ネットゲリラ
ＳＭで相手に怪我させるやつはアマチュア
野次馬 (2016年10月 8日 18:11)
http://my.shadowcity.jp/2016/10/post-10023.html

(転載開始)

NHKの大物現役プロデューサーが、SMプレイの果てに不倫関係の女性を半身不随にした、という話なんだが、それでもクビにならず、警察沙汰にもならず、のうのうと高給を貰い続けているというので、もうね、受信料払いたくない。つうか、このオッサン、「SM写真家としても活躍」というんだが、ペンネームで検索すると、何か、意識高い系のエロ写真がたくさん出てきますｗ　確かにお上手な画像ではあるんだが、お洒落なだけで、エロとしてのポイントは高くない。エロにはエロの技術とかポイントというのがあるんだが、写真の技術だけが高くて、エロ業界のセオリーを知らない人だというのがよく判る。

事故が起きたのは約３年前。当時、不倫関係にあったバツイチ、子持ちの独身女性を、大阪のＳＭバーで緊縛し、宙づりにして放置。
過激ＳＭプレーの果てに、女性は神経が圧迫され、全治４カ月以上の「橈骨（とうこつ）神経マヒ」と診断。
女性は一時期、左半身マヒが続き、現在も後遺症があるという。
さて、このプロデューサー氏だが、その一方で「石舟煌」のペンネームでＳＭ写真家としても活躍していたという。
ＳＭファンの集まるイベントにも参加し、ハプニングバーなども頻繁に出入りしていたとされる。
同誌では、女性の知人の話として、２０１４年に女性を家具に見立てたＳＭイベントを開催した後、興奮のあまり、やはり大阪のＳＭバーで女性の胸を医療用メスで切り裂いて、撮影したという、とんでもない証言までも掲載している。

SM写真の日本一はもちろん「杉浦則夫」なんだが、その師匠は団鬼六です。団鬼六の師匠は伊藤晴雨。ちなみに伊藤晴雨は日本画家であり、団鬼六は小説家、そして杉浦則夫は写真家ｗ　彼らは「SM屋」という商売なのであって、女体にダメージを与えず、警察沙汰にもならないＳＭ術というのを仕事にしている。エロ本屋の中でも、特殊な専業です。和食と寿司屋くらい違う。

(転載終了)

●NHKに相応しい番組を教えてやる。

大仁田厚×曙　「なにわ大花火」ノーロープ有刺鉄線電流爆破デスマッチ
https://www.youtube.com/watch?v=gHPEBIEcKtc
●アケボノも出ているのか。

大仁田厚 vs テリー・ファンク　【ノーロープ有刺鉄線電流爆破】
https://www.youtube.com/watch?v=mW_c8yr_lIU
●火薬取締法違反じゃないのか。

【越後超花火】大仁田・長与 vs. TARU・ダンプ松本 初代爆破王タッグ王者決定戦ノーロープ有刺鉄線電流爆破マッチ
https://www.youtube.com/watch?v=i8ZbdYqjEMQ
●NHK現役プロデューサーにも出る義務があるな。

Atsushi Onita, Chigusa Nagayo, TARU, Maedomari, 大仁田厚2015.12.15 しゃちほこ超花火 電流爆破バットマッチ
https://www.youtube.com/watch?v=TMX3ITH52K4
●観客、ガラガラなんですけど。

★こう言う番組を放送すべきですね、NHKは。
解約訴訟が全国で多発しますから。
新しい標語ができたよ。

◆良い子は見ないNHK

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-11-01/2016110101_03_1.jpg
（写真）ＮＨＫ会長選考について記者会見する有識者＝31日、国会内

　来年１月に籾井（もみい）勝人ＮＨＫ会長の１期目が終わることを受け、各界の有識者１７人が呼びかけ人となり、「籾井会長の再任に反対」「権力から独立した公共放送にふさわしい会長を」「透明な選考過程の下で推薦・公募制を採用するよう」とする要望書を３１日にＮＨＫ経営委員会に提出しました。呼びかけ人の服部孝章立教大名誉教授、田島泰彦上智大教授の両世話人、醍醐聰東京大名誉教授が、賛同者８７人の名簿とともに、渡しました。

　提出後に服部、田島両氏と代表者７人が国会内で記者会見。服部氏は、「１１日に経営委員会が出した会長の資格要件は、３年前に籾井会長が選出された時の項目とほとんど同じ」だとし、籾井氏がいかにこの要件を満たしていないかを強調。しかも肝心の会長選考過程は「議事録にも残らず、ブラックボックス化している」と批判しました。

　隅井孝雄日本ジャーナリスト会議代表委員は「籾井氏が会長になってからの３年間は、ＮＨＫにとって最悪の時期だった。会長選考にあたっては、その過程をオープンにしなければならない。そして各界や視聴者が推薦する制度を取り入れるべきだ」と訴えました。

　田島氏は「受信料を払っている市民が、会長選考にかかわるのは当然だ。パートナーである市民なしにはＮＨＫは成り立たない」と強調しました。

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-11-01/2016110101_03_1.html

http://s1.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20161119&t=2&i=1162278979&w=644&fh=&fw=&ll=&pl=&sq=&r=PN2016111901000870.-.-.CI0003
ＮＨＫ受信料下げ見送りへ

　ＮＨＫの籾井勝人会長ら執行部がまとめた、来年１０月から受信料を月額５０円程度値下げする案について、最高意思決定機関の経営委員会で反対する委員が多数を占め、見送りとなる公算が大きいことが１８日、関係者の話で分かった。経営リスクを恐れる経営委側と「余った金は返す」と主張する執行部の対立で、受信料の在り方が問われそうだ。

　関係者によると、執行部が８日の経営委で値下げを提案したところ、スーパーハイビジョン放送や番組のネット配信に備え、「今後どれだけの投資が必要になるか分からない」などと反対意見が相次いだ。

　執行部は２２日の経営委でも改めて値下げ案を訴える方針。

⁅共同通信⁆

http://jp.reuters.com/article/idJP2016111801001994

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-11-22/2016112215_01_1.jpg
（写真）籾井ＮＨＫ会長の再任反対を訴える人たち＝21日、東京都渋谷区のＮＨＫ放送センター前

　来年１月に任期が切れる籾井勝人ＮＨＫ会長の再任に反対し、公共放送にふさわしい会長選任を求める集会が２１日夜、東京・渋谷のＮＨＫ放送センター前で開かれました。ＮＨＫ元職員でつくる「全国退職者有志」が主催し、「ＮＨＫ報道を市民の手にネットワーク」が協賛。呼びかけに応えた市民ら３００人が参加しました。

　全国の市民団体や退職者有志が進める「籾井現会長の再任に絶対反対し、推薦・公募の採用を求める」署名は３カ月で３万４千人を超え、会長の任免権を持つＮＨＫ経営委員会に届けられています。

　リレートークでは、有志代表の門目（かどのめ）省吾さんらが訴えました。門目さんは「籾井さんの罷免を３年間求めてきた。どうしても辞めてもらわなければならない」とのべました。

　参加者は「ＮＨＫで働くみなさんへ」と題したビラを配布。職員やＮＨＫ労働組合（日放労）に対して、「何らかの形で再任に反対の意思表示を」と呼びかけました。

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-11-22/2016112215_01_1.html

http://s1.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20161122&t=2&i=1162646125&w=644&fh=&fw=&ll=&pl=&sq=&r=PN2016112201002094.-.-.CI0003
ＮＨＫ、受信料値下げ見送り決定

　ＮＨＫの最高意思決定機関である経営委員会（委員長・石原進ＪＲ九州相談役）が２２日、籾井勝人会長ら執行部が提案した、来年１０月からの月額５０円程度の受信料値下げについて、見送りを決めたことが関係者への取材で分かった。経営委は会長の任命権を持つだけに、来年１月に任期満了を迎える籾井会長の再任にも影響を及ぼしそうだ。

　委員会後に取材に応じた石原委員長は「値下げは中長期的に考えないといけない」と述べた。ＮＨＫは現行の受信料を基に、年明けにも２０１７年度予算を編成する。

　関係者によると、経営委員の間では、現段階での実施に反対する意見が大勢を占めていた。

〖共同通信〗

http://jp.reuters.com/article/idJP2016112201002092

http://s1.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20161213&t=2&i=1165284144&w=644&fh=&fw=&ll=&pl=&sq=&r=PN2016121301001967.-.-.CI0003
ＮＨＫ、ネットに常時同時配信へ

　ＮＨＫは１３日、総務省が開いた放送の課題を議論する有識者検討会で、２０１９年から総合テレビとＥテレの放送をインターネットで常時同時配信する方針を明らかにした。条件付きでネット視聴者に課金する考えも示した。ＮＨＫの同時配信には放送法の改正が必要となり、総務省が検討を進める。

　ＮＨＫによると、２０年の東京五輪へ向け、１９年から同時配信のサービスを段階的に拡充する。現在の受信料制度を維持した上で、ネット視聴については「視聴できる環境をつくった人に負担を求める」などと説明した。既にテレビを持ち、受信契約を結んだ世帯には追加負担を求めないとしている。

⁅共同通信⁆

http://jp.reuters.com/article/idJP2016121301001934