] k4KNc4KrgrOC8Q 2016年10月02日 07:11:21 : oPZGM4HvVI : PqrVcYT13xI[62]

私は、「10月10日」の「月曜日」が「ブラックマンデー」かも、と「予想」している!

当日は、「日本市場」は「体育の日」で「休場」・・。


3. 2016年10月02日 09:36:04 : 60zrsP9i5I : gDIlEHw40xw[381]
HOはしばしば出ているが、常に何ともない。市場が大騒ぎするので当局者が火消しに励むから何事も起きない仕組みになっているとか。

大体、ホントにオカルトなんだよ。実は誰が作ったのかも明確ではなく、その条件とされるものも様々で定説は無い。「〜と言われる」、「〜という説も」で全てが曖昧に説明されるヒンデンブルグ・オーメンだが、示現されるとみんなが驚き慌てる以外のことは特に起きないという確かな実績もある。

一種のハロウインパーティーである。
楽しみにしとくといい。


4. 悪は必ず亡びる[176] iKuCzZVLgriWU4LRguk 2016年10月02日 17:54:48 : G87jWOEFxZ : 6pO3FKQxJDc[31]
元が通貨バスケットに入ったので、ドルは隠密裏に(USD)から(USN新ドル)に切り替わったという話もある。
世界通貨としては現状を継続し、国内ドルの価値は半値になった。
さて、噂だけなのか、真実なのか?

5. 2016年10月03日 01:11:10 : tlWnVFEXyg : YdpJ@QYwqXE[83]
アベクロ 「高値で株を買い占めといた。国民は楽しみにしてなさい」

6. 2016年10月04日 18:37:36 : 3E76uVCkj6 : nVgKMnZYopg[235]

 金融がダメになって 買うものがない

 愛が現金を持っていたら 株・土地・金 などの現物をかうな〜〜

 ===

 愛の場合は 土地だな〜〜 現金はないので 大借金をして 土地を買うことにしている
 


7. 母系社会[1231] leqMbo7Qie8 2016年10月06日 03:13:12 : eWPRWSh5gU : Tb6DVqWd6M4[1]
恐慌は、バランスが崩れた資本主義システムのメインテナンス作業のようなものなので、恐慌は資本主義の持病であり、避けることは出来ず、最も経済が弱い国では、生存の危機に陥った民衆が革命を起し、内戦へと発展する場合もある。★1

中世までは、キリスト教も、自動的に貨幣が貨幣を産んで増殖するというようなことはあり得ないので、利子は<労働搾取>であるとして禁止していたが、その後キリスト教は堕落して、なし崩し的に利子を黙認するようになってしまったので、資本主義が成立した。★2

それで、キリスト教を派生させたユダヤ教では、現在もユダヤ教徒から利子を取ることを禁止している。

しかし、イスラム教では、イスラム教徒はもちろんだが、イスラム教徒以外からも利子を取ることは禁止している。だから、現代のイスラム銀行は無利子の金融機関であり、また、欧米系金融機関が派手に展開しているヘッジファンドや先物取引も禁止しているイスラム銀行や金融機関は200以上もあり、毎年急拡大しているという。諸悪の根源は、利子による<労働搾取>を認める資本主義である。

イスラム銀行
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%82%B9%E3%83%A9%E3%83%A0%E9%8A%80%E8%A1%8C

★1:アホな経済学者どもが捏造した「金融工学」を悪用した「サブプライム住宅ローン」が破綻し、2008年にリーマン・ショックが起きて世界中が不況となった。この世界的な不況と、自然環境の悪化による農業や放牧業の弱体化が重なった北アフリカや中東諸国では、生存の危機に陥った民衆が、専制的な政府への不満を爆発させて、革命的動乱状態に陥った。この動乱を利用して、この地域の反欧米派政権を打倒し、ついでに再植民地化を狙った欧米諸国が反政府勢力に武器援助を行って介入し、内戦となった。

しかし、元々シリアやリビア、アフガン、あるいはウクライナなどの内戦が起きた国は、戦前の日本帝国のような国家だったのである。つまり、歴史や民族が異なる琉球、朝鮮、台湾、満州の住民たちが、それぞれの自発的意思で日本と統合したのではなく、帝国主義国家であった日本によって無理やり、一つの国に纏められたような「国家」だった。

だから、日本で言えば太古のヤマト王権時代や、その後の鎌倉・室町、そして江戸期の幕藩体制の日本のように、専制権力でしか統治できないという困難を抱えた国であった。

★2:既に、資本主義の役割は終わって退場する時が来た。カトリック教会や正教会系、聖公会系(イングランド国教会系)、その他プロテスタント系のキリスト教徒のみなさんには、ローマ法王のようなそれぞれの指導的なリーダーたちが、今でも利子を黙認し続けているのはキリスト教徒として堕落だと、糾弾すべき義務があるのではないだろうか?それとも、神が決めた戒律を、人間が勝手に変えてしまったのだろうか?


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