「まとめるとこうなる」
1972年のニクソンのキンドル交換停止から40 年目の2012 年、ユーロ通貨バブルははじけ、ブラジル・中国・インドのバルブもはじけた。 2008 年のリーマンショックで政治と経済の指導者と官僚ぉマスコミは世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせたので、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、2017年には、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、2025年までかかる。

そして、一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連と中国は、革命から80 年目に自壊する。中国経済のバブルの崩壊は2015年には認識されたが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。国家は自壊し民族ごとに分割し、連邦制度は崩壊する。

「結論」
自由経済システムそのものも腐敗堕落する
一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

「世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出するためには」
次期産業革命を、10 年前倒しさせ、高度成長路線を復活させると過去のように、世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出することができる。

しかし日本の政治経済の指導者と国民の25％は，本能脳に接続された固定概念の「不快感・怒り・拒絶」を発生させ、既得権益と受け入れを拒絶するために，次期産業革命を遅延させ拒絶する。それは、本能脳が自由の概念の縄張りテレトリーの壁を移動することによって、正義と不正義、善と悪を移動させてしまう。それはドラマを見ているうちに、悪人や悪行が善人や善行に移動反転するように目まぐるしい。

従って世界恐慌(信用収縮・金融鼠講)と経済パニックからアベノミクスのように間違えるために脱出出来なくなる。しかも支持率は下がらない，そのために日本の大企業の消失を次々と体現しても，マスコミはまさかとする。だが氾濫した川はキンで吸収させるまで沈静化させられなくなる。

日本の大企業の消失は，「日本の商品の世界的優位性の法則が働くからです」特にあぐらをかいた財閥系の大企業の消失を体現します。